ゆうちょ銀行が抱えているのは別の事情だ。　同行は、5 月にスマホ決済サービス「ゆうちょ Pay」を開始した。　「ゆうちょ Pay の導入を決める以前は（スマホ決済事業者の）接続を認めていた。　ただ当行の立ち位置は変わった。　影響を見ながら慎重に検討する。（ゆうちょ銀行）」とする。　スマホ決済を自ら提供するようになった以上、競合他社に塩を送るのはいかがなものか、というわけだ。

ゆうちょ銀行は、接続交渉のテーブルにはついている。　ただし、他行と比べても抜きんでた接続料を提示しており、「実質、接続を認めないのと同じ（スマホ決済関係者）」状況だという。　さらに同行は、既に接続済みの事業者に対しても、値上げ交渉を始めているとされる。　三菱 UFJ 銀行は約 4,000 万口座を抱え、ゆうちょ銀行は約 1 億 2,000 万に上る通常貯金口座数を誇る。　「こうした銀行を登録できるようにしてほしいという声は多い。」　あるスマホ決済事業者は胸の内を明かす。　両行が門戸を閉ざす影響は、ことのほか大きい。

先行して銀行接続を終えたスマホ決済事業者にとっても、人ごとではない。　リアルタイム口座振替の手数料を引き上げようとする動きもくすぶっている。　サービス運営コストの増加は、スマホ決済業界全体を覆いかねない問題だ。　大規模キャンペーンなどで勢いを増しているかに見えるスマホ決済だが、本格普及への道のりは緒に就いたばかり。　業界全体で盛り上げを図るべき時期だ。　水面下の課題を放置すれば、思わぬ減速を招きかねない。 (岡部一詩、nikkei = 8-2-19)

スマホケースはカビの楽園?　本体の熱や湿気で増殖進む

近年、爆発的に普及が進むスマートフォンに小さな生き物が増殖している。　カビとダニ。　「健康上の実害は少なそうだが、ちょっとした清潔への配慮が必要」と研究者は指摘する。　人間の生活圏にいるカビの研究を続ける大阪市立自然史博物館（大阪市東住吉区）の外来研究員、浜田信夫さんは、調査に協力した人が使っている 116 台のスマホカバーでカビの状況を探った。　最初の本格調査は 2014 年 3 - 4 月。　カバーの内側全体を生理食塩水を浸した綿棒でぬぐい、付いた汚れを希釈して寒天培地へ植え付け、カビの個体数を測定した。

その結果、約 4 割にあたる 48 台からカビが検出された。　スマホカバー 1 台に付着していた個体数は、うち 32 台が 100 未満だったが、100 - 1 千が 10 台、1 千 - 1 万が 2 台、1 万以上のものも 4 台あり、最高は 56 万に達していた。　カバーの内側にクモの巣状のカビの塊が肉眼で見えるものもあったという。　また、15 年 6 月の調査では、スマホカバーの内側から、カビをエサにしている体長 0.3 ミリ程度のケナガコナダニを検出した。

見つかったカビの多くは湿気を好むコウジカビやアオカビなど。 ドアのノブ並みに細菌がいるとされるスマホの画面よりも、カバーの内側はほこりや水分がたまりやすく、本体が発熱して冬もあたたかいために繁殖が進んでいた。　使用状況との関連を調べたところ、使い始めて 1 カ月ほどでカビが生え始め、同 1 - 2 年で個体数は平均 26.4 だったが、2 年以上経っているものは同 73.1 と急速に増えていた。

カビは、女性のスマホ（平均個体数 24）より男性（同 28.8）の方が多かった。　また、持ち主の年齢では 10 代（同 20.2）より 30 代以上（同 47.3）が、収納場所ではかばん（同 20.7）や胸ポケット（同 23.8）よりズボンのポケット（同 32.5）で多かった。　その後も身近に見かけるスマホをチェックしているという浜田さんは「健康への被害はまずないと思うが、カバーを定期的に拭き掃除するなど、ちょっとした注意でカビはずいぶんと減らせます」と話している。 (編集委員・永井靖二、asahi = 7-12-19)

プリペイドで勝手に支払いも! 子どものスマホ課金どうするべきか?

