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ニシキゴイ、中国向け輸出再開へ 昨年 11 月から停止 中国向けの観賞用ニシキゴイの輸出について、中国側が受け入れを再開する方針であることが、関係者への取材で分かった。 昨年 11 月から中国側が輸出に必要な許可を更新せず、1 年近く停止していた。 今月中旬、中国税関当局のホームページ上に、中国向けの輸出を認める登録養殖施設として、新潟県の 4 カ所、福岡県と広島県の各 1 カ所の計 6 カ所が載った。 今後、検疫などの手続きを経て、輸出が再開される見込みだという。 ニシキゴイの対中輸出をめぐっては、昨年 10 月末に輸出に必要な中国当局の許可が失効したまま、更新されない状況が続いていた。 関係者によると、日本側は受け入れ再開を求めて協議を続けてきたという。 日本のニシキゴイは中国をはじめ海外で人気がある。 2022 年の輸出額は 63 億円に上り、中国向けは 12 億円を占めた。 (asahi = 10-22-24) 初 報 (11-10-23) 中国人女性がつづった日本の印象に反響 = 中国ネット「私は好き」、「だから日本は …」 中国の SNS・微博（ウェイボー）で 75 万のフォロワーを持つ女性ファッションブロガーが 14 日、「日本とマレーシアとタイについて、私が抱いた印象は全く違った」と投稿し、話題になっている。 女性ブロガーはまず日本人について、「印象はとても礼儀正しい。 職務上必要な礼儀正しさ、見せるための礼儀正しさ。 このタイプの礼儀正しさは、初めは『親切』と理解されるが、数日も滞在すればその背後には『冷たさ』があることを感じ取る」と述べた一方、「この『冷たさ』はけなし言葉ではない」とし、「彼らは境界感が強く、仕事とプライベートをはっきりと分けているということ。 プライベートの中でも友人とそうでない人をはっきり分けている 。中には、自分とそれ以外の人とで区別している人もいる。 もちろん、こうした印象は主に東京から感じたもので、その後京都に行ったら『冷たさ』はだいぶ減った」とつづった。 タイ人については、「隣の村の人のような感じで、親しみやすく、観光客に対してはまるで長年会っていなかった友人と接するような態度で接する。 気さくな一方で他人のパーソナルな部分には決して踏み込まない。 多くの人が純朴で誠実。 私の運が良かったのかもしれないが、タイでだまされたことはまだ一度もない」と。 マレーシア人については、「最初はあまり親切ではないという印象だったが、その後、問題があって助けが必要になった時、例えば、買い物や手続き、道を聞く時など、彼らはとても親切にしてくれ、遠回りになっても目的地まで送ってくれたりした。 しかも、マレーシアには中国系の人も多く、おいしい店を教えてくれるなど、親切にしてくれるので好印象だ」と評した。 中国国内については、「ほとんどの地域はとても良くて、人はみんな親切な印象がある。 国内に住んでいた時は雲南省やチベット自治区に旅行に出かけたが、出会う人のほとんどは温かく優しくて、生きていくための努力はしているが、他人に対して友好的だった。 自分の利益のために相手をだますことはなかった」とした上で、最後に「この世界のほとんどの人はいい人で、人と人とのつながりが幸福の花火を生み出すことを信じている」と結んだ。 この投稿に、コメント欄では日本の「境界感」に対するコメントが多く寄せられ、あるネットユーザーは「境界感が強い人にとって東京はとても快適。 東京の学校の同じゼミの日本人の女の子とは学校では仲良しだったけど、外では、例えば電車などで会っても、完全に同じ位置にならない限りあいさつすることもなかった。 私はこういうのが好き。 帰国してからバスの中のだいぶ離れたところに乗っていた同僚に大声で呼ばれた時は、驚いて死ぬかと思った。」と書き込み、最も多くの共感（いいね）を集めた。 また、「あまり親しくない人と会話したくないから、音楽を流してなくても常にイヤホンをつけてる。 電車を待ってる時も、乗ってる時も、スマホに集中して顔は上げない。 他人と目が合うのが嫌だから。 私にあいさつする声が聞こえても、聞こえないふりをする。 私がイヤホンしているのを見たら、たいていはあきらめてくれる」、「私も一番嫌なのが、外で食事している時に知人と出くわすこと。 声をかけないと失礼かなと思うけど、声をかけると気まずい。」などの声も寄せられ、中国にも他者とのコミュニケーションが苦手な人が少なくないことをうかがわせた。 このほか、「だから日本は超快適なんだよ」、「私は日本の『冷たさ』が本当に好き」、「日本ではまだ嫌な気分になること（差別など）には遭ったことはない。 