トヨタ売上高、日本企業初の 30 兆円超え 19 年 3 月期
トヨタ自動車が 8 日発表した 2019 年 3 月期決算（米国会計基準）は、売上高が前年比 2.9% 増の 30 兆 2,256 億円となり、日本企業として初めて 30３０兆円を超えた。 一方、最終的なもうけを示す純利益は、前年に米法人減税の影響で一時的に利益が押し上げられた反動などで 24.5% 減の 1 兆 8,828 億円となり、2 年ぶりの減益となった。 本業のもうけを示す営業利益は 2.8% 増の 2 兆 4,675 億円。 ダイハツ工業と日野自動車を含むグループの世界販売台数は、前年比 1.6% 増の 1,060 万台だった。
トヨタは、米法人減税の反動のため、当初から減益を予想。 今年 2 月には、18 年末に株式相場が値下がりしたあおりで保有株の評価損が生じ、減益幅がさらに広がるとして、予想を下方修正した。 同日発表した 20 年 3 月期の業績予想は、売上高が前年比 0.7% 減の 30 兆円、営業利益は 3.3% 増の 2 兆 5,500 億円、純利益は 19.5% 増の 2 兆 2,500 億円で、2 年ぶりの増益とみる。 グループ世界販売台数は 1.3% 増の 1,074 万台。 想定為替レートは前年より 1 円円高の 1 ドル = 110 円とした。
電動化や自動運転といった次世代技術への先行投資はふくらみそうだ。 研究開発費は前年比 4.9% 増の 1 兆 1,000 億円で過去最高を 2 年ぶりに更新し、設備投資額も 1.1% 減の1 兆 4,500 億円と高い水準を維持する見込みだ。 「お家芸」である原価改善を進め、それによって積み上げた利益を、どれだけ投資に回せるかが課題となりそうだ。
主力の米国では、得意な乗用車の販売に対し逆風が続く。 トヨタが好調な中国でも市場全体の成長は止まりつつある。 初会合が 4 月に開かれた日米貿易交渉などの通商リスクもあり、想定通りに推移するかが注目される。 8 日午後に、東京都内で決算説明会を開く。 豊田章男社長ら経営陣が登壇し、決算内容や経営課題などを説明する。 (竹山栄太郎、asahi = 5-8-19)
トヨタ、HV 特許を無償開放 午後に副社長が会見
トヨタ自動車はハイブリッド車 (HV) について、年内にも自社の関連技術の特許を使用する権利を無償開放する方針を固めた。 世界的な燃費規制の強化を追い風に、競合他社に技術を無償提供して HV の市場拡大を目指す。 関連部品の外販で需要が増えれば HV のコストが下がり、主要部品が共通する電気自動車 (EV) の競争力強化にもつながる。
トヨタ自動車は 3 日朝、同日の午後 1 時半に名古屋市で記者会見を開くと発表した。 寺師茂樹副社長が出席する。 HV 技術の特許の無償開放などについて説明するとみられる。 トヨタの HV 関連の有効な特許数は約 2 万。 現在、無償提供の範囲を詰めている。 電動化にかかわるモーターや電力変換装置、電池関連など HV の基本性能を左右する最新技術の大半が対象になるもようだ。 HV システムの製造ノウハウや量産技術は使い勝手をよくする方向で検討に入った。
燃費改善を急ぐ中国の地場自動車メーカーなどの関心は高い。 トヨタは自社での製造が困難なメーカーに対しては HV システムを外販する。 他社も含めて HV の関連部品の生産規模が拡大すれば、EV のコストも引き下げられる。 出遅れた EV の商品化の挽回も狙う。 EV は次世代車として注目されるが、本格的な普及に向けては電池のコスト引き下げや航続距離の延長、電力インフラの整備など課題が多い。
自動車各社は「CAFE」と呼ばれる燃費規制に直面している。 メーカーごとに販売した全車の平均燃費に規制をかけるもので、HV が多いと規制をクリアしやすくなる。 日欧米のほか、一定量の新エネルギー車の生産・販売を義務付ける別の規制も始まった中国でも採用された。 中国では 2030 年にかけて段階的に規制が厳しくされる予定で、現地メーカーの多くは改善策を急いでいる。 (nikkei = 4-3-19)
トヨタの技術、月の世界へ? JAXA と探査で協力検討