スマホ課金できないようにするには?
課金できない設定が抑止力に

いわゆるスマホでの課金について、どのような約束を子どもとしているだろうか。　「スマホで課金はしない」というルールにしている家庭は多いが、アプリの多くは課金したくなる仕組みを備えている。　では、知らないうちに子どもが課金をしないようにするためには、どうすればいいのだろうか?　スマホで課金する場合、多くの人はキャリア決済、またはクレジットカード決済を使っているのではないか。　自動的に決済する仕組みを採用している場合、子どもがこっそり課金することも可能だ。

課金されたら保護者側ですぐに気づきそうなものだが、意外と気づかれずにこっそり課金できている実態があるようだ。　キャリア決済・クレジットカード決済どちらの場合も、明細書は必ず毎月確認するべきだろう。　保護者がクレジットカードなどを放置している場合、子どもが勝手にカード番号を入力して購入している例もあるので、注意が必要だ。　また、あらかじめ子どもと課金についてのルールを話し合って決めておくことも大切だ。もし「課金はしない」ルールにするのであれば、誘惑に負けて課金したりしないよう、スマホで課金できない設定にしておくといいだろう。

iPhone の場合は、スクリーンタイム機能で課金できないようにできる。　まず、スクリーンタイムをオンにしておこう。　「設定」→「スクリーンタイム」→「コンテンツとプライバシーの制限」をタップ。　「iTunes および App Store での課金」をタップし、「App 内課金」→「許可しない」をタップで、課金ができなくなる。

課金方法はクレカ・キャリア決済だけではない

ところで、スマホでの課金方法はキャリア決済やクレジットカード決済だけではない。　コンビニやスーパーなどでレジ脇に多種多様なプリペードカードが売られているのを見たことがあるだろう。　iOS の場合は AppStore & iTunes ギフトカード、Android は Google Play ギフトカードなどを利用できる。　このプリペイドカードは、購入時に年齢確認や身分証明書なども要らず、未成年でも問題なく利用できる。　そのためある小学生は、自分のお年玉でプリペイドカード 5,000 円分を購入し、こっそり課金していたという。　母親がゴミを捨てるときに、ゴミ箱の底からカードを見つけて発覚したそうだ。

ある調査によると、子どもが隠れて課金する方法で一番多いのは、プリペイドカードによる課金だという。　様々な質問サイトなどで「親バレしないで課金するおすすめの方法」として、使い方まで詳細に紹介されている状態だ。　そこで、「設定」→自分のアカウント→「ファミリー共有」から子どものアカウントをファミリー共有登録し、「購入コンテンツを共有」をオンにすることで、課金・購入行動があった場合、保護者に通知が来るように設定するのもいいだろう。

いずれにしても、課金は子どもとお金の使い方について話し合う良い機会となる。　家庭ごとに課金について話し合っておき、子どものアプリの利用状況、課金状況についてはしっかり把握しておくべきだろう。 (高橋暁子、ASCII = 7-2-19)

米中摩擦、どうなる iPhone　中国工員「転職探る」

スマホ関連企業、苦境・劣勢

記事コピー (6-22-19)

五輪会場、ネット環境は「金メダル」?　NTT が設備強化

NTT は 20 日、2020 年東京五輪・パラリンピックのメイン会場となる新国立競技場で、無線 LAN (Wi-Fi) の設備を充実させることを明らかにした。約 1,300 のアクセスポイントを設置し、スマートフォンでスムーズに動画が見られるようにする。　同日開いた東京五輪向けの記者会見で、澤田純社長が明らかにした。　アクセスポイントは 70 席に一つの割合で、「世界最高水準の高密度な環境」という。

このほか、車椅子を使う人らが階段などの段差を通らず、最寄り駅から競技場まで行けるよう、スマホで道案内するサービスや次世代の通信方式「5G」を使ったサービスも提供する。　駅周辺の混雑緩和にはデータを活用する。　東京メトロと連携して、駅の改札の入退場データと携帯電話の移動データなどを組み合わせて人工知能 (AI) で解析し、競技会場近くの駅での誘導や輸送などに役立てる。　澤田社長は「大会の通信やセキュリティーをグループ 2 万人で支える準備を進めている」と話した。 (asahi = 6-20-19)