関西は確かに東京に比べると自由な感じだけど、こういう距離感は好き。 私も境界感が強い人間だから」、「日本は関西と東京に行ったことがある。 表面的な礼儀と言われるが、私はそういう感じが好き。 でも、助けが必要な時はみんな手を差し伸べてくれるよ。」といったコメントも寄せられていた。 (北田、Record China = 10-18-24) 日本人男児刺殺で中国人が声を上げた 「私たちは反日の国で生きたくはない」 中国で日本人男児が刺殺された悲劇を受け、一部の中国人が政府に目をつけられることを覚悟で、事件の背景にあるとされる「反日教育」を批判しはじめた。 「日本人を憎め」と教えられてきた彼らはいま何を思うのか。 彼らの動揺や怒りに、米紙「ニューヨーク・タイムズ」の中国籍の記者が迫った。 男の子は「反日感情」の犠牲者 2024 年 9 月 18 日、中国で登校中の日本人男児 (10) が刃物で刺された。 その日付は、ほぼ 1 世紀前に日本による中国侵略が始まった 1931 年 9 月 18 日と同じだった。 男児は翌朝に死亡した。 警察は現場で 44 歳の中国人男性を逮捕し、その男は犯行を認めたという。 日本の指導者たちは中国側に説明を要求した。 中国政府は、この殺害を「個別の事件」と呼び、日本に対して冷静になるとともに「政治問題化」するのをやめるよう求めた。 一部の中国人は、男児は中国で高まる「反日感情」の犠牲になったとみている。 それは中国政府が学校で教え、国営メディアやオンラインで繰り返される敵意に満ちたナショナリズムによって煽られたものだ。 男児が亡くなった日の夜、50 人以上の中国人が東京でおこなわれた追悼集会に参加し、次のような声明を発表した。
そして男児の死から 1 週間後、今度は中国国内の若手活動家たちが中心となって、追悼の呼びかけが始まった。 中国では、亡くなった人の魂は 7 日後に家族のもとに戻り、それから天国へ旅立つとされている。 「中国人として、私たちは憎しみの国で生きることを望んでいない」と記された声明には、200 人以上の署名が添えられた。 中国では日本人嫌悪が「政治的に正しい」 筆者は、外国人嫌悪の「洗脳」が強化されていることに憤慨する多くの中国人にインタビューした。 なかには日本や米国に暮らしている人もいたが、中国国内にいる中国人についていえば、このような時期に公に哀悼の意を示すことさえ反体制とみなされかねない。 彼らに言わせれば、中国国内では日本人を憎むことが「政治的に正しい」のだ。 それでも彼らは自問した。 沈黙を続けることは、憎しみを助長することにならないだろうか? 将来的に起こりうる悲劇を防ぐために何ができるだろうか? そして彼らは声を上げるべきだと決意した。 何もしないのは、臆病者のすることだからだ。 彼らは、事件が起きた深セン市で男児が通っていた日本人学校の校門に花をたむけた。 小さな追悼式も開催した。 検閲やナショナリストたちからの攻撃も覚悟のうえで、実名で複数の声明に署名し、ソーシャルメディアでも意見を述べた。 北京在住の法学教授 2 人はこう書き込んだ。 「私たちに『書くな、声を上げるな。 攻撃されるから。』と言ってきた友人たちもいる。 だが、その男の子は死んでしまったのだ。 もし沈黙を続けるなら、私たちはみな共犯者になる。 沈黙や傍観は暴力を放任する行為であり、死者に対する非礼だ。」 (Li Yuan、Courrier = 10-16-24) ◇ ◇ ◇ 深センの日本人学校が登校再開 当面は車通学、長期的な対策が課題に 中国広東省の深セン日本人学校の男児 (10) が男に刃物で刺され死亡した事件で、同校は 14 日、通学での授業を再開させた。 外務省の予算なども活用し、当面は送迎バスや自家用車による通学を基本とするが、保護者の負担が増すため、長期的な安全対策が課題となる。 事件は、9 月 18 日朝、男児が母親と歩いて登校していた際に起きた。 学校まで約 200 メートルの地点だった。 同校では半数以上の子が徒歩通学をしてきたことから、在広州日本総領事館などが対策を協議してきた。 現地外交筋によると、送迎バスの本数やバス停を増やすほか、当面 1 カ月の措置として配車アプリを使った車での送迎に予算を付けたという。 また、6 月に蘇州で日本人学校の送迎バスが襲われる事件が起きていることも踏まえ、バス車内やバス停への警備員の増員も決めた。 事件後に日本に一時帰国している児童や精神的な不安を訴える児童もいるため、これまでのオンライン授業も併用し、子どもの心のケアに努めながら、学校活動の通常化をめざすという。 ただ、送迎バスの利用料金は 1 カ月に 1 人 2 万円を超える。 複数の子どもがいる家庭は負担が大きくなることから「1 カ月の間に新たな通学態勢と恒久的な警備態勢について固めていく（外交筋）」としている。 (広州・小早川遥平、asahi = 10-14-24) ◇ ◇ ◇ 深セン日本人学校の 10 歳男児刺され死亡 中国当局、44 歳の男を拘束 中国南部・広東省深セン市の深セン日本人学校に通う 10 歳の男児が襲われた事件で、在広州日本総領事館は 19 日朝、男児が死亡したと明らかにした。 男児は 18 日朝、親と一緒に徒歩で登校中、学校付近で刃物を持った男に刺され、搬送先の病院で治療を受けていた。 同領事館の貴島善子総領事によると、男児が亡くなったのは 19 日未明。 腹部を刺されたという。 今回の事件で中国当局は容疑者の男 (44) を拘束して調べているが動機は明らかになっていない。 中国では 6 月にも江蘇省蘇州市で日本人学校の送迎バスが刃物を持った男に襲われた事件が起きている。 日本側が安全対策を求める中で再び深刻な事件が起きたことから、日中関係への負の影響が懸念されている。 (asahi = 9-19-24) ◇ ◇ ◇ 中国で日本人学校生徒襲われる 容疑者の身柄確保 日本政府によりますと、18 日午前、中国南部、深セン日本人学校の生徒 1 人が男に襲われ負傷し、病院で治療を受けているということです。 容疑者はすでに当局によって身柄を確保され、取り調べを受けているということです。 在広州の日本総領事館は、邦人保護の観点から現地当局に対し、再発防止及び詳細情報の共有を含めた申し入れを行いました。 また、現地に職員を派遣し、事実関係の確認や関係者に必要な支援を行っているということです。 (テレ朝 = 9-18-24) 留学と偽って中国人の不正入国を援助 日本語学校事務局長らを逮捕 留学と偽って在留資格認定証明書を申請するなどして中国人の女の不正入国を援助したとして、京都府警は 8 日までに会社員の周キチギ容疑者 (45) = 東京都北区 = と日本語学校事務局長の兪玲（ユレイ）容疑者 (39) = 埼玉県川口市 = を出入国管理法違反の疑いで逮捕し、発表した。 2 人は容疑を否認しているという。 生活保安課によると、周容疑者は中国人の女 (35) から依頼を受け、兪容疑者と共謀して 2023 年から 24 年にかけ、女が日本語学校に留学するという趣旨のうその書類を東京出入国在留管理局や総領事館に提出。 在留資格認定証明書やビザを取得し、女の不正入国を営利目的で援助した疑いがある。 入国後、女は京都市内の風俗店で働いていたという。 府警は 8 月、不正に入国したとして、女を同法違反の疑いで逮捕。 女は「日本の風俗店で働くため、在留期間の長い留学資格を得ようと仲介を依頼した」という趣旨の話をしているという。 周容疑者は兪容疑者に留学生を仲介していたという。 (関ゆみん、asahi = 10-8-24) 中国が日本産水産物の輸入再開へ … 日中両政府、処理水の海洋放出巡る対立解消で一致 日中両政府が、東京電力福島第一原子力発電所の処理水海洋放出を巡る対立を解消する方向で一致したことが 19 日分かった。 国際原子力機関 (IAEA) が海水や魚類の調査といったモニタリング（監視）を拡充することで日本政府と合意する。 調査範囲の拡大を求めてきた中国は歓迎する見通しで、これにより、中国の日本産水産物の輸入再開に向けた動きが加速する。 IAEA が監視態勢を拡充 複数の日本政府関係者が明らかにした。 岸田首相が 20 日にも IAEA のラファエル・グロッシ事務局長と電話会談し、モニタリング拡充の方針を申し合わせる。 処理水放出に合わせて中国は、日本産水産物の禁輸措置を取り、日中両国は専門家なども交えて協議を続けてきた。 中国は原発周辺の土壌など調査範囲の拡大を要求する一方、日本は IAEA の基準に沿って必要な調査を行っていると反論するなど、両国の主張は平行線をたどってきた。 今回の拡充は、IAEA 主導の枠組みの下での監視態勢を重視する日本の立場に沿った一方、中国の立場にも一定の配慮をした対応となる。 中国は拡充措置が取られたら、輸入を着実に回復させる方針という。 IAEA は、放出直前の処理水の安全性を検査している。 新たな対応として、中国を含めた各国の分析機関を加えて監視態勢を拡充する案が有力となっている。 IAEA は各国の分析機関と連携し、福島第一原発周辺の複数の海域で海水や海底土のサンプルを採取するなどして、放射性物質の数値に異常がないかどうかの監視も行っている。 今後、採取地点を増やすことなども検討するとみられる。 (yomiuri = 9-20-24) 日本に出稼ぎに行った中国人はその後どうなったのか - 華字メディア 2024 年 9 月 13 日、日本華僑報網は「日本に働きにやってきた人はその後どうなったのか」と題する文章を掲載した。 