TOTO、赤字転落の中国で 2 工場閉鎖　市場急変で迫られた構造改革

衛生陶器大手、TOTO （北九州市）の田村信也社長は 28 日の決算記者会見で、赤字に陥っている中国大陸事業の構造改革として、北京と上海の衛生陶器工場 2 カ所を生産停止とし、閉鎖すると発表した。　設備の新しい 2 工場に生産を集中し、効率を高める狙いだ。

同社は不動産市況の低迷に伴う販売減や競争激化を受け、中国大陸事業の見直しを検討していた。　閉鎖するのは北京市の東陶北京（1997 年稼働）と上海市の東陶華東（2004 年稼働）で、28 日に生産を止めたという。　計約　2 千人の従業員の配置転換や退職金などの処遇について、田村社長は「できる範囲で最大限の恩返しをしたい」と話した。

今後の中国での衛生陶器製造は、東陶福建（14 年稼働）と大連市で年内に稼働を始める東陶遼寧の2工場で行う。　生産能力は約　4 割減るが、市場環境の変化に見合い、生産性向上や環境対応などの利点が大きいとしている。　28 日に発表した 2025 年 3 月期決算でも、住宅設備の中国大陸事業は不振が鮮明で、35 億円の営業損失を計上。　2 工場の閉鎖に向けた 340 億円の特別損失も計上した。　全体では売上高が前年比 3.2% 増の 7,244 億円、営業利益が同 13.4% 増の 484 億円だったが、特別損失の影響で純利益は同 67.3% 減の 121億円にとどまった。

こうした中国市場の減速もあり、TOTO は近年、温水洗浄便座「ウォシュレット」などの販売が伸びている米国市場を重視した販売戦略を推進している。　田村社長はトランプ米大統領が進める関税政策の影響について、競合他社も米国外での生産が基本の市場環境から「ライバル関係に優劣が新たに生まれるということはない」と説明。 一方で、関税政策に伴うインフレなどの影響で、米国が不景気となり、市場規模が縮小する可能性に対し、懸念を示した。

また、現在の 10% の関税の影響については「成長がうっすら鈍化するかもしれないが、程度としては全然大きくない」との見方を示した。　そのうえで、現在交渉中の国別の関税率に対して、「90 日後のタイミングでどう動くかがとても心配だ」と話した。 (江口悟、asahi = 4-28-25)

日本企業と提携の中国粉ミルク大手が「炎上」　社会揺さぶる反日の声

中国の粉ミルクメーカーが日本企業との提携を発表したところ、SNS 上で批判にさらされ、釈明に追われる事態になった。　発表内容を誤解したものもあったが、相手が日本というだけで反感をあらわにした投稿も目立った。　日本との連携を模索する中国企業側も、こうした反日的なネット世論を無視できないようだ。　騒動のきっかけは今月初め、中国の粉ミルク最大手、飛鶴乳業が、日本のバイオケミカル企業と技術協力で合意書を結んだことだった。　報道によると、飛鶴乳業は 1962 年に黒竜江省で創業した老舗。　昨年 1 月時点で、中国の乳児用粉ミルク市場で 21.5% のシェアを持ち、5 年連続でトップとなっている。

反日感情あらわに

国営新華社通信などは 8 日、両社が東京で合意書に署名を交わす様子を報じた。　しばらくは目立った反応はなかったが、それから 1 週間後の 16 日、報道された写真とともに「日本の原料を使うのか」などと批判の書き込みがSNS上で広がった。

合意内容は技術提携に関するものだけで、日本の原料を使うといったものはない。　しかし中国ではかつて国産粉ミルクへの有害物質混入で大規模な健康被害が出た。　さらに、日本の農林水産省によると、福島第一原発事故後、放射性物質検査の内容で合意に至らず日本から中国の乳製品は実質輸入停止になっている。　消費者が粉ミルクの安全性に過敏に反応したこともあったのか、事実に基づかない内容が拡散された。

さらに、輸入停止などの経緯から離れて「赤ん坊の健康を日本人の手に委ねることはできない」などと反日感情をあらわにする内容も目立った。　SNS の微博（ウェイボー）では同社の粉ミルクに関するハッシュタグの付いた投稿が、この日だけで 1 千万回以上も閲覧された。　ネット上での批判を受けて、飛鶴乳業は 18 日、「日本の原材料を輸入している、という虚偽の情報が拡散され、ブランドに深刻な影響が出た」とする声明を発表。　悪質な投稿を警察に通報し、今後は法的措置を取ることを示唆した。

