モバイル版 Gmail、マテリアルデザインをまとって外観一新
モバイル版 Gmail がもうすぐ改装される。 Google は今日（米国時間 1 月 29 日） iOS および Android の Gmail アプリをデザイン変更し、最近同社が Gmail、ドライブ、カレンダー、ドキュメント、およびメインサイトに施したマテリアルデザイン・アップデートに合わせると発表した。 実際新しい UI は、ウェブで Gmail を使ったことのある人なら親しみのあるもので、ウェブ版にある 3 種類の Density ［表示間隔］も選べる。 新しいフォントなどビジュアルにも手が入れられている。 機能面でも、モバイル版にいくつか新機能が加わりとウェブ版と同等になっている。
ウェブ版と同じく、モバイルでも表示間隔を「デフォルト」、「標準 (comfortable)」、「最小 (compact)」の中から選べるようになる。 デフォルトビューではゆったりとした間隔がとられメールプレビューの下に添付ファイルのチップ（アイコン）が表示される。標準ビューではチップがなくなり、最小ビューではメッセージ間の余白が狭くなってたくさんのメールが一覧できる。 私は新バージョンを少し使ってみて、すぐ標準ビューに落ち着いた。 日々の利用に添付ファイルのチップはあまり役に立たないと感じたからだ。
Google のマテリアルデザイン・ガイドラインに沿って、スタイルは比較的控えめだが、開始アニメーションはあまり時間を費やすことなく、Inbox Zero ［未読ゼロ］を目指すなかで、今起きていることをビジュアルなヒントで教えてくれる。 Google は、新しいデザインではアカウント切り替えが少し楽になるとも言っている。 私にはよくわからないが（もっと使いやすい Inbox にこれが実装されていることはもちろん知っているが、悲しいかな近々消えるアプリだ）、しょっちゅう切り替える人にとっては十分使いやすいだろう。 切り替えは検索バーの一部となったが、少々紛らわしくて私は見つけるのにしばらくかかった。
ひとつ嬉しいのは、フィッシングや詐欺を知らせるウェブ版の大きな赤い警告ボックスが、今回モバイル版にも追加されたことだ。 (Frederic Lardinois、TechCrunch = 1-30-19)
WeChat のミニプログラムが App Store の脅威に? iOS や Android を「スーパーラップ」する可能性を指摘
そもそも App Store Review ガイドライン違反の可能性も
中国国内で絶大な人気を誇り、10 億アカウントを超えたとされるメッセージングアプリの WeChat。 昨年 1 月からはアプリ内で動くアプリである「ミニプログラム」の提供が始まり、プラットフォーム化が着実に進行しています。 そうしたミニプログラムの地位が確固となるにつれて、長期的に見ればアップルのサービス事業、具体的には App Store に深刻な影響があるというアナリスト分析が報じられています。
ミニプログラムとは、WeChat アプリ上で提供される小規模のアプリのこと。 個別にインストールもダウンロードも必要なく、すぐに使える手軽さが好評を博しています。 要は WeChat サーバー上で動く Web アプリですが、WeChat 提供の独自 API を利用できるため、ゲームや地図サービスなど比較的凝った機能も実現できるわけです。 そして最近、WeChat プラットフォームはデザインを更新し、フルスクリーンの「セカンドホーム画面」を提供。 その具体的なイメージは、WeChat と運営企業の Tencent のスペシャリストである Matthew Brennan 氏が Twitter にて公開しています。
WeChat アプリは iOS と Android 両方に提供されていますが、WeChat のインターフェースがともに覆いかぶさり（米ニュース専門局 CNBC は「スーパーラップ」と表現）、あたかも WeChat が OS そのもののように振る舞っているわけです。 こうしたユーザーインターフェースの変更はすぐにはゲームチェンジャー（流れを一気に変える存在）には見えないものの、いずれは中国のハイテク分野において著しい変化をもたらす - - と専門家は指摘しています。
その 1 人、技術調査会 Canalyst のアナリスト TuanAnh Nguyen 氏は「WeChat のミニプログラムがもたらす利点は、まず 1 つの人気のある（プラットフォーム）にアプリを集中させること。 それだけでなく開発者、特に新興企業や乏しい資本の企業（インディーズ系企業）にとって 1 つのストアに集中することは非常に魅力的です。」と語っています。 本来のホーム画面上に覆いかぶさった WeChat 内で、ダウンロードの必要がないためパケットも消費しないミニプログラムは、確かに iOS の App Store や Android の Google Play にとっては脅威といえそうです。
こうした WeChat の「スーパーラップ」は、アップルのエコシステムのロックイン（ある製品を買うと、その会社の別の製品も買う効果）を大幅に弱める可能性も指摘されています。 とはいえ、先の Brennan 氏と Nguyen 氏はミニプログラムの性質上、長期的な影響になると予測。 つまり、アップルが対策を講じる時間的な余裕はあると見ています。