文章は、埼玉県川口市の JR 川口駅前には鋳物工業の繁栄を記念して 1974 年に設立された「働く歓び」像があると紹介する一方で、産業のモデルチェンジや都市の構造調整が進んだことにより、同市の鋳物産業規模は急速に縮小したと伝えた。 そして、少子高齢化の影響や、鋳物作業の辛さから技術を受け継ごうとする若者も少なく、産業は存続の危機に追いやられていった中で、1993 年より日本政府が外国人技能実習制度を開始したことを紹介した。 そして、同市にある鋳物工場でも 08 年より外国人の技能実習生を受け入れ始め、今ではインドネシアやフィリピン、バングラデシュ、ベトナムなどの外国人労働者 7 人が在籍しており、今後さらに 5 人増える見込みだと紹介。 19 年に 22 歳でインドネシアからやってきた労働者が「危険な作業でしかも迅速な判断が要求され、日本の若者には受け入れがたい仕事。 でも日本での経験は故郷でできないものであり非常に貴重。 帰国したら建物の建設に携わりたい。」と語ったことを伝えている。 また、若い外国人は地元の伝統産業にとって重要な人材源となっていることから、地元企業では外国人労働者に対して仕事の内容に見合った賃金を支払い、社会保険に加入するほか、従業員の労働時間を 8 時間以内に管理し、残業が必要な場合は残業代を追加で支払うなどして呼び込んでいると伝える一方、従来の外国人技能実習制度では実習生は正社員とはみなされないため、賃金も正社員の半分程度にとどまり、賃金未払いなどの際に労働法で権利や利益を守ることも難しかったと指摘。 外国人技能実習制度が企業の「切迫した」人手不足を緩和していることは事実であり、また、一部の発展途上国では労働者に学習の機会を提供しているため、日本政府は 30 年間続いた外国人技能実習制度を撤廃して「育成就労制度」を導入し、外国人労働者の人材育成と合法的な権利を尊重、保障するとともに、日本での長期間の定住に向けたサポートの姿勢も示したと紹介した。 文書はその上で「新たな制度の施行により、外国人労働者に安全で快適な環境がもたらされ、日本で人材がしっかりと芽生え育つことを願う」と結んでいる。 (川尻、Record China = 9-15-24) 靖国神社に落書きの実行役か、中国で拘束 恐喝事件に関与と現地報道 靖国神社の石柱が落書きされた事件をめぐり、中国メディアは 27 日、警視庁公安部が指名手配している実行役の男が中国で警察に拘束されたと報じた。 中国での恐喝事件に関わった疑いで拘束されたという。 湖北省の政府系メディア・極目新聞などが、杭州市公安局に男が拘束されているのを確認したと報じた。 杭州市公安局も、恐喝事件で取り調べ中だと発表した。 警視庁公安部によると、実行役の男は 5 月 31 日、中国籍の男 2 人と共謀し、靖国神社の「社号標」と呼ばれる石柱に赤いスプレーで「Toilet」と落書きした疑いがある。 このうちスプレーを購入するなどした男が、器物損壊と礼拝所不敬の疑いで 7 月に逮捕されたが、実行役と撮影役の男はすでに中国に出国していた。 靖国神社では、8 月 19 日にも石柱に中国語でトイレを意味する「厠所」と落書きされる事件があり、模倣とみられている。 中国メディアによると、拘束された「実行役」の男は、TikTok の中国国内版「抖音（トウイン）」などで、「勧善懲悪」と称し偽造品を告発するなどしていた。 過去の自らの犯罪行為を暴露するなど過激な言動に否定的な意見も寄せられており、通報を受けて 1 月、複数の SNS のアカウントが閉鎖されていた。 (上海・小早川遥平、asahi = 8-27-24) ◇ ◇ ◇ 靖国神社落書きの中国人を逮捕、中国ネットで賛否 = 「なぜ日本にとどまった?」と驚きの声も 東京千代田区の靖国神社の石柱に落書きをしたとして、在日中国人の男が器物損壊などの容疑で警視庁に逮捕された。 逮捕されたのは埼玉県朝霞市に住む中国籍の姜卓君（ジアン・ジュオジュン）容疑者 (29)。 姜容疑者は仲間と共謀して 5 月 31 日午後 9 時 55 分ごろから午後 10 時ごろの間、靖国神社の石柱にスプレーで「Toilet （トイレ）」と落書きした疑いが持たれている。 犯行の様子は動画で撮影されており、中国の SNS 上で拡散された。 警視庁は動画内に登場した「鉄頭（アイアンヘッド）」を名乗る董光明（ドン・グアンミン）容疑者と、許来玉（シュー・ライユー）容疑者についても逮捕状を取り、指名手配しているが、2 人はすでに中国に帰国している。 