トヨタ自動車が、宇宙航空研究開発機構 (JAXA) と共同で、月面探査に乗り出すことを検討していることが 6 日、明らかになった。 トヨタがもつ自動車関係の技術をいかし、月面探査に使う乗り物の開発などで協力するとみられる。 JAXA が 12 日に東京都内で開くシンポジウムに、宇宙飛行士の若田光一氏と、トヨタで先進技術開発を担当する寺師茂樹副社長が登壇し、方針を公表する予定だ。 (竹山栄太郎、asahi = 3-6-19)
ソフトバンクとトヨタが丸の内でオンデマンド通勤シャトルの実証実験
ソフトバンクとトヨタ自動車が共同出資した移動サービスを提供する「モネ・テクノロジーズ（東京）」は 25 日、スマートフォンで指定した場所から通勤先まで送迎する法人向け配車サービス「オンデマンド通勤シャトル」を報道関係者に公開した。 三菱地所と共同で 26 日から 3 月 22 日まで、東京・丸の内で実証実験を実施する。
東京都江東区など、都心から約 20 キロ圏内に居住する会社員が通勤で利用するコースと、子育てしながら働く人向けに都心の託児所と 3 キロ圏内の職場を結ぶコースを設定。 利用前日の午後 8 時までに希望の乗車位置と時間をスマホで予約する。 朝と夜の時間帯で運行し、1 日合わせて 60 人程度の参加を見込む。 モネ・テクノロジーズは通勤の負担軽減による業務効率化や子育て世代の働き方改革の一環として、導入企業の開拓を進める。 (sankei = 2-25-19)
パレードにはトヨタ・センチュリーを採用 皇位継承式典委員会
政府は 17 日午前、天皇陛下の譲位と皇太子さまの新天皇即位に伴う一連の儀式のあり方を検討する「式典委員会」（委員長・安倍晋三首相）の第 3 回会合を官邸で開き、国民に新天皇の即位を披露するパレード「祝賀御列の儀」で使う車にトヨタ自動車のセンチュリーを採用した。 首相は式典委で「引き続き各式典がつつがなく整然と行われるよう精力的に検討を進めていく」と述べた。
この日は一連の儀式の次第概要を決めた。 新天皇が即位後に三種の神器の一部などを引き継ぐ「剣璽（けんじ）等承継の儀」は皇居・宮殿「松の間」で 5 月 1 日午前 10 時半から行う。 参列者は前例を踏襲して首相や閣僚、衆参両院の正副議長、最高裁長官らとし、皇族は成年男性に限定する。 平成の代替わりで女性の出席者はいなかったが、今回は片山さつき地方創生担当相が対象となる。
新天皇が国民の代表に即位を宣言する「即位後朝見の儀」は松の間で 5 月 1 日午前 11 時 10 分から行う。 参列者は、剣璽等承継の儀の出席者に加え、衆参両院の常任委員長や副大臣、都道府県知事や市町村長の代表らを対象とする。 女性の成年皇族も加わる。 天皇陛下が譲位前に最後のお言葉を述べられる「退位礼正殿の儀」は松の間で 4 月 30 日午後 5 時から開く。
2 月 24 日に東京・隼町の国立劇場で開催する天皇陛下ご在位 30 年記念式典の詳細も決定。 福島県の内堀雅雄知事と川口順子元外相が国民代表として感謝の言葉を述べるほか、天皇陛下が作詞、皇后さまが作曲された琉歌（沖縄の歌）を沖縄県出身の歌手、三浦大知さんが披露する。 式典参列者は約 1,700 人を見込む。 祝賀御列の儀の使用車は安全性や環境性能などを重視し、日産自動車や英ロールスロイス社、ドイツの BMW 社など国内外大手から絞り込んだ。 (sankei = 1-17-19)
「スープラ・イズ・バック!」 トヨタ、17 年ぶり復活
トヨタ自動車は 14 日、往年の人気スポーツカー「スープラ」を 17 年ぶりに復活すると発表し、米デトロイトの北米国際自動車ショーで披露した。 日本での発売は今年春ごろを予定する。 スポーツ用多目的車 (SUV) 人気に隠れがちだが、根強いファンに向けてスポーツカーを強化する動きも広がってきた。
「スープラ・イズ・バック! （スープラが戻ってきた）。」 新型スープラに乗って登壇した豊田章男社長は、両手を広げて訴えた。 新型車は後輪駆動の 2 ドアクーペで、独 BMW と共同で開発した。 直列 6 気筒エンジンや重心の低さが特徴だ。 米国では今年夏に約 5 万ドル（約 540 万円）で売り出す。 (デトロイト = 竹山栄太郎、江渕崇、asahi = 1-15-19)
初 報 (3-6-18)
「自動車大激変!」 トヨタ "プリウス人気" 終焉の可能性も
「新型カローラ」が 3 代目ユーザーの受け皿に?