都立校スマホ持ち込み容認へ、小中は自治体任せ

東京都教育委員会は 20 日、都立高校などの生徒がスマートフォン（スマホ）や携帯電話を校内に持ち込むことを容認する方針を決めた。　これまでは一律禁止としていたが、災害時の安否確認のほか、授業での活用も検討していく。　市区町村立の小中学校での運用は各自治体に委ねるという。

対象となるのは都立高のほかに都立の中等教育学校や中学校、特別支援学校で、各校の校長が個別に判断する。　スマホの校内への持ち込みを巡っては、文部科学省が 2009 年、小中学校では原則禁止、高校では使用制限すべきだとする通知を出している。　だが、都教委の調査では生徒の約 97% がスマホなどを利用していることもあり、使用制限を緩和することにした。　昨年の大阪北部地震を機に、大阪府教委は公立小中学校でスマホなどの持ち込みを認める指針を発表。　文科省でも通知の見直しに向けた動きが進んでいる。 (yomiuri = 6-20-19)

スマホで操作、IT おり　シカ・サル害獣を一網打尽

重ねたパワーアップ、自動捕獲に

シカやサル、イノシシなど農作物を食い荒らして被害をもたらす動物が、おりの中に入ると複数のセンサーが作動し、自動で捕獲するシステムが開発された。　「ロボットまるみえホカクン」と名付けられた装置は、今年 7 月から全国で発売される予定だ。　システムを開発したのは、三重県伊勢市の電子機器メーカー「アイエスイー」と兵庫県立大学の山端直人教授、県農業研究所、鳥羽商船高等専門学校の研究グループ。

グループは 2012 年度、スマートフォンやパソコンでおりを遠隔操作する装置を商品化した。　15 年度にはシステムでつながった複数の人が、おりに取り付けられたカメラのライブ映像を分析しながら装置を操作できるよう改良した。　一連のシステムが 16 年度に国の「革新的技術開発・緊急展開事業（うち地域戦略プロジェクト）」に採択されたことを受け、グループはさらなる改良を目指した。　動物との距離を測るセンサーや、動物の体温を検知するセンサーがおりの内外にいる頭数を把握し、複数の動物がおりに入ったところで扉を閉める「自動捕獲機能」を持たせた。

開発を担当したアイエスイーの高橋完常務は「改良前でも、システムは少子高齢化を考慮し、少ない手間で多くの効果を狙っていた。　一網打尽にできる自動捕獲の機能を持たせたことで、より一層、獣害対策での省力化と効率化が図れた。」と話す。　「ロボットまるみえホカクン」の設置費は 96 万円。　改良前の装置は北海道や東海 3 県、京都府など全国約 270 カ所に設置されており、18 万円で最新版に更新することが可能。　問い合わせはアイエスイー (0596・36・3805) へ。

過疎化進む山村、効果に期待

鳥獣が農作物などを荒らす獣害は、対策が功を奏したこともあり、三重県内では 2011 年度をピークに減少傾向にある。　県獣害対策課によると、獣害はほぼ全県的に広がっている。　農林水産物の被害額は、2011 年度は 8 億 2,089 万円だったが、17 年度は 4 億 6,289 万円まで減少した。　一方、イノシシやサル、シカなど野生鳥獣の捕獲頭数は、11 年度の 2 万 5,673 頭に対し、17 年度は 3 万 7,538 頭まで増えている。

少子高齢化が進むことで、山村集落の山林に人の手が入らなくなり、耕作放棄地が増える。　人目がないことから、鳥獣が人里まで下りてくるようになり、獣害は拡大する。　08 年に鳥獣被害防止特措法が施行されて以降、県は本格的に対策を講じてきた。　鳥獣被害に見舞われている集落の田畑は可能なネットや柵で囲い、耕作放棄地の手入れを励行。　被害を及ぼす鳥獣は積極的に捕獲し、群れで行動するサルについてはロケット花火などで地道に追い払う戦術を徹底した。

アイエスイーなどが開発した少子高齢化を意識した動物の捕獲システムについて、同課の山本一郎主幹は「人が常時監視しなくても、自動で動物を捕獲するシステムは、過疎地ではとりわけ効果的だろう」と期待を寄せる。 (安田琢典、asahi = 6-10-19)