過去にも「こびてる」と大手企業が批判　中止されたイベントも

中国企業が日本に絡んで国内からバッシングを浴びたのは今回が初めてではない。　今年 3 月には、飲料水最大手「農夫山泉」のパッケージの文字のデザインが、日本の神社の鳥居の形に似ているなどとして「日本にこびている」とネット上で批判を受けた。　商品を廃棄する動画が拡散されたり、一部のコンビニが販売を取りやめたりする騒動もあった。　企業だけではなく、街づくりやイベントでも、ネット上の反日的な投稿が影響を与えたケースもある。

中国東北部の遼寧省大連では 2021 年、京都など日本の街並みをモチーフにした商店街がネット上で「日本文化の侵入」などと批判され、一時営業を停止。　名称から京都の文字を外すなどした。　中国メディアによると、浴衣を着て盆踊りをするなど日本の夏祭りを再現することを売りにして企画したコスプレイベントが、「民族感情を傷つける」などとネット上で非難されて各地で中止に追い込まれたこともあった。

深セン事件にも通底

中国のネット空間では、反体制的な投稿は削除されるなど、当局が投稿内容を厳しく監視しているとみられているが、こうした反日的な投稿は拡散されていく。　こうした状況から「日本バッシングをしても問題にならない」と感じたり、「愛国心をアピールすることは良い行いだ」と考えたりする社会的なムードが醸成されているように見える。　深セン日本人学校の児童が襲われて死亡した事件をめぐっては、「日本人学校は日本のスパイ養成機関だ」などと中傷する事実に反する書き込みがネット上で目立っていた。　同様に反日的なネットの空気が映し出されていた。

今回の飛鶴乳業への提携をめぐる投稿では、「技術を学ぶのは良いことだ」と冷静な反応もある。　しかし、同社は素早く声明を出し、「（同社は）中国民族を代表する企業の一つであり、消費者と同じ愛国心を共有しています」という文言も盛り込んだ。　ネット上での不買運動などで大きなダメージを負うことに企業側が敏感になっていることがうかがえる。（上海・小早川遥平、asahi = 10-23-24)

ホンダ、中国 3 工場を一時稼働停止　販売 3 割減、迫られた生産調整

ホンダが中国で生産調整に乗り出した。　在庫が積み上がっていることから、中国にある7工場のうち 3 工場で、8 月下旬から稼働を一時止めている。　電気自動車 (EV) のシェアが伸びる中国市場で、ガソリン車中心の日系メーカーの苦戦が一段と際立っている。　ホンダは中国で広汽ホンダ（広東省広州市）と東風ホンダ（湖北省武漢市）という二つの合弁会社を抱える。　このうち東風ホンダの全 3 工場で 8 月 26 日 - 9 月 11 日の 17 日間、稼働を停止する。　7、8　月に生産した完成車の在庫が積み上がっており、生産調整が必要になったという。 3 工場はそれぞれ年間 24 万台、計 72 万台の生産能力がある。このうち 1 工場は 11 月での休止が決まっている。

東風ホンダでは 8 月下旬から希望退職を募集していたことも分かった。　既に締め切っているが、応募人数は非公表だ。　5　月には広汽ホンダでも希望退職を募っていた。　ホンダは 2025 年 3 月までに中国全体で計 3 千人程度の人員削減をする予定だが、今回の希望退職でその数はさらに増えることになる。　EV などの「新エネルギー車」の販売が伸びる中国市場で日系メーカーの販売は低迷しており、ホンダの 1 - 8 月の新車販売台数は前年同期比 27.2% 減の約 52 万 5 千台だった。 (北京・鈴木友里子、asahi = 9-10-24)

「スシロー」、「はま寿司」回転ずしが中国で出店攻勢 … 処理水の影響緩和で １０ 時間待ちの行列も

日本の回転ずしチェーンが、中国で出店攻勢をかけている。　「スシロー」は 8 月に北京市内で初めての店舗を開いたほか、「はま寿司」の店舗数は 1 年間でほぼ倍増して 70 店弱に拡大した。　東京電力福島第一原子力発電所の処理水の海洋放出が行われた 2023 年 8 月以降、中国国内では日本食の飲食店などへの逆風が強まったが、影響は緩和しつつある。（中国総局・山下福太郎、yomiuri = 8-31-24)

日系自動車大手 3 社の 7 月、中国販売が全社マイナスに　ＥＶ 拡大と値下げ競争激化が逆風に

【北京 = 三塚聖平】 日系自動車大手 3 社の中国市場における 7 月の新車販売台数が 6 日、出そろった。　トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車のいずれも前年実績を下回った。　販売台数がマイナスとなるのはトヨタとホンダが 6 カ月連続で、日産が 4 カ月連続だった。