プリウスは日米で販売が伸び悩んでおり、今回の国内月販目標台数は 6,600 台とマイナーチェンジ前からほぼ半減させている。 そこで気になるのが、次期「カローラ」の存在だ。 18 年 11 月に中国の広州モーターショー会場で、次期「カローラセダン」がワールドプレミアされた。 ほぼ同時期に北米仕様も登場しており、日本国内でも 19 年秋ごろを目安にデビュー予定となっている。
ほぼ日本国内専売となる現行「カローラ・アクシオ」および「フィールダー」は 5 ナンバーサイズであったが、次期型は日本国内でもいよいよ 3 ナンバーワイドボディとなる。 当然ながら、ハイブリッド仕様も引き続き設定されることになる。 となると、もろにプリウスとキャラクターがかぶってしまうのだ。 カローラは現行モデルでハイブリッドをシリーズで初めて設定しているが、5 ナンバーサイズであり、搭載ユニットもプリウスが 1,800cc ベースなのに対し、1,500cc ベースとなっている。
また、カローラはカローラ店専売ということで、プリウスとの棲み分けができていた。 しかし、次期カローラがデビューすると、ハイブリッドで 3 ナンバーサイズでは、プリウスがハッチバックである点以外はキャラがほぼかぶってしまうので、棲み分けはできなくなる。 さらに、カローラは次期型からカローラ店専売ではなく、トヨタ店、トヨペット店、ネッツトヨタ店を合わせたトヨタ系販売チャンネル全系列で取り扱われるのではないかとの情報も一部ではある。
今までは、車名を冠した販売チャンネル（カローラ店）があるので「それはないだろう」という空気が流れていたが、トヨタが全店全車種扱いを進めているなかで、今回プリウスが月販目標販売台数を半減してきたことを考えると、その（全店全車種扱い）本気度を示す上でも、カローラの全店全車種扱いが俄然現実味を帯びてきている。
現状でセダンボディのカローラ・アクシオだけを見ると、月販平均で 2,000 台近辺となっている。 仮に、この数字をベースに 4 系列すべてで次期カローラセダンだけを取り扱うとして、単純に 4 倍にすれば 8,000 台となる。 現状カローラ店のみで 2,000 台なので不足分は 6,000 台、つまりプリウスはマイナーチェンジで月販目標台数を約 6,000 台減らしているので、減らした分を次期カローラセダンに回せばちょうど 8,000 台となる。
現行カローラシリーズは 18 暦年での上半期（1 - 6 月）の月販平均台数が約 6,600 台で、これはほぼアクシオとフィールダーのみの合算と考えていい（6 月分だけ「カローラ・スポーツ」が含まれている）。 6 月末にカローラ・スポーツがデビューした後、つまり 18 年 7 - 11 月の月販平均台数は約 8,781 台に増えている。
あくまで机上の空論ではあるものの、数字を中心に分析し、プリウスが減らした分をカローラに回し、次期カローラはセダンのみトヨタ系ディーラー全チャンネル扱いになると想定すると、プリウスの減った 6,000 台はカローラに回るともいえる。 カローラの全店扱いを "トヨタの全店全車種扱いの本気度を示せる" と前述したが、シリーズすべてを全店扱いにするとショックが大きすぎるため、現行でフィールダーと呼ばれるステーションワゴンとハッチバックのスポーツ、特にステーションワゴンはセダンより明らかによく売れるので、看板に車名を掲げるカローラ店専売のままになるのではないかと、ここではあえて考えてみた。
3 代目プリウスが爆発的に売れたが、4 代目のスタイルのアクが強すぎて、4 代目への代替えがスムーズに進まなかった。 そのようなこともあり、全店扱いの「C-HR」やトヨタ店を除き取り扱っている「カムリ」などが 3 代目ユーザーの受け皿となっているのだが、それでも日系他メーカーや輸入車にけっこうな数が流れている。 このような状況下でカローラセダンが全店扱いとなれば、3 代目ユーザーの代替え受け皿として、この上ない強力ツールとなる。
それに加えて、各販売チャンネルとも、かなり年式の古いトヨタのセダンに乗り続けているユーザーも多く、それらのユーザーへの代替え車種としても、"カローラブランド" 効果は抜群といえるだろう。 ここ最近は「アクア」に押されぎみともいえるが、プリウスは "平成のカローラ" ともいわれ、昭和時代のカローラを超える勢いで売れ続けてきた。
しかし、平成から元号が変わる 19 年にデビューする新型カローラがプリウスのポジションを奪還し、「ノート」やアクアと登録車販売ナンバー 1 を争うかもしれないというのは皮肉な話だ。 次期カローラシリーズは、セダンだけでなく、ステーションワゴンのフィールダー（次期型ではこの呼称は使わないとの情報もある）、ハッチバックのスポーツもあるので、そのポテンシャルは十分にあるともいえよう。 (小林敦志、Business Journal = 12-31-18)
トヨタが来年開始「クルマ乗り放題」 実物のサービスにも「放題」は浸透する?