スマホアプリで禁煙長続き　ベンチャーと慶応大が開発

ベンチャー企業「キュア・アップ（東京）」は 30 日、禁煙を支援するスマートフォン用アプリを使ったニコチン依存症の治療について、治験（臨床試験）で禁煙を長続きさせる効果を確認したと発表した。　国に医療機器として薬事承認を申請中で、来年春の公的保険適用を目指す。　認められれば、国内初の治療用アプリとして、医師の診断を受けた上で利用できる。

アプリは同社と慶応大が共同開発し、2017 年 10 月から昨年末まで治験を実施。　禁煙外来を訪れた約 570 人を対象に、アプリを使用したグループとしなかったグループに分け、半年後まで禁煙を続けられた人の割合を比べた。　アプリを利用したグループは、禁煙継続率が約 13 ポイント高かった。　禁煙外来では、次の診療までに 2 - 4 週間の間隔がある。　この期間に喫煙してしまう人は少なくない。　アプリでは、利用者が吸いたい衝動や体調、薬の使用状況を入力。　学会の指針などに基づき、自動的に助言が表示される。　例えば「たばこを吸いたい」などと入力すると、「ガムをかみましょう」と助言され、禁煙の継続を後押しする。

呼吸器内科医でもある佐竹晃太社長は「今まで病院の外にいる患者に医療者は介入できなかった。　アプリなら外にいる患者もサポートできる。」と話す。　14 年の法改正で、安全性や効果を証明すれば、アプリも医療機器に認められるようになった。　米国では糖尿病の治療用アプリなどが承認されている。 (黒田壮吉、asahi = 5-31-19)

くら寿司元バイトら書類送検　動画投稿で業務妨害の疑い

バイトテロ

記事コピー (2-6-19 〜 5-29-19)

ソニーとマイクロソフト、ゲームで提携　人工知能技術も

ソニーと米マイクロソフト (MS) は 17 日、ゲームと人工知能 (AI) 技術で提携すると発表した。　MS のクラウドコンピューティングサービスを使い、ゲームなどのインターネット配信に向けて取り組む。　ソニーは MS のクラウドを使うことで、利用者が高画質の映像をリアルタイムに楽しむことができると期待している。

ゲームの遊び方は専用機から、スマートフォンなどに移っており、米グーグルも専用機を必要としないゲーム事業への参入を発表している。　ネットから必要に応じてデータを受信する（ストリーミング）方式をとるため、クラウド側の処理能力が重要になっている。　両社はまた、ソニーの画像センサー半導体と MS の AI 技術でも提携し、法人向けに新サービスを提供することもめざす。 (asahi = 5-17-19)

楽天・みずほ・ゆうちょ銀行のアプリなどでつながりにくい不具合発生

10 連休のゴールデンウィーク明けの 5 月 7 日、楽天銀行、みずほ銀行、ゆうちょ銀行の Web サイトやアプリで、つながりにくい、またはログインできない不具合が発生していることがわかりました。　連休明けでアクセスが集中したことが原因とみられます。

楽天銀行の発表によると、7 日午後 1 時現在、PC、スマートフォン、楽天銀行アプリ、携帯電話から口座にログインできず、振り込みや残高照会ができない状況となっています。　ATM での取引、デビットカードの利用は可能です。　日経 xTECH の報道によると、同行はシステム障害と判断し、原因がアクセス集中によるものかそれ以外かを含めて調査中としており、NHK によれば「復旧の見込みは立っていない」と説明しています。

みずほ銀行 : みずほダイレクトやアプリで接続障害

みずほ銀行では、ネットバンキングの「みずほダイレクト」にアクセスが集中し、つながりにくい状況となっているほか、残高照会アプリでもエラーやつながりにくいなどの不具合が発生している模様です。

ゆうちょ銀行 : 残高照会アプリが接続障害、ゆうちょダイレクトは利用可能

ゆうちょ銀行では、7 日朝から「ゆうちょダイレクト残高照会アプリ」にアクセスが集中しており、つながりづらい状況となっています。　Web サイトからログインするネットバンキングの「ゆうちょダイレクト」は通常通り利用可能です。 (iPhoneMania = 5-7-19)

iPhone 落ち込み続く　1 - 3 月期、前年比 17% 減

米アップルが 4 月 30 日発表した今年 1 - 3 月期の決算で、看板商品の iPhone の売上高が前年同期比 17% 減の 310 億 5,100 万ドル（約 3 兆 4,600 億円）に落ち込んだ。　昨年 10 - 12 月期に同 15% 減だったのに続き、2 期連続で大きく減少した。　ただ、アップルは 3 月終わりから、中国などでの売り上げが改善していると強調している。　1 - 3 月期決算は、iPhone の販売落ち込みが響き、売上高は同 5% 減の 580 億 1,500 万ドル、純利益は同 16% 減の 115 億 6,100 万ドルで、2 四半期連続で減収減益となった。