なぜなら、ミニプログラムは「大規模になるようには設計されていない」ため、App Store の（大容量の）ゲームと競合する可能性は低いとのこと。 「当面、モバイルゲームのような価値の高いコンテンツは、WeChat のミニプログラムに移行せず、依然として（iOS や Android のような）メインプラットフォームで利用される」と分析されています。
そもそも App Store Review ガイドライン 2.5.8 では「代替デスクトップ/ホーム画面環境を作成する App、マルチ App ウィジェットをシミュレーションする App は却下されます」とされており、WeChat のインタフェースは規約に違反しているのではないか - - と米アップル関連情報サイト 9to5Mac は示唆しています。 しかし 10 億ものアクティブユーザーがいる WeChat に対して強くいえないところに、アップルの苦悩があるのかもしれません。 (Kiyoshi Tane、Engadget = 1-29-19)
スマホの「飛び出すカメラ」本格普及へ? 日本電産が部品を量産
全画面化の流れは止まりそうにありません。
日本電産はスマートフォンの「飛び出すカメラ」の動力機構向け部品を量産開始したと明らかにしました。 日本電産は掃除機からロボットまで、さまざまな分野のモーター製品を製造するモーターメーカー。 スマートフォンなどに搭載可能な超小型モーターも手がけています。 1 月 23 日に同社が開催した 2019 年第 3 四半期の決算説明会のなかで、永守重信会長は「（1 月 23 日までの）この一週間で、新たにミリオンピース（数百万個規模）の量産を開始した」と語りました。
「飛び出すカメラ」とは、使う時だけ展開される、可動式のカメラ機構のこと。 スマートフォンが大画面化するなかで、前面に必要なインカメラなどのパーツを配置しつつ、なるべく画面を大きくするためのアイデアとして考案されました。 代表的な製品には中国 OPPO の「Find X」があります。 日本電産は、この飛び出すカメラの動力機構に内蔵されるサーボモーターを製造しています。 同社はこの部品を中国メーカー 2 社の『O 社』と『V 社』の 2 社から受注しているとのことで、この 2 社は決算資料に添付されている表から推測するに、OPPO とその系列企業の Vivo を指すものと思われます。
同社の IR・CSR 推進部長 永安正洋氏は「スマホ市場のシェアで半分を占める中国と韓国の 5 社のうち多くは、ポップアップとスライドアップのカメラを搭載したモデルを出していくのではないか」と語りました。 同社は飛び出すカメラ向けの動力機構の市場規模を、2020 年に 1,000 億円規模と見込んでいます。 (石井徹、Engadget = 1-27-19)
スマートフォン出荷が激減、事業撤退もあり得る「3 社」の苦境
スマホメーカー苦境
記事コピー (1-26-19)
ザギトワとメドベ、魔法少女姿で CM 共演 スピンも披露
平昌（ピョンチャン）五輪フィギュアスケート女子金メダルのアリーナ・ザギトワ (16) と、銀メダルのエフゲニア・メドベージェワ (19) = ともにロシア = が、アニメ「魔法少女まどか☆マギカ」のスマホゲームの CM で共演している。 ザギトワは「鹿目まどか」、メドベージェワは「暁美ほむら」と登場人物の魔法少女をそれぞれ演じ、華麗なスピンを披露している。 撮影はモスクワで行われ、CM は 21 日から日本で放映されている。
企画したアニメ制作会社アニプレックス（東京）によると、2 人は「戦う少女」というゲームのテーマと合っており、登場人物の年齢に近いことから起用したという。 衣装は実際にフィギュアスケートの衣装を手がけるデザイナーが担当した。
ザギトワは昨年、秋田犬保存会から愛犬「マサル」を贈られ、話題になった。 「（CM 内容は）非常に感動的な『再会』のストーリー」とコメント。 メドベージェワは日本アニメのファンで、エキシビションで「美少女戦士セーラームーン」の主題歌にのってセーラー服姿で舞ったこともある。 「日本のアニメが大好きなので、『ほむら』の役が演じられてとてもうれしい」とコメントしている。 (asahi = 1-22-19)
低空飛行のソフトバンク株 「成長への疑い」晴れぬまま
ソフトバンク社員が打ち明ける。 「財務担当をはじめ経営幹部が相当ピリピリしている。 とても社内で株価の話ができる雰囲気じゃない。」 ソフトバンクグループの通信子会社ソフトバンクが東京証券取引所 1 部に新規上場 (IPO) して、19 日で 1 カ月が経つ。 18 日の終値は 1,429 円で、公開価格（1,500 円）はおろか、上場当日を除いて初値（1,463 円）さえこの 1 カ月で 1 度も超えることができなかった。
経営幹部のピリピリの理由は「世界情勢を含め、相場全体が弱含んだままだった」という外部要因だけではないだろう。 「成長への疑わしさ」が上場初日から意識されていただけに、これに対する処方箋が見当たらなかった。 こうみるべきだ。 今後の展開として「やれやれ売り」を予測する向きもある。 損失が多少回復してきたところで売るという投資家の動きだ。 今月末に控える東証株価指数 (TOPIX) への組み入れという好材料をしのぐ動きになる可能性が高い。