姜容疑者の逮捕は中国の SNS 上でも伝わっており、ネットユーザーからは「日本政府がこんなささいなことを取り上げて中日友好を害しておるぞ」、「日本人はスプレーの落書き程度で騒ぎすぎ」、「民族の英雄だ」、「日本側が反省すべき」といった声が上がる一方、「自業自得だ」、「自国人のこういう行為には賛成できない」、「中国のイメージを害する行為で支持できない」、「これは愛国心とは関係ない」、「ただ金を稼ぐのが目的なだけ」、「重罰に処すべき」といった批判的な声も出ている。 また、「なぜ日本にいた!?」、「こんなことをしておいて日本にとどまる勇気はどこから?」など、犯行後も中国に帰国しなかったことに驚く声も多く寄せられている。 (北田、Record China = 7-10-24) ◇ ◇ ◇ 靖国神社の落書き、日本が怒っているだけでなく中国も頭を痛める - 仏メディア 東京都千代田区の靖国神社の石柱に中国人の男が落書きした問題をめぐり、仏国際放送局ラジオ・フランス・アンテルナショナル (RFI) 中国語版は「日本が怒っているだけでなく、中国も頭を痛めている」とする記事を掲載した。 先日、男が靖国神社の石柱に向かって放尿するようなしぐさをした後、スプレーで「Toilet （トイレ）」と落書きする様子を撮影した動画が中国の SNS に投稿され物議を醸した。 本件について警視庁?町署が器物損壊の疑いで捜査を開始したものの、ほどなく男がすでに中国に帰国したことが判明した。 「鉄頭（アイアンヘッド）」と名乗るこの男の名は董光明（ドン・グアンミン）といい、抖音（ドウイン）で 518 万のフォロワーを持つインフルエンサーだったが、過去に不適切な動画で世間を騒がせたことで、中国の SNS アカウントは封鎖されている。 中国の SNS 上ではこの「アイアンヘッド」を称賛する声がある一方で、「こんなのは愛国ではない」、「トラフィックを集めるために愛国心を利用しているだけ」など、批判の声も少なくなかった。 記事は、「この男の行為はもはや表現の自由の範ちゅうを超え、犯罪行為である」と指摘した上で、「どんな動機で落書きを行ったのか。 靖国神社という施設への怒りから来ているわけでもなさそうだ」と言及。 帰国したアイアンヘッドが「日本政府が海に汚染水（処理水）を放出していることに対抗するためだ。 自首するつもりはない。」と語ったことを紹介した。 その上で、「男の落書きは、中国にも数々の外交上の迷惑をかけている」と指摘。 日本政府が本件について外交ルートを通じて中国側に懸念を伝えたこと、高須クリニックの高須克弥院長が男を捕まえた人に 1,000 万円の報奨金を出すと宣言するなど波紋を広げたことを挙げ、騒動が拡大したことで中国政府を巻き込む形になったと述べた。 そして、同国外交部の毛寧（マオ・ニン）報道官が「靖国神社は日本軍国主義が対外的に発動した侵略戦争の精神的象徴であり、日本側は侵略の歴史を直視し反省すべき」との立場を示す一方、「外国にいる中国人には現地の法律・法規を順守し、理性的に訴えを示すよう注意を促したい」と相反する内容を述べたことから、中国政府も自国民の行き過ぎた愛国心に頭を悩ませている様子が見て取れると評した。 (北田、Record China = 6-13-24) ◇ ◇ ◇ 動画の男性は中国籍、すでに出国 靖国神社の石柱落書き、警視庁捜査 東京都千代田区の靖国神社で 1 日朝、石柱に「Toilet」と赤いスプレーで落書きされているのが見つかった。 落書きする様子が映った動画が SNS に投稿されており、警視庁はこの動画に映っている男性や撮影者など複数の人物が関与したとみて、器物損壊容疑で調べている。 男性は中国籍で、すでに出国したという。 公安部によると、5 月 31 日午後 10 時ごろ、靖国神社入り口近くに立っている「社号標」という石柱に赤いスプレーで落書きされた。 公安部は、動画に映った男性が事件の数時間後に出国したことを確認したという。 警視庁は翌 6 月 1 日午前 5 時 50 分ごろ、通行人からの連絡を受けて落書きを見つけた。 (比嘉展玖、asahi = 6-3-24) NHK ラジオで原稿にない不適切発言 尖閣諸島を「中国の領土」 NHK は 19 日、ラジオ国際放送などで伝えた中国語のニュースで、中国人スタッフが沖縄県の尖閣諸島について、「中国の領土である」と述べるなど原稿にはない不適切な発言があったと発表した。 NHK によると、19 日午後、ラジオ国際放送、ラジオ第 2 などで生放送された、靖国神社の石柱に落書きがあったニュースの中で、中国籍の 40 代男性の外部スタッフが、尖閣諸島について「中国の領土である」と述べるなど約 20 秒間、原稿にはない不適切な発言をしたという。 NHKは、このスタッフと業務委託契約を結んでいる関連団体を通じて、厳重抗議をし、関連団体は契約を解除する方針。 このスタッフは、「代理人を通じて連絡をする」という趣旨の発言をしていて、発言の意図などはわかっていないという。 