トヨタ自動車が毎月一定額の料金を支払えば、複数の車種が乗り放題となる新しいサービスを導入することが明らかとなりました。 ネット上のサービスでは、定額料金で使い放題という、いわゆるサブスクリプションの料金体系は珍しくありませんが、トヨタの参入でいよいよ実物のサービスにも「放題」が浸透してくることになりそうです。
トヨタが検討しているのは、一定金額を毎月支払うことで、決められた車種の中から好きなクルマを選び、それが乗り放題になるというものです。 すでに米国では乗り放題のサービスが登場しており、月額 2,000 ドルでポルシェに乗ることができたり、1,000 ドルで複数の新車に乗るといったことが可能です。 トヨタでは 2019 年からのサービス開始を予定していますが、もし実現すれば、日本の自動車メーカーとしては初の試みとなります。
近年、モノを所有せず、必要な時にお金を払って利用するというシェアリング・エコノミーのサービスが急速に普及しています。 自動車の場合には、必要な時だけクルマを使うカーシェアのサービスがこれに相当します。 もしクルマという商品が「購入する」ものから「利用する」ものにシフトした場合、既存の自動車メーカーにとっては大きな打撃となります。 カーシェアのサービスに自社のクルマを提供するというのはひとつの対応策であり、トヨタも、自社の販売店網を使ってカーシェアのサービスに乗り出す方針を打ち出しています。
今回、明らかになった乗り放題のサービスは、カーシェアのサービスと、従来型の購入の中間に位置するサービスと考えてよいでしょう。 例えば月 10 万円の支出ということであれば、5 年間では 600 万円になりますから、高級車を購入できる金額ということになります。 しかし、この間に、複数車種への乗り換えが可能ということであれば、利用者はより多くのクルマを気軽に楽しむことができます。
その中で気に入ったクルマがあれば、そのまま購入につなげることもできますし、さらにたくさんのクルマを試したい人は、月額料金を払い続けてくれるでしょう。 自動車メーカーにしてみれば、定額料金に加入してくれる顧客は、限りなく購入に近い顧客ということになりますから、ぜひとも囲い込んでおきたいところです。 月額固定料金のサービスには、メンテナンスといった部分も含まれてくると考えられます。 クルマに大きなこだわりがない利用者にとってはその方が便利ですから、クルマを完全所有するという形態は、近い将来、減少していく可能性が高いでしょう。 (The Page = 11-10-18)
「トヨタらしさを取り戻す」売上高最高でもカイゼン徹底
トヨタ自動車が 6 日発表した 2018 年 9 月中間決算は、世界販売の好調ぶりを反映する結果となった。 ただ、海外の IT 大手など新たな競争相手を前に投資費用はかさみ、通商問題などのリスクも顕在化。 山積みの課題を前に、トヨタは「お家芸」の原価改善を徹底し、体力強化を急ぐ。 「社員全員が当事者意識を持てば、もっともっと体質は強化されると信じている。」 6 日の記者会見で小林耕士副社長は、より「筋肉質」な経営体質づくりの必要性を訴えた。
この上半期、部品の調達コスト削減など原価改善による営業利益の押し上げ効果は、300 億円にとどまった。 当初の計画に向けて「着実に進んでいる（白柳正義専務役員）」とする一方、鉄など原材料の値上がりが 1 千億円以上のコストアップ要因となって相殺された。 トヨタは今年に入って、原価改善を改めて重視する姿勢を打ち出す。 あらゆるムダを省き、製造コストを削減する - -。 豊田章男社長は「トヨタらしさを取り戻す戦い」と宣言し、トヨタの「お家芸」ともいえるこの伝統を再び前面に打ち出した。
象徴的なのが、従来は工場など生産現場が主な対象だった原価改善を、事務や技術といった社内すべての部門で徹底するようになったことだ。 たとえば、新型車開発に使う試験車両。 これまでは試験が終われば廃棄処分していたが、従業員の外回りや工場内の移動に再利用するようにした。 走行できない場合でも、分解の実習用として社員の研修用にまわす徹底ぶりだ。 新型車を投入するときに販売店に対し行う研修会も、外部委託をやめて社内の営業部員が中心になって手がけるようにした。 (初見翔、細見るい、asahi = 11-7-18)
トヨタ売上高、29.5 兆円で過去最高へ 19 年 3 月期
トヨタ自動車は 6 日、2019 年 3 月期の業績予想を上方修正し、売上高が過去最高を更新しそうだと発表した。 当初予想の 29 兆円（前年比 1.3% 減）から 29 兆 5 千億円（0.4% 増）に引き上げ、18 年 3 月期の 29 兆 3,795 億円を上回る見通し。営業利益は前年とほぼ同額の 2 兆 4 千億円、純利益も 7.8% 減の 2 兆 3 千億円に上方修正した。 同日発表した 18 年 9 月中間決算は、売上高が前年同期比 3.4% 増の 14 兆 6,740 億円、営業利益は 15.1% 増の 1 兆 2,618 億円、純利益は 16.0% 増の 1 兆 2,423 億円だった。 (竹山栄太郎、asahi = 11-6-18)