肝心の本業はどうだろう。 例えば「成長への疑わしさ」の源泉であり、株安の一因となってきた携帯電話料金の値下げ。 これについては 17 日に動きがあった。 総務省の有識者会議が、回線の契約を前提に端末代金を安くする「セット販売」を法律で禁止するよう求める提言を発表したのだ。 ソフトバンクも料金プランの見直しを迫られることは必至。 投資家の視点が「成長への確信」に変わる日はまだ遠そうだ。 (高槻芳、日経ビジネス = 1-18-19)
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ソフトバンク上場、初値 1,463 円 売り出し価格下回る
ソフトバンクグループ (SBG) の子会社で携帯電話大手のソフトバンクが 19 日、東京証券取引所第 1 部に上場した。 初値は 1,463 円で、1,500 円だった売り出し価格を下回った。 SBG は上場に伴い、保有するソフトバンク株の約 37% を売り出し、約 2 兆 6 千億円を市場から調達する。 上場による調達額としては、1987 年の NTT の約 2 兆 3 千億円を上回り、国内最大だ。 (asahi = 12-19-18)
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ソフトバンク上場で 2.6 兆円調達 NTT 超え過去最大
携帯電話大手のソフトバンクは 10 日、東京証券取引所に上場する際の株式の売り出し価格が 1 株あたり 1,500 円に決まったと発表した。 親会社のソフトバンクグループ (SBG) は保有するソフトバンク株の約 36% を売り出し、国内最大となる約 2 兆 6 千億円を調達することが確定した。 ソフトバンクの上場は 19 日の予定。 今後、投資家による株式購入の申し込みが始まる。 売り出し価格をもとにした同社の時価総額は約 7 兆円にのぼる。
新規上場に伴う調達額としては、これまで国内最大だった 1987 年の NTT の約 2 兆 3 千億円を上回る。 海外では、中国のネット通販最大手アリババグループが 2014 年、米ニューヨーク市場に上場し、約 2 兆 7 千億円を調達したのが過去最大とされる。 SBG の孫正義会長兼社長は調達する資金を元手に、AI （人工知能）などの先端技術を持つベンチャー企業への投資を加速させ、市場が頭打ちの携帯電話事業から投資会社への脱皮を急ぐ。 これまで大型買収を繰り返し、有利子負債が 9 月末時点で約 16 兆 6 千億円にのぼることから、調達資金は負債の削減にも使われる見通しだ。 (徳島慎也、asahi = 12-10-18)
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ソフトバンク、9 千人配置転換へ 新規事業へ大幅注力
ソフトバンクは、数年内に 1 万 7 千人の従業員のうち 9 千人をグループの新ビジネスに配置転換することを明らかにした。 国内の携帯電話市場が飽和し、料金の値下げ圧力が高まっていることから、携帯以外の新分野で人材を活用する。 ソフトバンクは既存事業の人員を半減させるとともに生産性を 2 倍に向上させる「ハーフ & トゥワイス（半分と 2 倍）」を掲げた。 すでに今春から 11 月までに社内公募を通じて技術、営業、コールセンターなどから 500 人以上が、新事業に異動した。 来年 1 月 1 日付でさらに 200 人を追加で異動させる。
主な異動先は、ヤフーと合弁で始めたスマホ決済のペイペイ、オフィスシェアの米ウィーワークとの国内合弁会社、中国滴滴出行（ディディチューシン）と設立したタクシー向けサービスの合弁会社など、ソフトバンクグループの出資先との合弁事業が中心だ。 さらに「今後は合弁会社で吸収するだけでなく、ソフトバンク本体の新規事業や海外の成長事業でも吸収する。 今の半分の人材で既存事業を担い、残る半分で新規事業を伸ばす（青野史寛専務執行役員）」という。
新ビジネスへの異動希望者は若手が多いため、50 歳以上で郷里に帰りたい人向けに、CSR （企業の社会的責任）を果たす部署として「地域 CSR 部」を創設。 名古屋、大阪、札幌などに順次拠点を開いており、3 年で 100 人態勢にする。 災害支援をはじめ、ロボット・ペッパーの利用や自然エネルギー、トヨタ自動車と始める自動運転の実証実験など、ソフトバンクグループのあらゆるサービスについて自治体向け窓口の業務につく。 (大鹿靖明、asahi = 11-22-18)
SMS や通話ログへのアクセス制限に違反するアプリ、「Google Play」から削除へ
年が新しくなっても、プライバシーの懸念はまだ終わりそうにない。 Google は米国時間 1 月 14 日のブログ記事で、ユーザーの SMS や通話ログの情報を集めているアプリのうち、許可申請が提出されていないものを「Google Play」ストアから今後数週間で削除していくと発表した。 Google の新しいポリシーでは、ユーザーが自分のデータをさらにコントロールできるようにするため、SMS と通話ログへのアクセスを制限している。 今回の発表はこの新ポリシーを開発者に改めて周知するものだ。