同局は「ニュースとは無関係の発言が放送されたことは不適切であり、深くおわび申し上げる。 再発防止策を徹底する。」と謝罪した。 (宮田裕介、asahi = 8-19-24) 豊洲レポ、海水を試飲 … 中国の漁業者、「核汚染水」風評に懸命反論 「中国沿海の海産物も安心して食べて。」 東京電力福島第一原発の処理水を「核汚染水」と呼ぶ中国で、海産物への風評被害に苦しむ漁業者らが、SNS 動画などで安全性を懸命にアピールしている。 中国政府やメディアがリスクを強調してきた中で、専門家に説明責任を果たすよう求めている。 「CHINA」と刺?が施されたキャップをかぶった男性が、スマホで自撮りをしながら大勢の人でにぎわう豊洲市場の場外を歩いている。 「本当は海産物に対する日本人の考えをただそうと思っていたけれど、店の前にこんなに長い行列ができていて、まだその必要はありますか。」 今年 4 月、中国の動画サイトで公開された動画だ。 処理水放出後も日本では海産物の安全性が大きな問題になっていないことを、中国の視聴者に伝える狙いがあるようだ。 男性は中国のナマコ業者とみられ、他にもナマコの安全性を訴える動画を複数公開している。 ナマコは中国で高級食材として扱われ、沿岸部で養殖されている。 「240 日で到達」 漁業者たちが問題視したある論文 安全性を PR するため体を張る漁業者もいる。 中国東北部でヒラメ養殖をしているという男性は 7 月下旬、養殖池の水を飲み、泳ぎ、さらに魚を食べてみせる動画を連日公開した。 男性は東電を訴えると言いつつ、「海産物は食べられない」との SNS 上の言論に「証拠はあるのか。 公式の検査結果は?」と反論した。 中国政府は「環境や人体に巨大なリスクをもたらす」と昨夏の放出開始に反対し、日本の水産品の全面禁輸に踏み切った。 中国の国営テレビは日本国内の放出反対の声を連日、大々的に採り上げ、ネットメディアもこぞって「海産品を食べる勇気があるか」と報じた。 中でも「汚染水は 240 日後に中国沿海に到達する」とのシミュレーション映像は当時広く拡散。 理系最高峰の清華大の研究チームが手がけた論文ということもあり、大手メディアも報じた。 豊洲市場をレポートした男性は、この研究チームに見解をただそうと、大学側に直接電話をかける動画も公開。 コメント欄には、同業者らから「私たちのためにありがとう」とのコメントが並んだ。 ヒラメ養殖の男性も動画で、研究チームに対して「我々漁民にきちんと説明を」と切実な表情で求めた。 朝日新聞は清華大の研究チームに取材を申し込んだが、5 日までに返答は得られなかった。 市場でも嘆く声 こうした動きが支持を集める背景には、中国政府が処理水放出に反対する立場から、危険性に関する具体的な根拠が乏しいまま処理水のリスクを強調したことで、海産物を敬遠する風潮や、中国政府の立場に沿った報道に基づく「風評被害」が拡大した、という漁業関係者の不満があるとみられる。 放出直後、中国国内では塩の買い占めも起きた。 「適当に電話しよう」 日本への嫌がらせ数千件 怒鳴る中国人の心理 北京で最大規模の海鮮市場でも「中国沿海にも到達」との風評の影響を嘆く声がきかれた。 多くの店主は「今年は景気が悪く、コロナ禍よりも厳しい」と明かし、処理水放出の影響も指摘した。 活エビや活アワビを売る店の女性 (52) は「汚染水が 4 月に到達したといわれるようになってから、海水魚を避けて淡水魚だけ選ぶ客が増えた。 日本が放出をやめるのが一番だが、もし中国国内の権威ある専門家が『大丈夫だ』とさえ言ってくれれば、大きな助けになる」と話した。 東京電力は 7 月中旬までに 7 回の海洋放出を実施。 計約 5 万 4 千トンを放出した。 ALPS 処理では取り除ききれないトリチウムについて周辺海域の海水に含まれる濃度を監視し、異常はみられないとしている。 中国の生態環境省は 5 月末に公表した海洋環境に関する報告書で、2023 年の中国周辺海域の放射性物質濃度に「異常は見られなかった」としたが、中国政府は日本産海産物の禁輸措置について態度を変えていない。 周辺国など利害関係国が参画し、独立したサンプリングができる長期的な国際的監視メカニズム」を求めており、双方の専門担当者どうしの協議が続いている。 (北京・畑宗太郎、asahi = 8-7-24) 埼玉・川口のマンション爆発、原因は中国人 = 中国ネット「言葉を失う」、「また部屋が借りづらく」 埼玉県川口市のマンションで発生した爆発事故に、中国のネット上でも反響が寄せられている。 18 日午後 8 時半ごろ、川口市並木にある 15 階建てのマンションの 3 階部分で爆発があり、ベランダなどが大きく損壊。 住人ら 6 人が負傷したが、いずれも命に別状はないという。 