レクサス ES、国内初投入 サイドミラー代わりにカメラ
トヨタ自動車は 24 日、新型の「レクサス ES」を国内向けに発売した。 海外では 30 年近く販売されてきた高級ブランド「レクサス」の中型セダンだが、国内市場では初投入となる。 同日、東京都内で新型車両を報道陣に公開した。 海外では 1989 年の初登場から 7 代目にあたり、2012 年以来 6 年ぶりに全面改良。 従来の乗り心地のよさに加え、外観のデザイン性や運転時の操作性も追求した。
サイドミラーをカメラに置き換える「デジタルアウターミラー」を量産車として世界で初めて採用。 鏡の代わりに小型カメラで撮影し、映像を車内の運転席左右に配置した 5 インチ画面に映し出す。 右左折時や後退時に画角を広くしたり、夜間に自動で明るさを調節したりできるという。 全長は 4.97 メートルで、クーペに近いデザインだが、前輪駆動のため後部座席に広い車内空間を実現。 サスペンションや座席をスポーツ仕様にする「F スポーツ」を、レクサス ES で初めて設定した。 歩行者や自転車（昼間のみ）を検出して衝突を防ぐなど、最先端の安全機能も装備した。
レクサス ES は国内では 1991 - 2005 年にかけて、「ウィンダム」の名前でトヨタブランドから販売されていた。 「日本でも十分戦っていけるポテンシャルがある（沢良宏専務役員）」と判断し、本来のレクサス名で国内に初投入することにした。 価格は 580 万円（消費税込み）から。 2.5 リットル直列 4 気筒エンジンを搭載したハイブリッド専用車で、燃費はガソリン 1 リットルあたり 23.4 キロ（JC08 モード）。 デジタルアウターミラーのオプションは、国内向けの最上級グレードのみで 21 万 6 千円（同）。 (初見翔、asahi = 10-24-18)
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レクサス ES 新型、燃費 21.3km/リットルのハイブリッド設定 … パリモーターショー 2018
原点の上質な快適性を進化
レクサスはパリモーターショー 2018 において、新型レクサス ES の欧州仕様車を初公開した。 7 世代目となる新型では ES の原点の上質な快適性を進化。 フラッグシップモデルの "LC" や "LS" 同様、新世代レクサス車として、デザインや走りの面でも大きな変革を追求する。 具体的には、低重心な「GA-K」プラットフォームを生かして、流麗かつ引き締まった外装と広く快適な室内空間を両立。 新たなプラットフォームパワートレインにより、歴代 ES が DNA として継承してきた上質な乗り心地を進化させるとともに、優れた操縦安定性を追求する。
運転支援時、ドライバーにとって自然で安心感のある車両挙動
新型 ES には、第 2 世代の「レクサス・セーフティシステム +」など最新の先進運転支援システム (ADAS) を搭載。 新型レクサス ES の第 2 世代のレクサス・セーフティシステム + では、第 1 世代のレクサス・セーフティシステム + に採用している「単眼カメラ + ミリ波レーダー」の構成はそのままに、各機能を進化。 事故の防止や交通事故死傷者のさらなる低減と、ドライバーの負担軽減を目指す。 とくに新型 ES では、運転支援時にドライバーにとって自然で、安心感のある車両挙動を追求した。
「プリクラッシュセーフティ (PCS)」は、単眼カメラとミリ波レーダーの性能向上により、昼間の自転車や夜間の歩行者が検知可能に。 自動車専用道路などにおいて、設定した車速内で前走車との距離を一定になるよう加減速制御するとともに、同一車線内中央を走行できるよう操舵を支援する「レクサス・コ・ドライブ」には、「レーダークルーズコントロール」や「レーントレーシングアシスト」が含まれる。
また、先行車や対向車を眩惑しないよう、ハイビームの照射を制御する「アダプティブハイビームシステム (AHS)」、カメラで主要な道路標識を読み取り、メーターとヘッドアップディスプレイ内に表示する「ロードサインアシスト (RSA)」も採用されている。
新型レクサス ES には、最大で 12.3 インチのマルチメディアモニターと第 2 世代のリモートタッチパッドコントロールを設定。 音声認識は、非接触でのスマートフォンコントロールを可能にするモバイルアシスタントにも対応する。
新開発のヘッドアップディスプレイも用意。 ドライバーの好みに合わせて調整できるカラーディスプレイは、クラスで最大サイズ。 ヘッドアップディスプレイには、速度、燃料残量、シフトポジションなどの基本的な機能に加えて、スピード制限、車線維持アシスト警告、ナビゲーションなども表示できる。 レクサスによると、ディスプレイやスイッチ類を操作時の姿勢変化や視点移動が少ないレイアウトとすることで、運転に集中できる空間を作り出したという。