この新たな制限は、2018 年 10 月に最初に発表され、許可のリクエストを見直す期間として開発者には 90 日の猶予が与えられた。 Facebook の Cambridge Analytica に関する騒動など、2018 年は数々のデータ漏えいスキャンダルが見出しを飾った。 Google の変更は、ユーザーのプライバシーへの注目が急上昇する中で進められた。 Facebook も、「Android」アプリにパスワード不要でログインできるようにする「Account Kit」を使用している開発者に対し、Google の新しいポリシーに沿って変更するよう警告した。
開発者は、Google の追加審査を求めて許可申請フォームを提出することも選べる。 ただし、Google はコンプライアンスに厳しくなっており、Android Police によると、開発者の要請がすでにいくつか却下されたという。 (Zoey Chong、Cnet = 1-16-19)
シニア世代の約 3 割がスマホ所有 シニア世代が感じる「スマホ事情」
今や生活に欠かせないアイテムとなりつつあるスマホ。 出先で忘れたことに気づくと、その日は一日落ち着かないですよね。 若い世代のほとんどは、ガラケーではなくスマホを利用しています。 では、シニアたちはどうでしょう? 最近では、おじいちゃんおばあちゃんがスマホを持ち歩く姿も目にするようになってきました。 全世代でガラケーの時代が終わり、スマホ主流となっているのでしょうか? 確かめてみましょう。
スマホの利用料金は高いか、低いか
スマホは生活の必需品とはいえ、毎月の支払いが気になりますよね。 先日、面白い資料を見つけました。 総務省が公開している「電気通信サービスに係る内外価格差調査」です。 これは、東京、ニューヨーク、ロンドン、パリ、デュッセルドルフ、ソウルの 6 都市における、スマートフォン (MNO)、スマートフォン (MVNO)、フィーチャーフォン、FTTH、固定電話の利用料金について比較調査したものです。
スマートフォンの容量別に見ると、東京における 2GB、5GB の料金の高さは、6 都市中 3 位であることが分かりました。 金額で見てみると、2GB ではニューヨークが 5,990 円で 1 位、2 位はソウルで 3,504 円、3 位の東京は 2,680 円でした。 つづいて、5GB では、同じくニューヨークが 5,990 円で 1 位、2 位は同じくソウルで 4,256 円、3 位の東京は 3,760 円でした。
こうしてみると、東京のスマホの料金は驚くほど高いというわけではありませんね。 ちなみに、20GB で見てみると、東京は 7,022 円で 1 位という結果でした。 2 位のニューヨークの 6,975 円と僅差ですが、20GB だと一気に高くなることが分かります。 しかし、写真のやり取りやメール、SNS での通信程度であれば、20GB の大容量を契約する必要はありません。 参考にするのは 2GB、5GB の方の値段でよいでしょう。
シニアたちのスマホ事情
高齢者は機械が苦手、スマホも敬遠しがち … なんて思われがちですが、本当にそうでしょうか? 楽天モバイルでは全国の 65 歳以上の男女 956 人を対象に、「高齢者に関するスマートフォンの利用実態」を調査しました。 それによると、65 歳以上の約 3 割が、スマートフォンを所有していることが分かりました。 また、利用していない人に「スマホを利用したいか」と質問したところ、33.7% が「はい」と答えたそうです。 3 人に 1 人がスマホを使ってみたいと考えているんですね。
また、ソニー生命保険は、スマートフォンを利用しているシニア 650 名を対象に「シニアの生活意識調査 2018」を実施しました。 そこで、「日頃、スマートフォンで行っていること」について質問したところ、1 位は「メール」で 85.1%、つづいて 2 位が「通話」で 79.7%、3 位は「インターネット検索」で 63.2% でした。 ほかにも、「スケジュール管理」や「地図」などで利用しているという声が上がりました。 若い世代はアプリを使ってゲームやショッピング、SNS などを利用しているイメージですが、シニアは生活の一部として利用しているといったところでしょうか。
シニアにスマホが浸透しない理由とは
しかし、スマホを持つことに抵抗を持つシニア世代にがいることも事実。 上述の楽天モバイルの調査によると、シニア世代がスマホを利用していない理由では、「料金が高いから」が 74.0% と最も多い回答となりました。 また、シニア世代スマホ利用者の月額料金を見ると、最も多い回答が「7,000 円以上」で 36.0%、ガラケーのみの利用者の月額は、最も多い回答が「3,000 円未満」で 56.2% でした。 たしかに、こうして比較してしまうと、スマホは不要、持つならガラケーでよいとなってしまいますね。
なお、スマホを利用していないシニアのうち、「料金が高い」と回答した人に「希望の月額利用料」を聞いたところ、「3,000 円未満」が 6 割以上を占めたそうです。 シニア世代がスマホを利用していない理由の別の回答としては、「多機能すぎてもてあましている」が 29.3% でした。 スマホは便利ではありますが、さまざまな機能があるゆえに、使いこなすのが難しいこともあります。 とはいえ、シニア世代もすでに 3 割が所有しているのですから、何かしらのメリットを感じているはずです。