地域別に見ると、売り上げの落ち込みが大きかったのは中華圏で、前年比 22% 減の 102 億 1,800 万ドルだった。　ただ、同社のティム・クック最高経営責任者 (CEO) は 30 日の電話会見で、米中の貿易摩擦が和らいでいることに加え、同社が中国で行っている販促策や、中国政府が景気刺激のために 4 月から付加価値税を 16% から 13% に引き下げた影響で、中国での売り上げが上向いていると強調した。　中国国内の需要好転を背景に、同社は 4 - 6 月期の売上高の見通しを 525 億 - 545 億ドルと説明。　事前の市場予測を上回ったことから、アップル株は 30 日の時間外取引で一時、5% 値を上げた。 (サンノゼ = 尾形聡彦、asahi = 5-1-19)

アップル、iPhone 向けの外部業者アプリの一部を削除

米紙ニューヨーク・タイムズ電子版は 30 日までに、スマートフォン「iPhone （アイフォーン）」向けに外部業者が開発した一部のアプリを、米アップルがアプリの販売対象から削除したと報じた。　削除したアプリにはスマホの利用時間の制限機能がある。　外部業者は、アップルが自社サービスと競合するアプリを排除していると主張しているが、アップルは声明で、削除の理由について「競争の問題ではなく安全性の問題だ」と反論した。　アップルを巡っては、アプリ販売で優位な立場を利用し競争を阻害している恐れがあるとして、日本の公正取引委員会も実態調査を開始している。 (kyodo = 4-30-19)

30 代男女に聞いた!　海外渡航時にスマホはどうやって通信しているか

32 歳・自営業、女性
現在利用している携帯会社 : Softbank
旅行時に使用していた機種 : iPhone
エリア : 中国・アメリカ
ネットへの接続方法 : ポータブル Wi-Fi・現場での無線 Wi-Fi・ホテル内の無料 Wi-Fi など

海外旅行でも海外出張でも、空港でポータブル Wi-Fi をレンタルして現地へ持っていきます。　プライベートでの旅行の際は同行者と割り勘で、1 つの Wi-Fi を共有で使用します。　おおよそ 1 日 300 円ほどで借りていました。　現場やホテルでは無線 Wi-Fi がありますが、出張の場合はスタッフとの LINE でのやり取りや、メールのチェックなどを行うことが多いです。

そのため、移動中にも使用できないとやはり不便で、毎度の必需品です。　電話は Skype や LINE 電話を使用し、料金が発生しないよう工夫したりします。　旅行の際は、GoogleMap で事前に行きたい場所やお店などをチェックし保存しておいています。　なので、現地の街を歩く際に iPhone で GoogleMap を確認しながら迷う恐れもなく観光することが出来ています。　いちいちガイドブックを出す必要もないのでとてもオススメです。

大抵はポータブル Wi-Fi をレンタルして海外へ行きますが、街中で無料で使用できる Wi-Fi もあるため、それを利用して旅行した事もあります。　思い出深いのは、韓国での旅行でどこにいても無料の Wi-Fi が使用できたことです。　日本だと特定の場所に行かないと使用できないですが、韓国の時は道を歩いていても Wi-Fi に繋がっていたように感じます。　それも 5、6 年前の話なので当時は新鮮でした。

仕事では中国へ出張することが多かったですが、上海など大きな都市は問題なくポータブル Wi-Fi でも使用できます。　ですが、少し離れた（工場地帯へ行くこともあったため）場所へ行くと途端に通信速度が遅くなり、写真 1 つ送るのにも何十分とかかりました。　その場で決断しなければならなかった事項がなかなか上司と連絡取れず非常に困ったことが多々あります。