ハイブリッドは 2.5 リットル直4＋電気モーター
新型レクサス ES には、ハイブリッドモデルとして、「ES300h」グレードを設定。 2.5 リットル直列 4 気筒ガソリンエンジンにモーターを組み合わせた新世代のハイブリッドシステムを採用する。
4 世代目となるこのハイブリッドシステムは、アトキンソンサイクルの 2.5 リットル直列 4 気筒ガソリンエンジンに、電気モーターを組み合わせる。 欧州仕様車の場合、エンジンとモーターを合わせたシステム全体で、218ps のパワーを獲得。 吸気効率の向上や燃焼室内の気流強化による高速燃焼により、世界トップレベルの熱効率を追求。 高い動力性能と環境性能を両立するとともに、優れたレスポンスを可能にする。
新開発のトランスアクスルやパワーコントロールユニットを導入。 ハイブリッドの持ち味の燃費性能は維持しながら、ダイレクトな加速フィーリングを追求。 二次電池はニッケル水素バッテリーで、高さを 120mm コンパクト化。 後席の下にレイアウトすることで、軽量化や低重心化に加え、荷室容量の拡大も可能に。 欧州仕様の燃費性能は、複合モードで 21.3km/リットルとした。 この ES300h グレードは 12 月、欧州市場で発売される予定、としている。 (森脇稔、Response = 10-11-18)
トヨタとソフトバンクが新会社設立 無人タクシーや宅配
トヨタ自動車とソフトバンクは 4 日、移動サービス事業で業務提携すると発表した。 自動運転車を使った無人タクシーや宅配などを行う共同出資会社を設立する。 両社は 4 日午後、都内で記者会見を開き、トヨタの豊田章男社長とソフトバンクグループの孫正義代表も出席した。
新会社の資本金は 20 億円で、ソフトバンクが 50.25%、トヨタが 49.75% を出資する。 社長にはソフトバンクの宮川潤一副社長が就く。 2018 年度にも全国の自治体や企業向けに配車サービスを始めるほか、トヨタが今年 1 月に発表した自動運転車「eパレット」を使ったサービスを 20 年代半ばまでに手がける。 海外展開も視野に入れる。 両社は米ウーバー・テクノロジーズなど、移動サービスを手がける海外企業にそれぞれ出資してきた。 両社は、競い合うより手を結ぶほうが得策と判断したとみられる。 (asahi = 10-4-18)
トヨタ、世界生産過去最高へ 中国販売増が牽引、一大生産拠点に
トヨタ自動車グループの 2018 年の世界生産が 2 年連続で過去最高を更新する。 成長を牽引するのは中国での販売増加だ。 現地生産の能力増強も進めており、米国と並ぶ海外での一大生産拠点になっている。 ただ、米国発の貿易摩擦が激化すれば成長にブレーキがかかる恐れもある。
トヨタ自動車がグループのダイハツ工業と日野自動車を含む 2018 年の世界生産計画を前年比 1.2% 増の 1,059 万 4,000 台に引き上げたことが 13 日、分かった。 中国の販売が好調で、前年比 0.7% 減の 1,039 万 7,000 台としていた従来計画から一転し、2 年連続で過去最高を更新する。 グループの世界販売は 2 年連続の過去最高としていた従来計画をさらに 2 万 1,000 台上乗せし、1,051 万 6,000 台へ上方修正したことも判明。 旺盛な需要に対応して生産を拡大する。
トヨタは中国の広州市に新工場を建設し、天津市の工場も拡張する。 中国全体の生産能力を現在の約 116 万台から 21 年ごろまでに約 170 万台に引き上げる方針だ。 一方、米国ではトランプ政権が検討する輸入車への高関税措置が影を落とす。 トヨタの工場がある米国、カナダの両政府は北米自由貿易協定 (NAFTA) の再交渉を進めるが、域内の関税ゼロが維持されるか見通せない。 日本から米国への輸出車両に追加関税が課されれば、コスト増につながる。
トヨタ幹部は「米国に輸出する車を値上げしたり、一部車種の輸出をやめたりすることも選択肢になる」と話す。 自動車の生産は複雑なサプライチェーン（部品の調達・供給網）が支えている。 追加関税に対応するため、各国の工場間で生産車種の入れ替えなどが必要になれば、車の供給が滞る可能性がある。 ダイハツと日野を除くトヨタ単体の世界生産は従来計画より 7 万台多い 892 万台とした。 内訳は国内生産が 6 万台増の 314 万台、海外生産が 1 万台増の 578 万台。 (sankei = 9-14-18)
変速時の「ガックン」少ない MT 車 トヨタが発売
トヨタ自動車は、「カローラスポーツ」に 6 速の手動変速機 (MT) 搭載車を新たに設定し、全国のトヨタカローラ店で売り出した。 MT 車に起こりがちなエンストや変速ショックをコンピューター制御で減らす「インテリジェントマニュアルトランスミッション (iMT)」を国内で初めて採用した。