スマホは孫や子供とのコミュニケーションを深めるきっかけにも
では、スマホはどのような場面でシニアの役に立っているのでしょう? 楽天モバイルが、孫がいるシニア世代のスマホ利用者に普段の利用状況を質問したところ、「メール (88.2%)」、「インターネットで調べもの (79.4%)」、「写真や動画の撮影 (77.9%)」が上位を占めました。 また、「スマホを持ってよかったこと」を聞いてみると、「風景を撮影する機会が増えた (45.6%)」、「孫の写真をたくさんもらえるようになった (36.8%)」、「子供との電話が増えた (35.3%)」という回答が多く見られたそうです。
スマホを持つと、連絡手段や調べものがはかどるだけでなく、孫や子供とのコミュニケーションを深めることもできるんですね。 紙焼きの写真でもデジタルの写真でも、思い出を残して送り合うことができるのは素晴らしいことです。 スマホを「携帯電話」ととらえると、たしかに料金は高いという印象になります。 でも、「カメラ」、「アルバム」、「手帳」、「電話」、「メール」、「テレビ」、「動画」、「インターネット」などなど、さまざまな道具が一緒になった機械と考えれば、料金に対する意識も変わってくるのではないでしょうか。
先日のニュースでは、NTT ドコモが携帯料金の引き下げを発表するなどして話題を呼びました。 焦って購入するものでもありませんが、今後の状況次第では手に取ってみるのもいいかもしれませんね。 (畑 美雪、FinancialField = 1-14-19)
ノートなどに直接プリントできるスマホ用モバイルプリンタ「PrintBrush XDR」
携帯電話やスマートフォンが使えなかったころは、何かちょっとした情報を持ち歩こうとするとノートに書き留めておくことが多かった。 どこかに行く必要がある場合は、地図帳や印刷した地図を使っていた。 今では、持ち歩きたい情報はスマートフォンに入れておけるし、地図など好きなときに確認できる。 それでも、情報を印刷して持っていたい場面もある。 そこで、現在クラウドファンディングサービス「Kickstarter」で支援募集中の、ノートなどの表面に直接プリントできる携帯用カラープリンタ「PrintBrush XDR」を紹介しよう。
PrintBrush XDR は、台座を含むサイズが 111.2 x 76.5 x 72.7mm で、重さが 260g の、携帯型インクジェットプリンタ。スマートフォンなどと無線 LAN (Wi-Fi) で通信し、各種画像データをノートの紙面やテーブルの表面といった平らな場所に印刷できる。 バッテリ駆動するため、どこへでも持って行って使える。 印刷したい内容は、スマートフォンのアプリや Windows用Java アプリ、Linux 用アプリで選んで PrintBrush XDR へ送信する。 そして、PrintBrush XDR の印刷ボタンを押し、紙面などに置いて左から右、もしくは右から左へ PrintBrush XDR へ動かせば、印刷が実行される。 紙のほか、布や木、石膏ボードなどへの印刷も可能。
印刷解像度は 600dpi。 C （シアン）、M （マゼンタ）、Y （イエロー）の 3 色インクを使う。 1 回の操作で印刷可能な範囲は、高さ 0.5 インチ（約 1.3cm）、幅最大 6 インチ（約 15.2cm）の領域。 各操作後に上または下に移動させて再び操作すれば、最大 3 種類の画像を印刷できる。 ただし、各印刷結果のあいだにすき間ができてしまうので、1 枚の写真を印刷する用途には向かないという。
Kickstarter での支援受付期間は日本時間 2 月 1 日まで。 目標金額の 450 万スウェーデンクローナ（約 5,474 万円）に対し、記事執筆時点（日本時間 1 月 10 日 15 時）で約 148 万スウェーデンクローナ（約 1,801 万円）の資金を集めている。 キャンペーン期間はあと 21 日ある。 (佐藤信彦。Cnet = 1-11-19)
iPhone 3 機種生産 10% 下方修正 アップル、中国で苦戦
【台北 = 鄭●（= 女偏に亭）方、黎子荷】 米アップルが 2018 年秋に発売した新型 3 機種のスマートフォン（スマホ）「iPhone」の生産台数を下方修正することが分かった。 19 年 1 - 3 月期の生産量を当初計画から 10% 程度減らす見通しで、部品などを担う各メーカーに通達した。 重要市場の中国を中心に販売が低迷しているためだ。 生産減は製造拠点でもある中国経済に与える影響も大きい。
複数の関係者によるとアップルは 18 年末、部品や組み立てを手掛けるサプライヤーに 10% 程度の下方修正を通知した。 18 年秋に発売した高精細の有機 EL パネルを搭載した高級機種の「XS」、「XS Max （マックス）」と、液晶パネルを搭載して価格がやや安い「XR」の新型 3 機種すべてが対象という。 アップルは日本経済新聞の取材にコメントしなかった。
関係者は「どの機種を生産しているかによって下方修正の幅は異なるが、平均で約 10% となる」と話した。 旧式も含めた iPhone の生産量は 1 - 3 月に 4,700 万 - 4,800 万台が見込まれていたが、4,000 万 - 4,300 万台程度にとどまるとの見方が出ている。 アップルによると、18 年 1 - 3 月の販売台数は 5,221 万台となっており、生産は前年に比べて急減する見込みだ。