5、6 年前は、Softbank の海外パケットし放題というサービスを利用したこともあります。　1 日 1,480 円くらいのパケットサービスで電話はできないものの、タイムリーで写真をアップしたりするためにデータ通信での利用をしていました。　ただ、このサービスは Softbank と提携している現地の通信会社にきちんと接続したことを確認しないとなりません。　そうでなければ、別の通信会社に接続した状態で使用した際には高額の通信料金がかかるというリスクがあったためトラブルも多かった覚えがあります。

☆

35 歳・会社員、男性
現在利用している携帯会社 : docomo
旅行時に使用していた機種 : iPhone 8
エリア : 台湾、ハワイ
ネットへの接続方法 : 海外用 Wi-Fi ルーター

最近はスマホが無い生活など考えられないぐらいに便利なアイテムとなっています。 しかも、それは国内だけではなく海外旅行や出張時なども同じ感じになりました。 ちょっと前の時代だとスマホが無くても旅行や出張などはしていたので時代は変わったものだなと思いますね。 海外旅行はまだしも海外出張の場合だと特にスマホや通信環境などは色々な作業に影響します。

そこで最近では海外用の Wi-Fi ルーターをレンタルしています。　一度海外でフリーの Wi-Fi スポットを使ってみたのですが、通信速度も遅く結構イライラした経験がありました。　偶然にも悪いスポットを選んだのかもしれませんが、有料のサービスじゃなきゃ駄目だなと体感しましたね。　そこで検討したのが海外用 Wi-Fi ルーターか、あるいはフリー SIM を利用したスマホという選択肢でした。

そこまで長期的に旅行や出張をするわけではないので、都度借りれる海外用 Wi-Fi ルーターで良いかなと思い使っています。　海外旅行や出張などの場合でも複数人で行くことも多いのですが、多人数で使える海外用 Wi-Fi ルーターもあります。　これがあると色々と通信量などを考えずにすむのでとても便利です。　海外旅行での使用用途は地図や観光地などのホームページの検索、口コミなど細かい調べ物が多めになっています。

仕事関連の出張だと色々なファイルのアップロードやチャットなどは結構な通信量が掛かります。　これも Wi-Fi ルーターがあると限度を気にせずに使えるので便利ですね。 自分がやや方向音痴な点もあり地図アプリは外せませんし、あとは最近の翻訳アプリやソフトなども非常に便利。 これらも考えるとスマホは海外でも必須になってきていると思います。

あとは旅行先や出張先で一息付きたい時などは、やはり動画サイトなどを見たくなることもあります。　これも通信量を気にせずに楽しめるので海外用 Wi-Fi ルーターは便利ですね。　出張先の仕事などは辛い時もあるので、癒やし動画などをついつい見てしまいます。　回線的な注意点としては、海外用 Wi-Fi ルーターの料金は国ごとで違ってくるというシステムになっています。　なので、事前に行く地域の値段を調べておくのは大切でしょう。 (bit wave = 4-28-19)

愛車のスマート化、まずはドラレコから　スマホでコントロールする｢Smart Dash Cam｣があと 7 日で終了

誰もが恐れる交通事故。　だから安全運転を心がけることは当たり前。　でも、いかに注意していようとも、煽り運転などのトラブルをはじめ、事故に遭遇しない確率は 0% にはなりません。　そんな時に自分を助けてくれるかもしれないのがドライブレコーダー。

市場ニーズの高まりを受け様々な製品が発売されていますが、拡張性に優れたアプリをハブに、愛車をスマートカーへと変身させることが可能な次世代のドラレコ｢Smart Dash Cam｣があるのをご存じですか?　この新製品のキャンペーンがあと 7 日で終了となりますので改めてチェックしてみましょう。

コンパクトでもきれいに、そして広く撮影

ドライブレコーダーで最も重要なポイントは、状況を鮮明に記録すること。　Smart Dash Cam はモニタレス仕様で 91.5 x 43.8 x 38.3mm というドラレコ界隈では比較的コンパクトな部類の製品です。　その小さなボディにカテゴリ最大クラスの広角レンズを搭載し、140 度のワイドアングル撮影が可能。　数値だけではイメージしにくいかもしれませんが、前方 3 車線分をまるごと記録できてしまうんです。　その他にも、ドラレコには必須機能の衝撃検知トリガーなどももちろん搭載済み。　シンプルな製品ですが、電子機器には天敵の熱対策もしっかりと施され、物づくりへのこだわりが感じられます。