爆発が起きた部屋にいて、全身にやけどを負った 40 代の中国人の男は「自殺しようと思ってガス栓を開けたが途中で断念した。 われに返り、換気した後にたばこを吸おうとしたら爆発した。」という趣旨の話をしている。 なお、男は病院で暴れ、警察官に暴行を加えたため、公務執行妨害で逮捕されたという。 中国のネットユーザーからは「本当に言葉を失う」、「何とも言えないな」、「コントをまねするもんじゃないよ」、「こんなことを起こしておいて警察官に暴行?」、「この人、気性が荒すぎない?」、「頭は悪いけど体は強いんだな」、「中国人留学生はまた（日本で）部屋を借りるのが難しくなるだろう」といったコメントが書き込まれている。 (北田、Record China = 7-19-24) 中国企業、星野リゾートトマム売却 【上海】 中国・上海市内の観光名所「豫園」で宝飾店や飲食店を経営する上海豫園旅游商城は 1 日までに、北海道のスキーリゾート「星野リゾートトマム」を売却する方針を明らかにした。 売却額は約 408 億円。 上海豫園は資金繰り悪化で、非中核資産の売却を進めている。 北海道占冠村に位置する星野リゾートトマムはスキー場やホテルなどを備えたリゾート施設で、上海豫園が 2015 年に買収した。 売却先は不動産投資合同会社の「YOH16 （東京都港区）」。 上海豫園は中国の民営複合企業、復星国際の傘下にある。 (jiji = 7-1-23) 香港民主化活動家ら 3 人が来日 国安法指名手配中の異例の記者会見 香港で 2019 年に起きた民主化デモで指導的立場にあり、香港当局から香港国家安全維持法（国安法）違反容疑で指名手配されている海外在住の活動家 3 人が来日し、東京都千代田区の衆院議員会館で 20 日、記者会見を開いた。 指名手配中の香港活動家が日本の公の場で発言するのは異例だという。 3 人は英国に亡命中のサイモン・チェン氏とフィン・ラウ氏、ドイツ亡命中のレイ・ウォン氏。 チェン氏は、日本人がスパイ行為などの疑いで中国で拘束されていることに触れ、「（企業活動で）中国の市場とつながると、政治リスクが伴う。 日本は利益を追求しつつも、人権を大事にする原則を堅持すべきだ。」と主張した。 ウォン氏は、「中国は日本でも影響力を拡大させているが、日本人の認識が低い」と指摘した。 ラウ氏は亡命先の英国でも香港当局とつながる組織があり、活動家らを監視していると懸念を示した。 会見には衆議院議員の中谷元氏や、元衆議院議員の菅野志桜里氏らも出席。 菅野氏は「中国や香港の人権の問題は、反中国としてではなく、普遍的な人権という問題、日本国内の言論活動をどう守っていくのかという問題だという認識が少しずつ広がっている」と話した。 (岩田恵実、asahi = 6-20-24) "ドラゴンボート" で日中交流を深める催し 中国 広東省 中国で現地に進出する日系企業の社員や地元政府の職員などが、竜をかたどったドラゴンボートをこいで、交流を深める催しが南部・広東省で開かれました。 ドラゴンボートは古くから中国に伝わる、手こぎ舟を息を合わせてこぐ競技で、中国では各地で行われています。 このドラゴンボートを活用して日中両国の交流を深めようと、南部の広東省にある日系企業などで作る団体や日本総領事館が 25 日催しを開きました。 会場となった仏山市内を流れる川には、中国に進出する日系企業の社員や地元政府の職員など、およそ 450 人が集まりました。 1 つのチームは日本と中国の 20 人ほどで編成され、威勢のいい掛け声をかけながら色鮮やかな竜をかたどったドラゴンボートをこいで 200 メートル先のゴールまでのタイムを競いました。 参加した人たちからは「初めて参加しましたが、友好を深めるのはとても意義があると思います」とか「終わったあとには互いをたたえ合うことができ、とてもよかったです」といった声が聞かれました。 主催した団体の 1 つの広州日本商工会の田邊久人 会長は「日本の人だけではなく中国の人たちとともに地元の文化に親しみ、交流を続けていきたい」と話していました。 (NHK = 5-26-24) 中国東方航空と上海航空、日本発中国行きの航空券 5% オフ 中国東方航空と上海航空は、日本発中国行きを対象に航空券を最大 5% 割り引くキャンペーンを、5 月 17 日から 6 月 20 日まで開催する。 日本発中国行きの片道・往復エコノミークラスクラスの航空券を購入すると、航空券価格が 5% 割引となる。 搭乗期間は 5 月 17 日から 6 月 20 日まで。 諸税は割引対象外。 対象となる予約クラスは「V・T・Z」。 期間、路線、便によって設定のない場合や、金額が異なる場合がある。 (Traicy = 5-19-24) ◇ ◇ ◇ 中国、戻らぬ海外客 日本人はビザが足かせに 【北京】 海外から中国への旅行客数が伸び悩んでいる。 