同社は 2 日に 18 年 10 - 12 月期の売上高を下方修正すると発表したばかり。 ティム・クック最高経営責任者 (CEO) は投資家向けの声明で「新興国での一定の厳しさは予測していたが、中華圏（中国と香港、台湾）は経済減速の規模感を想定できなかった」と説明した。 米中貿易戦争で世界経済の不透明感は強まっている。 特に重要市場である中国の消費意欲が低下しており、高価格がネックとなって販売が伸び悩む iPhone は 19 年 1 - 3 月も厳しい状況が続きそうだ。
アップルは世界のスマホ出荷台数に占めるシェアで長く韓国サムスン電子に続く 2 位を維持してきたが、18 年 4 - 6 月に中国の華為技術（ファーウェイ）に抜かれて 3 位となった。 iPhone は日本や韓国、台湾、欧米などの多数のサプライヤーが関わり、減産で悪影響が広がる可能性がある。 組み立てを担う台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業は 19 年の需要減を見据え、18 年後半から同年末にかけ 10 万人規模の人員削減を実施した。
減産により人員を減らしてコストを削減する動きがさらに広がりそうだ。 iPhone に使う半導体メモリーやパネルなどの部品市況を一段と下押しする可能性もある。 iPhone は主に鴻海などの中国工場で生産され、世界に出荷されている。 鴻海の中国国内の従業員数は繁忙期には期間工を含め百万人規模に達する。 iPhone の不振は中国の雇用に打撃をもたらし、経済にも悪影響が及ぶ恐れがある。 (nikkei =1-9-19)
小 6 息子が過激な有害サイト、言葉失う親「怖さ知った」
親の知らない間に、小学生の我が子がスマホで過激な性的描写のあるサイトを見ていた - -。 そんなトラブルが増えている。 法外な料金を請求するケースもあり、国民生活センターは注意を呼びかける。 神奈川県の会社員女性 (47) は、小学 6 年生の息子の携帯を何げなく見ていて言葉を失った。 閲覧履歴に、アダルトサイトと思われる言葉がいくつも並んでいた。 塾に通う時のために持たせ、主に家族間の連絡用に使っていた。 どんなサイトを見ているのか気になってのぞいてみたが、まさか子どもがアダルトサイトを見ているとは、予想も覚悟もしていなかった。 「まさか、まだ小学生なのに。」 ショックのあまり、翌日は会社を休んだ。
自分で見る勇気がなく、夫に確認してもらうと、過激な性描写が続くアニメ系のサイトだという。 1 人で過ごすことが多い放課後、音楽の動画を見ていた拍子に表示されたらしい。 「もしかすると、友達から『そういうものが見られるらしいぞ』と聞いてきたのかもしれない。」 振り返ってみると、データ通信量が異常に早く上限に達していた。 女性は、動画サイトに関連作品が自動的に表示できる機能を知らず、フィルタリングもかけていなかった。 「性に関する正しい知識のない子が、簡単にゆがんだ情報に触れられてしまう怖さを知った。 興味があるのは自然なことだが、創作上の表現と現実は全然違うことや、必要な情報にどう触れるかは、家族でよく考えたい。」と話す。
実際に、アダルトサイトを閲覧して高額の料金を請求された事例もある。 今年 5 月、中国地方の 10 代の男の子が親のスマホを使っていて、誤ってアダルトサイトに入ってしまった。 突然画面に「登録完了」と表示され、利用料金 45 万円を請求された。 慌てた母親から「料金を支払わなければならないのか」という相談が国民生活センターに寄せられた。
同センターによると、2017 年度、インターネットのアダルトサイトの契約トラブルは 2 万 5,365 件のうち、20 歳未満の未成年の被害は 2,096 件。 同センター相談情報部の井上竜一さん (26) は「スマホや PC がこれほど身近にある今、小学生でも被害に遭うことは珍しくない」と話す。 子どもが親のスマホを勝手に使い、トラブルに巻き込まれることも多いという。 (栗田優美、小若理恵、asahi = 12-17-18)
NTT 社長、Huawei 端末「個人データ抜かれるなら売らないほうがいい」
NTTドコモの親会社であるNTTの澤田純社長は、Huawei製スマートフォンについて「個人データを抜かれているならば、端末は売らない」と産経新聞のインタビューに語っています。
携帯キャリア各社、Huawei 製の基地局用機器の導入を中止
Huawei 製品をめぐっては、機密情報が中国政府に流出しているおそれがある、としてアメリカ政府が同盟各国に Huawei 製通信機器の使用禁止を提案し、日本政府が同社製品の政府調達から排除することを検討、大手携帯キャリアが Huawei 製の通信設備を導入しない方針が伝えられています。 先日は、Huawei の最高財務責任者 (CFO) が不正輸出の疑いで逮捕され、中国政府が強く反発するなど、国際的な緊張も高まっています。
Huawei 製端末「売らない方がいい」