すべてをアプリでコントロール

また、Smart Dash Cam にはモニタがありません。　設定や録画した映像の確認は Wi-Fi 経由でスマホと接続し、全て専用アプリから。　メモリカードを取り出さなくても手軽に確認できるところがスマートですよね。　なお、動画の保存形式は mp4 となっているため、microSD カードを取り出し、直接 PC などで読み込めば、より快適に確認や編集することも可能。

アプリで広がるコネクテッドシリーズ

この ZUS （ズース）というブランドは、Smart Dash Cam 以外にもたくさんのコネクテッド製品を世に送り出してきました。　上記で紹介したアプリは、一部を除き、これらの製品を一括でコントロールすることも。　例えば、こちらのシガーソケット用チャージャーは、｢バッテリー電圧測定｣、｢駐車位置記録 & ナビゲーション｣、｢自動車移動距離の記録｣、｢クイックチャージ対応 10W 給電｣、｢どちらからも挿せるリバーシブル USB ポート｣など、小さいボディに機能が盛りだくさん。　ただの充電機能だけでなく、どんな車でもスマート機能を付与できます。

こちらは無線でリアルタイムにタイヤの空気圧を計測できるシステム。重大事故にもつながるタイヤの空気圧は定期的なチェックが望ましいのですが、意外と忘てしまいがちな点検項目です。　命を預ける乗り物だからこそ、簡単にチェックできるのは嬉しいポイントですね。　このように、小さなデバイスとアプリで、一部の高級車にしか搭載されていないような機能も追加可能になります。　ドライブレコーダー自体はこれからも様々な製品が増えると思いますが、｢Smart Dash Cam｣は、アプリで管理する手軽さと、いろんなデバイスを追加して自動車をスマート化できる点が面白いと感じました。

現在クラウドファンディングサイト｢machi-ya （マチヤ）｣にて、限定 30 個が早割で 15% オフの 13,300 円（税込・送料込）からオーダー可能となっています。　キャンペーンは残り 7 日。　お得なセットプランも用意されています。 (Gizmodo = 4-22-19)

アップル、クアルコムと知財で和解　5G スマホに道

【シリコンバレー = 白石武志】 スマートフォン（スマホ）向け通信半導体の知的財産をめぐり米国内外で訴訟合戦を繰り広げていた米アップルと米半導体大手クアルコムは 16 日、全ての訴訟を取り下げることで和解したと発表した。　次世代通信規格「5G」の開発を主導してきたクアルコムとの関係修復によって、ライバルに出遅れていた「iPhone」の 5G 対応が前進することになる。

両社は 16 日に出した共同声明で、世界中で提起された両社間の全ての訴訟を取り下げると述べた。　アップルは 2018 年 9 月に発表した iPhone の最新機種で停止していたクアルコムからの通信半導体の調達を再開することでも合意。　クアルコムが持つスマホ関連特許について使用料などの条件を定めた 6 年間のライセンス契約を新たに結ぶことも明らかにした。

両社の知財紛争は約 2 年前に始まった。　アップルは特許使用料を過大に請求しているとして、17 年 1 月にクアルコムに対する訴訟を提起し、自社のサプライヤーにもクアルコムに特許使用料を払わないよう指示してきた。　クアルコムはアップルに対抗して米国内外で知的財産侵害の訴えを起こすなど、大規模な知財紛争に発展した。

クアルコムは 1980 年代から携帯電話向け半導体の開発を主導しており、電池を長持ちさせる省電力技術などを含めて同社の知財を抜きにはスマホはつくれないとされる。　19 年に普及が始まった 5G の規格策定でも中心的な役割を果たしており、同社の技術支援を受ける中韓のスマホメーカーが 19 年に入って 5G 対応スマホを相次ぎ発表するなか、アップルは iPhone の 5G 対応時期を示せていなかった。

和解の詳細な条件は明らかになっていないが、iPhone の 5G 対応を急ぐアップルがクアルコムから通信半導体の調達を再開するために、特許使用料の支払い条件をめぐって歩みよった可能性がある。　16 日の米国市場では和解を受けて業績予想を上方修正したクアルコム株が前日比 23% 高となる一方、アップル株はほぼ横ばいで取引を終えた。 (nikkei = 4-17-19)