iMT は、運転手のシフトレバーやクラッチの操作を検出すると、エンジンの回転数を自動で変えて発進や変速をスムーズにする。 海外向けの一部車種に導入されており、欧州を中心に今後も搭載車種を増やす。 今回搭載するモデルは 1.2 リットルターボの前輪駆動。 消費税込みで 210 万 6 千円からで自動変速機搭載車より 3 万円ほど安い。 (asahi = 8-7-18)
トヨタ新興国戦略に変化? 本命はダイハツかスズキか
トヨタ自動車が進める新興国戦略のパートナーで、完全子会社のダイハツ工業と、新たな提携先のスズキの位置づけが注目されている。 両社はともに軽自動車が得意で「安くて小さなクルマ」でしのぎを削るライバル。 トヨタは、互いの得意市場の違いも生かしながら、両社を使い分けていくとみられる。 トヨタは長年の出資先だったダイハツを 2016 年に完全子会社化。 新興国向け小型車開発を担う組織を両社でつくるなど、ダイハツと力を合わせて新興国を攻める姿勢を示してきた。
その一例が、ダイハツがインドネシアでつくる 7 人乗りスポーツ用多目的車 (SUV) 「テリオス」の新興国向け輸出だ。 ダイハツによると元の車両の販売価格は 160 万 - 200 万円ほど。 トヨタは 4 月から、OEM （相手先ブランドでの生産）供給を受けた車の輸出を始めた。 値頃感を出し、東南アジアや中東などを含む 80 - 90 カ国で販売する。 (山本知弘、asahi = 6-4-18)
トヨタの純利益 2.4 兆円 日本企業で過去最高
トヨタ自動車は 9 日、2018 年 3 月期決算（米国会計基準）の純利益が 2 兆 4,939 億円だった、と発表した。 トヨタ自身が 16 年 3 月期に記録した 2 兆 3,126 億円を上回り、日本企業としての過去最高を更新した。 トランプ米政権の大幅な法人税の減税で利益が押し上げられた。
売上高は 29 兆 3,795 億円（前年比 6.5% 増）、本業のもうけを示す営業利益は 2 兆 3,998 億円（20.3% 増）。 売り上げも利益も 2 年ぶりに前年実績を上回った。 傘下のダイハツ工業、日野自動車を含むグループの世界販売台数は 1,044 万台と前年に比べて 1.9% 増えた。 1 千万台の大台を超えるのは 5 年連続。 一方、19 年 3 月期の業績予想は売上高が前年に比べ 1.3% 減の 29 兆円を予測。 営業利益は 4.2% 減の 2 兆 3 千億円、純利益は 15.0% 減の 2 兆 1,200 億円を見込んでいる。 (asahi = 5-9-18)
NY で国際自動車ショー開幕 「RAV4」の新型車、初公開
【ニューヨーク】 北米有数の自動車展示会、ニューヨーク国際自動車ショーが 28 日、開幕した。 トヨタ自動車が、米市場で主力のスポーツタイプ多目的車 (SUV) 「RAV4」の新型車を初公開。 日本市場にも 2019 年春ごろに、約 3 年ぶりに再投入する。
米市場では、需要の 'セダンから SUV へ' のシフトが急速に進む。 トヨタが 17 年に米国で販売した車種で最も多く売れたのが RAV4 で、16 年まで長くトップだったセダン「カムリ」を上回った。 日本でも SUV 人気が高まっており、16 年に日本での販売を停止した RAV4 の販売再開を求める声が強まっていた。 (kyodo = 3-29-18)
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トヨタ、日本企業の最高益更新へ 2.4 兆円見通し
トヨタ自動車は 6 日、2018 年 3 月期の純利益の見通しを、従来の 1 兆 9,500 億円（前年比 6.5% 増）から 2 兆 4 千億円（31.1% 増）に引き上げた。 見通し通りなら、トヨタ自身の 16 年 3 月期（2 兆 3,126 億円）を上回り、日本企業として過去最高を更新する。 18 年 3 月期の売上高の見通しは 28 兆 5 千億円（前年比 3.3% 増）から 29 兆円（5.1% 増）に、営業利益の見通しは 2 兆円（0.3% 増）から 2 兆 2 千億円（10.3% 増）に、それぞれ上方修正した。 売上高も見通し通りならトヨタとして過去最高を更新する。 (asahi = 2-6-18)
「世界一壊れないクルマ」がイメチェン、女性からも人気に
世界でもっとも壊れないと言われたクルマ、トヨタ・ハイラックス。 破壊不可能と言ってもいいかもしれない。 過去にはイギリスの超人気クルマ番組「トップ・ギア」で、この頑丈な 4WD 車をどうにかして壊そうと試みたのをファンなら決して忘れないはずだ。 お騒がせキャスターのジェレミー・クラークソンは、ハイラックスを燃やしたり、海に沈めたり、森の中で樹木にぶつけ、高層ビルの上から落下させたりした。 それでも、どんなに過酷な試練を与えても、この車は壊れることなく、エンジンは始動し、走行することができた。