NTT ドコモを含む NTT グループのトップである澤田社長は、5G を含む携帯電話基地局の通信設備に Huawei 製品を採用しない方針であることを強調しています。 澤田社長は、アメリカ政府が 2020 年時点で Huawei 製端末を販売している事業者とは契約しない方針であることも踏まえ、日米政府の動向を「注視しなければならない」と前置きしつつ、「個人データを抜かれているならば、そういう端末は売らない方がいい」と語り、個人向け端末の販売も取りやめる可能性があることを示唆しています。 NTT ドコモは、2018 年夏の新モデルとして Huawei の「P20 Pro」を発売しています。 「P20 Pro」は、Leica トリプルカメラと AI を採用したカメラ性能の高さが売りとなっています。
携帯各社が販売する Huawei 端末
Huawei 製端末は、高性能でありながら低価格のため世界的にも人気があり、日本国内では NTT ドコモ以外にも、KDDI (au)、ソフトバンクの大手キャリアのほか、楽天モバイルや LINE モバイルといった MVNO 各社も、Huawei 製端末を販売しています。 今後、日米政府の動向によっては、NTT ドコモを含む各社が Huawe i製端末の販売中止に踏み切る可能性も考えられ、今後の動向が注目されます。 (iPhoneMania = 12-14-18)
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ソフトバンク、既存基地局もファーウェイ製排除
ソフトバンクは現行の携帯電話の通信規格「4G」の設備について、華為技術（ファーウェイ）など中国製の基地局をなくす方針を固めた。 北欧の通信機器大手エリクソンとノキアの製品に順次置き換える。 次世代通信「5G」でも中国製を排除し、北欧 2 社に発注する。 世界で広がる中国製通信機器排除の動きが、日本企業の設備投資に影響を及ぼし始めた。 米国政府による同盟各国への働きかけで、日本政府も情報漏洩など安全保障上の懸念のある機器を排除する姿勢を強めている。 ソフトバンクは国内通信大手で唯一、ファーウェイと中興通訊 (ZTE) の基地局を使っており、今後、国内外の事業活動に影響が出かねないと判断した。
全国にあるソフトバンクの基地局のうち、中国製は 1 割程度とみられる。 数年かけてスウェーデンのエリクソン、フィンランドのノキアの 2 社の製品に順次切り替えていく。 2019 年春以降に整備を始める 5G の基地局も北欧 2 社に発注する方針だ。 日本政府は中央省庁にファーウェイ製などの通信機器の調達を事実上、認めない指針をまとめた。 また重要インフラを担う民間企業に対しても、情報漏洩などの懸念のある機器を調達しないよう要請する。
企業が中国製の基地局を採用するソフトバンクの通信回線を使うことを避ければ、法人顧客を失う恐れがある。 政府の指針が自治体などに広がれば、官公庁との取引が不利になる可能性がある。 調査会社 MCA （東京・千代田）によると、ソフトバンクが 15 - 17 年度に調達した基地局の金額は全体で 767 億円。 このうちファーウェイ製の基地局は 206 億円、ZTE製は 35 億円だった。 ソフトバンクは現在、交換費用を算定中だが「北欧 2 社に 5G の新設と 4G の交換をセットで発注することで価格を抑えられる可能性がある。（MCA の天野浩徳代表）」
ソフトバンクの親会社であるソフトバンクグループにとっては、海外事業への影響も懸念されていた。 米政府は 20 年 8 月以降、ファーウェイなど中国 5 社の製品を使う世界中の企業と取引しない方針を打ち出した。 ソフトバンクグループは、米国の通信子会社スプリントを同業の T モバイル US と合併させる予定で米政府の承認を待っている。 またライドシェア大手のウーバーテクノロジーズをはじめとする米国内の有力企業に出資している。 中国製の通信機器を使い続ければ、米国での事業に支障を来すリスクもあった。
NTT ドコモと KDDI (au) は現在、中国製の基地局を使用しておらず、5G の基地局でも採用を見送る方針。 来年秋に携帯事業に参入する楽天も同様の方針を示している。 (nikkei = 12-13-18)
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ニュージーランド、オーストラリアに続き 5G 通信網の整備でファーウェイ製品の使用禁止
【シンガポール = 吉村英輝】 ニュージーランド政府は 28 日、同国大手通信事業者のスパークから出されていた、高速大容量の第 5 世代 (5G) 移動通信システムへ中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）の製品を使う計画を退けた。 ロイター通信が伝えた。 現地メディアによると、スパークは、「国家安全保障上の重大な危険」を理由に当局から 28 日、不許可を告げられたと説明。 ファーウェイ製品の使用は断念したが、2020 年 7 月からの 5G 通信網立ち上げは、計画通りに進めるとしている。
隣国のオーストラリア政府も今年 8 月、同国の 5G 通信網の整備に、ファーウェイや同じく中国通信機器大手の中興通訊 (ZTE) の参加を禁止する決定を下している。 米紙ウォールストリート・ジャーナルは今月 22 日、不正な通信傍受や意図的な遮断など安全保障上の脅威にさらされかねないとの懸念から、米政府が、日本など同盟国に対し、ファーウェイの製品を使わないように求める説得工作を始めた、と報じていた。 (sankei = 11-28-18)