中国メディアによると、2023 年の外国人入国者は、コロナ禍前の 19年の半分以下にとどまった。 日本への外国人旅行客はほぼ戻っており、中国の不振ぶりが際立っている。 特にビザの取得が 20 年以降必要になった日本人は「ほぼ行かなくなった（日系大手旅行会社の関係者）」という。 中国国家移民管理局によると、渡航前の PCR 検査などの入国規制が撤廃された 23 年以降、訪中旅行客数は徐々に回復してきた。 政府はビザ免除の対象国を増やし、同年 12 月にはフランスやドイツを追加。 政府系研究機関は、24 年の訪中客がコロナ禍前の半数近くに戻ると見込む。 ただ、業界では需要の回復を「楽観できない」といった見方が根強い。 日本人はかつて訪中外国人の 1 割近くを占めていたが、ビザがネックとなり、JTB や日本旅行は中国のパッケージツアー販売を中止したままだ。 改正反スパイ法が施行され、外国人の拘束が相次いだことを受け、中国への渡航を控える動きも広がった。 野村ホールディングスは、23 年 10 - 12 月期に日米欧から中国を訪れた旅行客が 4 年前の 5% 以下にとどまったと分析。 その背景には「地政学的な緊張がある」と指摘した。 中国の観光ビザの取得には、渡航者本人が同国の在外公館などに足を運ぶ必要がある。 中国を発着する国際線の便数も減ったまま。 先の日系企業関係者は「中国は近くて遠い国に戻った」と嘆き、「魅力的な観光地も多く、本当はすぐにでもツアーを再開させたい」と肩をすくめた。 (jiji = 4-28-24) 中国でスパイ容疑の元北海道教育大教授 懲役 6 年の実刑判決 袁克勤・北海道教育大元教授がスパイ行為に関わった疑いがあるとして中国当局に身柄を拘束された事件で、袁氏が今年 1 月に中国・吉林省の裁判所で反スパイ法違反の罪で懲役 6 年の実刑判決を受けていたことがわかった。 袁氏の支援者が明らかにした。 袁氏は同大に在籍していた 2019 年に一時帰国した際に拘束された。 その後、中国外務省が、検察当局が袁氏を起訴したと明らかにしていた。 袁氏は中国籍で、中国の大学を卒業後に日本に留学。 一橋大大学院の博士課程を修了した。 道教大では東アジアの国際政治を研究しながら教壇に立ち、21 年 3 月に定年退職した。 研究者らでつくる支援団体は「冤罪（えんざい）だ」として袁氏の早期釈放を求めていた。 団体では、詳しい判決内容などがわかり次第、会見を開くとしている。 中国外務省の汪文斌副報道局長は 14 日の定例会見で袁氏の状況を問われ、「具体的な状況は主管部署に尋ねてほしい」と答え、「中国は法治国家であり、法律に基づいて事件を審理している」と付け加えた。 (asahi = 5-15-24) 亜細亜大の中国人教授、一時帰国後に消息不明 … 当局が身柄拘束か 【北京 = 川瀬大介】 亜細亜大の范雲濤教授が、昨年の中国への一時帰国後、消息不明になっていることが 21 日、わかった。 日中関係筋や、范氏を知る関係者が明らかにした。 范氏は中国籍で、中国当局に身柄を拘束されている可能性がある。 関係筋によると、范氏は中国当局の聴取を受けたという情報がある。 亜細亜大のホームページによると、范氏は都市創造学部の所属で国際法学や政治学が専門。 奈良時代に中国から日本に渡った高僧、鑑真にゆかりの中国各地を訪ねる日中の交流プロジェクトを企画していた。 神戸学院大の胡士雲教授も昨年夏の一時帰国後、消息不明になっている。 (sankei = 4-21-24) 中国で「君たちはどう生きるか」大ヒット 興行収入 100 億円突破 宮崎駿監督の長編アニメ映画「君たちはどう生きるか」が中国で大ヒットしている。 地元メディアによると、今月 3 日の公開初日からの 5 日間で、興行収入は 5 億元（約 105 億円）を突破した。 ネット上には、敬意と愛情を込めて宮崎監督を「老爺子（おじいさん）」、「大師（巨匠）」と呼ぶファンたちのコメントがあふれている。 「君たちはどう生きるか」は、3 月に米アカデミー賞の長編アニメーション賞を受賞。宮崎監督のファンが多い中国でも期待が高まるなかでの公開となった。 興行収入は初日に 1 億元超え。翌 4 日からの「清明節」の 3 連休も順調に観客を呼び込み、連休で一番人気の映画となった。 ネット上には「ジブリの世界は本当に魅力的」、「この作品は大人の童話だ」、「見た人それぞれが、自分にとっての意味を探すことができる映画だ」などと、作品へ好意的な意見がみられる。 一方で「奥深くにある意味を把握できなかった」、「隠喩が多くて意味がわからなかった」といった書き込みもあった。 (瀋陽・金順姫、asah = 4-9-24) |