これが、ハイラックスが 1968 年の誕生以来、地球上で 1,700 万台以上も販売され、トヨタ車の中で最も売れているクルマの 1 つである理由だ。 オーストラリアで最も売れる車種だし、インドネシアからロシア、南アフリカからシリアまで、さらに北に上ってはフィンランドでも、ハイラックスは伝説的な信頼性を築いている。 とはいえ、これまでハイラックスのデザインと頑丈さ、存在感を好むのは、主に職人たちやオフロードでの力強さを求めるドライバーたちだった。
しかしデザインが新しくなったハイラックスには、飽くなき頑強性を求めるこれまでのユーザーに加えて、新しいユーザーが触手を伸ばしている。 それは、ニューウェーブのライフスタイルを持つユーザーや、若いファミリー・ユーザーだ。 手頃な価格で信頼性の高いクロスオーバーを持つことがファッション性の主張だと考える彼らの視線が、ハイラックスに集まっている。 この 8 代目は、マナー教室で教養を身につけてきたプロレスラーのようだ。 ボディは屈強で柔軟性がありながら、物腰が柔らかくて社交性も身につけたというところだろう。
それでも、海外での販売は引き続き快調な上、生まれ故郷の日本市場には 13 年ぶりに導入されて人気が出てきている。 トヨタが昨年 9 月に同車を発表した時に、1 年で 2,000 台という販売目標を立てたが、たった 3 か月で 3,000 台以上。 つまり、こういう荷台付きのピックアップ・トラックは意外にもこの日本でも需要があったことがわかった。
では、新型ハイラックスのどこが、ファミリー・ユーザー、特に若い母親たちを惹き付けるのだろう? まず第一は、外観のデザインがぐっと柔らかくなり、新しいユーザーの視野に入るようになったことだ。 これまでの商用車というよりも、オーリスを思わせるトリムを配した室内もなかなか魅力がある。 実際、大人が 4 人ゆったりの乗れるダブル・キャブのインテリアは、現在市販されているクロスオーバーの中で一番よくできていると言えそうだ。
もうひとつの理由は、最新の安全機能だ。 全車種にカーテン・エアバッグと運転席の膝用を含めて 7 つのエアバッグが標準装備されている。 トヨタ・セーフティ・センス P という安全システムが搭載されているので、すべてのモデルに ABS、緊急ブレーキ・アシスト、スタビリティ・コントロール、登坂発進・下降アシスト・コントロールが提供されているのも魅力だ。 クラスでトップレベルの安全機能だ。 アイポイントが高くて前方向に視認性がよく、リバースカメラも搭載されていることはお父さん・お母さんどちらにも嬉しいポイントだろう。
エンジンは 2.4L、4 気筒ディーゼル・ターボのみだが、150ps でトルクは 400Nm。 海外では 6 速のマニュアルとオートマティックも提供されているが、日本ではオートマのみだ。 このエンジンには、燃費と性能を向上させる最新のテクノロジーが採用されていて、燃費は 12km/L と競争力もある。 静止時から時速 100km までの加速は 13 秒だからそれほど速いわけではないが、低速トルクは太いので、他のクロスオーバーに比べて遜色はない。
基本設計は頑丈なラダー・フレーム、オフロード専用サスペンション、そしてダイヤル操作で駆動方式を選択できるパートタイム 4WD システムになっている。 そのおかげで多様な環境で楽に走れて、しかも上手にうねりを吸収するので、乗り心地も快適だ。 旧型は跳ねる傾向があって、ステアリングが甘かったけれど、新型はコーナーもキリっと曲がりねらったラインを保って、路面の凹凸も気持ちよく吸収する。 路面からのノイズと風切り音が室内に入ってこないので、ハイラックスは高速道路での走行も快適だ。
ハイラックスの人気が高まるもう 1 つの理由は、自動車税が安いことかも知れない。 兄貴分のランドクルーザーなら年間 8 万 8 千円だが、ハイラックスならわずか 1 万 6 千円だ。 唯一、不利な点を挙げるなら、車体の大きさだ。 特に車長は、販売されている SUV の中で一番長い 5.3m なので、日本の狭い道では取り回しが難いことは否めない。 回転半径は 6.4m と、多くのライバル車種に比べて大きいことは記しておこう。
世界的にユーザーの 3 分の 1 が SUV やクロスオーバーを指向する今、より外観が魅力的で、新鮮なファッション性があり、ファミリー・ユーザーに適したこのピックアップを発売したトヨタは、上手く時流を読んでいる。 しかも価格も 370 万円からと的確だ。 でも忘れてはいけない。 よりカッコよくなり、ゴツさを抑えたとはいえ、ハイラックスはやっぱり破壊不可能な、世界でもっともタフなクルマであることに違いはない。 (Forbes = 1-7-18)