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ファーウェイを「使わないで」日本などに米要請
米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは 23 日、米国のトランプ政権が、日本を含む同盟国に対し、中国の通信機器大手「華為技術（ファーウェイ）」の機器を使わないよう求めていると報じた。 理由として、中国による通信の傍受など、サイバー防衛上のリスクを指摘しているという。 報道によると、米政府は、ファーウェイ製品が日本やドイツ、イタリアなど米軍基地のある国でも広く普及していることに懸念を強めている。 中国製通信機器の排除に協力する国を対象に、通信技術にかかわる支援拡大も検討しているという。 (yomiuri = 11-24-18)
総務省がソフトバンクに厳重注意、“不適正な端末購入補助”で
総務省は、ソフトバンクに対して、指針に沿わない不適正な端末購入補助が行われていたことが確認されたとして、厳重注意を行った。 今回、ソフトバンクにおいて、9 月 6 日に開始した料金プランの複数の割引を併用することで、一部の端末に対し指針に沿わない不適正な端末購入補助がおこなわれていたことが確認されたとし、ユーザーを「著しく不公平に取り扱うもの」などとして、適切な是正と再発防止、その徹底を求めている。
総務省は 2017 年 1 月に「モバイルサービスの提供条件・端末に関する指針」を策定、2018 年の "検討会" の内容を受け 2018 年 8 月に内容を改定している。 指針では、料金の高止まりやユーザー間の不公平、MVNO 参入阻害などを理由に、高額な端末購入補助の適正化を求めている。 (太田亮三、ケータイ Watch = 12-4-18)
NTT ドコモ、週明けから iPhone XR を大幅値下げ!?
NTT ドコモが、iPhone XR の販売価格を連休明けの 11 月 26 日から大幅に値下げするようだと伝えられています。 ソフトバンク、KDDI も同様の値下げに踏み切る可能性があります。
iPhone XR が一括 25,920 円に!
NTT ドコモが iPhone XR に、端末販売価格を割り引く「端末購入サポート」を適用し、各容量共通で 58,968 円の値引きを連休明けの 11 月 26 日から開始する、とブログメディア S-MAX やクロポンモビが報じています。 なお、情報源については明かされていません。 さらに、新規契約と MNP を対象として、新たに「iPhone デビュー割」が開始され、8,424 円が割引となります。
また、ドコモオンラインショップで購入すれば、「オンラインショップ限定特典」が適用され、機種変更、新規契約、MNP のいずれも 5,184 円分が割引（機種変更の場合は d ポイントによる還元）となります。 このため、新規契約か MNP なら、iPhone XR の 64GB モデルが 25,920 円で購入可能となります。 なお、機種変更の場合は、現在と同じく毎月の通信料金を割り引く「月々サポート」が 2,457 円 x 24 回（総額 58,968 円）の値引きが適用される模様です。
ソフトバンク、KDDI も追随か
先日、Apple が生産計画を変更して iPhone X の生産を再開し、日本の大手キャリアへの報奨金を増額すると米有力紙 The Wall Street Journal が報じており、NTT ドコモによる値引きは、この Apple の動きに連動したものと考えられます。 iPhone XR は販売不振が伝えられているとはいえ、発売から 1 カ月しか経っていない新型モデルが端末価格の大幅値引き対象となるのは極めて異例のことです。 また、同様の値引きはソフトバンクや KDDI も実施する可能性があります。
iPhone 史上最長のバッテリー駆動時間を誇る iPhone XR
6 色のカラーバリエーションが特徴の iPhone XR は、iPhone XS/XS Max に採用されている有機 EL (OLED) ディスプレイではなく液晶ディスプレイを搭載し、背面カメラはシングルカメラながら背景をぼかしたポートレートモード撮影が可能です。 また、iPhone XR は iPhone シリーズで最長のバッテリー駆動時間を実現しています。 (hato、iPhoneMania = 11-25-18)
ドコモ、au、ソフトバンクの 3 社、「+メッセージ」利用促すキャンペーンを開始
「+メッセージ みんなで使おう!」キャンペーン
NTT ドコモ、au (KDDI)、ソフトバンクの大手キャリア 3 社は、「+メッセージ みんなで使おう!」キャンペーンを開始しました。 Twitter で参加できる、5 万円分のギフト券が当たるプレゼント企画もあります。
3 社共通の動画で「+メッセージ」の利用をアピール
「+メッセージ みんなで使おう!」キャンペーンは、ドコモ、au、ソフトバンクの 3 社のロゴが入った箱をかぶったようなキャラクターが「+メッセージ」の利用を呼びかけるもので、3 社共通の動画も公開されています。 (iPhone Mania = 11-21-18)