ホンダ・プレリュード、四半世紀ぶりに復活　電動化の「前奏曲」に

ホンダは 4 日、既に生産を終了していた「プレリュード」を四半世紀ぶりに復活させ、5 日に国内で発売すると発表した。　デザイン性を重視した 2 ドアのクーペタイプで、ハイブリッド車 (HV) のみの展開。　環境性能と走り心地を両立する、ブランドの牽引役としたい考えだ。　車名は「前奏曲」を意味し、初代は 1978 年に登場した。　日本初の電動サンルーフが導入されるなど、モデルチェンジごとにその時代の先端技術が施され、愛好家をつかんできた。　国内の販売台数は約 49 万台に上る。　だが、クーペの市場が縮む中、2001 年に生産を終えていた。

6 代目となる今回は、HV システムに最新の制御技術を掛け合わせて、車両の応答性を向上。　走行性能も高めた。　井上勝史専務は「電動化時代に『操る喜び』を再定義する」と説明。　HV の強化を図っている同社はプレリュードを「電動化戦略の『前奏曲』」と位置づけている。　月間 300 台の販売を計画しており、メーカー希望小売価格は税込み 617 万9800円。北米や欧州でも売り出す予定だ。 (三浦惇平、asahi = 9-4-25)

ホンダ、通期の純利益予想を 1,700 億円上方修正　関税率引き下げで

ホンダは 6 日、2026 年 3 月期決算（国際会計基準）の純利益が前年比 49.8% 減の 4,200 億円になる見通しだと発表した。　5 月時点の予想から 1,700 億円引き上げた。　日米両政府が自動車関税を 27.5% から 15% に下げることに合意したことなどで、関税による営業利益の押し下げ額が従来予想の 6,500 億円から 4,500 億円に減った。　売上高は 8 千億円上ぶれして前年比 2.7% 減の 21 兆 1 千億円、営業利益は 2 千億円上ぶれして同 42.3% 減の 7 千億円を見込む。　関税率引き下げのほか、想定為替レートを円安方向に見直したことも営業利益を 1,500 億円押し上げる要因になると見積もった。

同日発表した 25 年 4 - 6 月期決算は、営業利益が前年同期比 49.6% 減の 2,441 億円、純利益は同 50.2% 減の 1,966 億円だった。　関税の影響で営業利益が 1,221 億円下押しされた。　また、大型スポーツ用多目的車 (SUV) の電気自動車 (EV) の開発を中止したことなども営業利益を 1,134 億円下押しした。　藤村英司 CFO （最高財務責任者）は米国の関税政策について「これがニューノーマル（新常態）になることも想定した考え方をしなければならない」と述べた。　米国の工場に日本から輸入しているハイブリッド車の基幹部品の現地生産なども検討を進めているという。 (中村建太、asahi = 8-6-25)

- 2024年 12 月 22 日 - 2025 年 8 月 5 日間のログ、誤って消失。　少しずつ修復します。-