中国市場では電気自動車 (EV) やプラグインハイブリッド車 (PHV) などからなる新エネルギー車の販売が伸びており、品ぞろえで勝る中国メーカーがシェア拡大を続ける。　日系メーカーが得意としてきたエンジン車でも値下げ競争が激化しており、消耗戦の様相が色濃くなっている。　トヨタは前年同月比 6.1% 減の 14 万 3,400 台、ホンダが 41.4% 減の 5 万 2,567 台、日産が 20.8% 減の 4 万 7,102 台だった。　各社とも新エネ車シフトや価格競争の激化など厳しい市場環境が続いていると説明している。　中国メディアによると、中国 EV 最大手、比亜迪 (BYD) の 7 月の新車販売台数は約 31% 増の 34 万 1,383 台だった。

日系メーカーでは、販売低迷を受けて中国での生産能力の適正化に向けた動きが続いている。　ホンダは、中国にある既存の自動車工場の年間生産能力を今秋に 29 万台削減する方針。　販売低迷に直面するガソリン車などの生産を縮小する一方で、年末までに新たに年間 24 万台の EV 生産体制を立ち上げて中国事業の構造改革を進める。　日産は 6 月に江蘇省常州市にある乗用車工場で生産を終了した。 (sankei = 8-6-24)

ホンダは工場閉鎖　日系自動車大手、EV 拡大の中国で生産能力削減

電気自動車 (EV) の販売が伸びる中国市場で、ガソリン車中心の日系自動車メーカーが生産能力の削減に動いている。　ホンダは 25 日、中国で工場の閉鎖や休止を進める方針を表明した。　日産自動車も既に江蘇省の工場を閉鎖するなど、日本勢の苦戦は鮮明だ。　ホンダは中国にある 7 工場のうち、年 5 万台の生産能力を持つ広東省広州市の 1 工場を 10 月に閉鎖する。　11 月には湖北省武漢市の年 24 万台の生産能力がある工場を休止する。　一方、年内には中国で新たにEVの 2 工場が稼働する予定だ。　ガソリン車から EV に生産をシフトして、EV 市場の成長の取り込みを図る。

中国の新車販売台数では、日本勢の劣勢ぶりが目立つ。　トヨタ自動車、ホンダ、日産の今年 1 - 6 月期の販売台数は前年同期比で 5.4% - 21.5% 減った。　販売台数の減少を受けて、日産は 6 月に江蘇省常州市の工場を閉鎖した。　三菱自動車は中国市場から撤退を決めた。　日本勢の不振は、部材を供給するサプライヤーにも影響が出ている。　日本製鉄は 23 日、中国の鉄鋼大手・宝山鋼鉄との自動車向け鋼板の合弁事業の解消を発表した。　供給先の日系自動車メーカーが現地での競争激化で苦戦しているためだ。

日産の内田誠社長は 25 日の記者会見で、中国事業は全体の固定費の最適化を進めていると説明。　その上で「中国市場の状況は非常に速く変わっていくので、そこに会社の事業全体を合わせていけるようにする」とした。 (北京・鈴木友里子、西山明宏、asahi = 7-25-24)

日本製鉄、中国大手との自動車鋼板合弁を解消　中国事業は 7 割縮小

日本製鉄は 23 日、中国の鉄鋼大手・宝山鋼鉄（宝鋼）との自動車向け鋼板の合弁事業を解消する、と発表した。　供給先の日系自動車メーカーが現地での競争激化によって苦戦しており、日鉄は中国事業の大幅な縮小に踏み切る。　合弁会社は日鉄グループが中国で生産する鋼材量の約 7 割を手がけている。　合弁会社は 2004 年、主に中国で現地生産する日系自動車メーカーに鋼材を供給するために設立された。　当初は、中国市場で自動車用の高級鋼板を手がける数少ない鋼材メーカーだった。

20 年間としていた経営期間が 8 月 29 日に満了するのに合わせ、合弁を解消する方針を決めた。　日鉄は保有する 50% 分の株式すべてを宝鋼に売る。　売却額は約 367 億円。　中国では電気自動車 (EV) の普及が進む中、現地の自動車メーカーが低価格を売りに台頭。　ガソリン車を主力とする日系メーカーは苦戦している。　日産自動車が現地工場を閉鎖、三菱自動車は中国からの撤退を決めた。　日鉄は 2 年前から協議をしていたといい、「事業を取り巻く環境変化も踏まえた（広報）」としている。　(高橋豪、asahi = 7-23-24)

上海の伊勢丹が営業終了、中国で日系百貨店の閉店相次ぐ … 高島屋は売上高が減少傾向

「本日が上海伊勢丹の最後の営業日です。　長年のご愛顧に深く感謝します。」　上海市中心部の「上海梅龍鎮伊勢丹」で 30 日夜、池田竜一店長が閉店のあいさつを行った。 店舗前に並んだスタッフらが深々と一礼すると、詰めかけた数百人から大きな拍手がわいた。　この日、同店は午後 6 時の閉店時刻を過ぎても、名残を惜しむ来店客でごった返した。　夫と最後の買い物を楽しんだという地元の女性 (52) は「学生時代から数え切れないくらい買い物に来た思い出の場所。　日本製品が充実していただけに残念です。」と話した。

伊勢丹が中国 1 号店を上海に出店したのは 1993 年。　梅龍鎮の店舗は 97 年に上海の 2 か所目として開業した。　売上高は 2014 年度の 119 億円をピークに減少を続け、23 年度は 52 億円に落ち込んだ。 (yomiuri = 6-30-24)

日産が中国の一部工場を閉鎖　EV など競争激しい中国市場で生産減へ

日産自動車は 21 日、中国の江蘇省常州市の工場を同日に閉鎖したと明らかにした。　中国では低価格の電気自動車 (EV) の登場で競争が激化し、日本勢が苦戦していることが背景にあるとみられる。　日産は中国で大手メーカーの「東風汽車集団」と合弁を組み、現地向けに生産している。　大連市や武漢市など 6 拠点で工場を展開し、常州工場は 2020 年から稼働していた。

中国全体での生産能力は約 160 万台で、常州工場の閉鎖によっておよそ 1 割にあたる約 13 万台を減らす。　広報担当者は「生産の適正化を目指すため」としている。　常州工場で生産していた SUV （スポーツ用多目的車）の「キャシュカイ」は大連で生産するという。　日産の中国での新車販売台数は 23 年で 79 万 4 千台（前年比 16.1% 減）にとどまり、5 年連続で減少した。　販売不振は他社も例外ではない。　ホンダは合弁会社の「広汽ホンダ」で人員削減を計画するほか、三菱自動車は生産の撤退を決めている。 (松岡大将、asahi = 6-21-24)

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日産、中国生産能力 3 割減　ホンダも 2 割減
EV 化で苦戦　北米・東南アジアに軸足

日産自動車は中国の自動車生産能力を最大で 3 割減らす検討に入った。　現地の合弁会社と協議する。　ホンダも中国の生産能力を 2 割減らす意向だ。　政府主導で中国の電気自動車 (EV) シフトが進み日本勢は苦戦している。　かつて中国への技術導入を主導した日本車メーカーは戦略の立て直しを迫られている。　外資から技術やノウハウを獲得した中国企業は実力を養う一方、政府主導で EV シフトを推進した。　中国車は EV やプラグインハイブリッド車 (PHEV) を含む新エネルギー車 (NEV) で価格競争力や商品力を高めている。　劣勢の日本車は中国事業を縮小し、優位に立つ北米や東南アジア市場に注力する。

日産は中国の生産能力を最大で 50 万台規模で減らす検討を始めた。　現在の生産能力は年 160 万台程度で中国の年間生産能力の 3 割に相当する。　日産は東風汽車集団との合弁会社「東風日産」を通じて事業を展開しており、湖北省や河南省などに 8 カ所の完成車工場がある。　合弁相手と拠点も再編する。　日産の 2023 年の中国での生産台数は前年同期比 24% 減の 79 万 3 千台で 14 年ぶりに 100 万台の大台を割った。　18 年の中国の販売台数が 156 万台と日系トップだったが、稼働率はピーク時の半分にとどまる。

ホンダも中国の生産能力を 2 割減らし、120 万台程度としたい考えだ。　現地の合弁相手先と協議している。　ホンダは中国国有大手である広州汽車集団と東風汽車集団との合弁 2 社で、合計で年 149 万台の生産能力がある。　日本車メーカーは 00 年代、自動車産業の育成を狙う中国政府の要請に応え、現地企業と合弁で生産・販売を始めた。　日本車は高い品質が支持され、ピーク時の 20 年に中国の国別の乗用車ブランドシェアで 2 割に達した。

足元で日本車がシェアを落とすなか、中国車は急伸している。　23 年の中国国内の乗用車販売に占める中国ブランド車の比率は 56% まで高まり、広汽集団の独自ブランド車の比率は 30% 以上に育つ。　EV では比亜迪 (BYD) が台頭した。　中国ではドイツや韓国勢も苦しい。　調査会社マークラインズによると、国別の乗用車ブランドのシェアは韓国勢は 23 年に 19 年比 3.1 ポイント減の 1.6%、ドイツ勢は 6.4 ポイント減の 17.8% といずれもシェアを落とした。

中国の 23 年の新車販売台数は 2,518 万台と世界首位で、2 位の米国の約 1.5 倍の規模がある。 市場の大きさだけでなく、世界で最も電動車が普及し、IT （情報技術）機能も先行している。　中国勢は競争の激しい自国市場で電動化や IT 技術を磨き、欧州や東南アジアなどで低価格な EV の輸出に力を注ぐ。　輸出の拡大は国内の過剰な生産能力を緩和する狙いもある。日本車は海外で低価格な中国車への対抗も求められる。 (nikkei = 3-13-24)