ゲリラ豪雨予測、8 月 7 日から 気象庁、ネット上で提供 局地的に短時間で激しい雨が降る「ゲリラ豪雨」に備えてもらおうと、気象庁は 8 月 7 日、250 メートル四方ごとに、5 - 30 分後の大雨を予測するサービスをインターネット上で始める。 従来は 1 キロ四方での予測が限界だった。 雨雲の分析能力を高め、16 倍のきめ細かさが実現するという。 気象庁は 2004 年から、レーダーで積乱雲の移動を予測する「降水ナウキャスト」をホームページで公開している。 これまで局地的な大雨の予測は難しかったが、高性能レーダーや自治体などが設置する全国約 1 万カ所の雨量計も活用。 解析装置の処理能力も高めて、急発達する雨雲の勢いや移動を 5 分ごとに 30 分後まで、ほぼ正確に予測できるようになったという。 スマートフォンの専用サイトも設け、竜巻や雷の注意情報と併せて見られるようにする。 気象庁は「避難のための情報として役立ててほしい」と話している。 (石川智也、asahi = 7-27-14) ネット検索順位、上げたいが … 対策業者とのトラブル増 ![]() インターネット上で特定サイトの検索順位を上げる SEO に関するトラブルが急増している。 検索最大手グーグルのルール変更や、SEO 業者の不透明な手法が背景にある。 顧客の零細事業者を守る仕組みがないことも、対策を難しくしている。 東京都内でゴルフ関連の事業を手がける会社は 5 年前、自社サイトの検索順位を上げようと初めて SEO 業者と契約した。 順位が下がる度に別の業者に代え、1 年契約で数百万円払ったこともある。 その手法はいずれも、他サイトに数多くリンクをはる「外部対策」だった。 (小寺陽一郎、asahi = 7-22-14) 双方向型新サイト「withnews」の本格運用を開始 朝日新聞社は 22 日、ユーザーとコンテンツを作っていく双方向型のニュースサイト「withnews (ウィズニュース)」の本格運用を始めたと発表した。 スマートフォン、タブレット、PC 向けのウェブサイトを提供する。 一般ユーザーの投稿に基づき、記者が取材依頼を受ける「リクエスト機能」を実装。 読者の幅広いニュース需要に応える狙いだ。 「依頼のすべてには答えられないかもしれませんが、ユニークなリクエストをお待ちしています」としている。 一方、ネット上の話題やうわさも取材対象とし、真偽の検証や調査を行っていく。 サイトの閲覧やリクエストはすべて無料。 フェイスブックやツイッターにもサイトを開設した。 (asahi = 7-22-14) 国際情報五輪、中高生 4 人がメダル プログラミング競う パソコンでプログラムを作る力を競う第 26 回国際情報オリンピックが台湾で開かれ、19 日、日本代表の中学生 1 人と高校生 3 人の計 4 人全員がメダルを獲得した。 金メダルは高谷悠太さん(東京・開成中 3 年)、銀メダルは伊佐碩恭(ひろたか)さん(東京・開成高 1 年)と小倉拳さん(兵庫・灘高 3 年)、銅メダルが佐藤竜馬さん(大阪・府立茨木高 3 年)だった。 文部科学省によると、大会は 20 歳以下の中高生らを対象とし、世界 81 カ国・地域から 311 人が参加した。 (asahi = 7-19-14) 月 1,000 円で電子書籍読み放題 … 米アマゾン 【ニューヨーク = 越前谷知子】 米インターネット通販最大手アマゾン・ドット・コムは 18 日、月額定額制で電子書籍が読み放題となる新サービスを米国で始めたと発表した。 月額 9.99 ドル(約 1,000 円)で、60 万冊以上の書籍を楽しめる。 書籍には「ハリー・ポッター」シリーズや「ロード・オブ・ザ・リング」 3 部作など人気作品を含み、文章が朗読されるオーディオブックも 2,000 冊以上提供する。 アマゾンのタブレット型多機能情報端末「キンドル」やその他のタブレット型端末、スマートフォン、パソコンなどで利用できる。 日本での扱いは明らかにしていない。 米国では、定額で無制限に音楽や動画を楽しめる配信サービスが人気で、書籍分野でも普及が進みそうだ。 (yomiuri = 7-19-14) 登山地図の閲覧・登山計画が無料で行える「ヤマタイム」が公開 インプレスグループで山岳・自然分野のメディア事業を手がける山と溪谷社は 7 月 16 日、登山地図の閲覧・計画・印刷・記録が無料で行える Web サービス「ヤマタイム」の提供を開始した。 同サービスは、同社の Web サイト「ヤマケイオンライン」で公開されている。 具体的には、Web 上で登山地図を閲覧し、行きたいコースを選ぶと、ポイント間のコースタイム・総行動時間・各地点への到着時刻など、登山に必要な行程を自動で計算してくれる。 休憩時間を含めたり、コースタイムを 1.5 倍に増やしたりなど、登山者に合わせたカスタマイズも可能。 設定した行程は地図として印刷したり、同行者にメールで共有したりすることもできるほか、ヤマケイオンラインの登山地図計画書作成サービスと連動しているので、登山計画書を作成して登山届として提出することにも対応している。 地図の印刷や計画の保存を行うには、ヤマケイオンラインの会員登録(無料)が必要となる。 地図は、国土地理院の数値地図をベースに、同社発行の登山ガイドブックシリーズ『ヤマケイアルペンガイド』の登山地図情報に、ヤマケイオンラインの山小屋や山のデータベース情報を加えたものが採用されている。 地図データの公開は 3 回に分けて、以下のスケジュールで行われる。 (MyNavi = 7-17-14)
新時代のパソコンを体現 Surface Pro3 の狙い 7 月 17 日に、マイクロソフトは新デバイス「Surface Pro3 (サーフェス・プロ 3)」を発売します。 前モデルにあたる「Surface Pro2」が発売されたのは 10 月末ですから、9 カ月ほどでのアップデートとなります。 比較的短期間での新機種投入ではありますが、「Pro3」は Pro2 以前のモデルに比べ、大きく進化し、特性を変えた製品になっています。 製品実機を使い、特徴をチェックしてみました。 そこからは、「今のパソコンに求められるもの」が見えてきます。 ■ 「デバイス & サービス」戦略の申し子 最初に「Surface」という製品がどんなものか、おさらいしておきましょう。 Surface はマイクロソフトが販売する、ウィンドウズを搭載したデバイスです。 要はパソコンなのですが、その辺の事情がちょっと込み入っています。 ご存じの通り、マイクロソフトはウィンドウズやマイクロソフト・オフィスといった「ソフトウエア」の会社です。 OS のウィンドウズを他社に提供する役割に徹し、パソコンそのものは他社が生産・販売する、というやり方を 30 年近く貫いてきました。 しかし、2012 年末以降、その方針は大きく変わっています。 「自社 OS とサービスに最適なデバイス」を開発し、自らのブランドで販売することもビジネスの一つとする企業になりました。 このアプローチを同社は「デバイス & サービスの会社になった」と称しています。 そうした方針を象徴するのが「Surface シリーズ」です。 Surface シリーズには、多くのスマートフォンやタブレットと同じ「ARM 系 CPU」を採用した「Surface」系製品と、パソコンと同じインテルの CPU を採用した「Surface Pro」系製品の二つの系統があります。 今回発売された Surfac Pro3 3は後者です。 どちらも OS としては「ウィンドウズ 8.1」を採用しており、操作方法は同じです。 マイクロソフトは、ウィンドウズ 8 から、タッチ操作に最適化された「ユニバーサル Windows アプリ(以前はモダン Ui アプリと呼ばれていました)」を導入しており、Surface と Surface Pro のどちらでも、このユニバーサル Wiindows アプリは動作します。 しかし長い歴史を持つ「普通のウィンドウズ用アプリ」は、Surface Pro シリーズでしか動作しません。 要は、Surface Pro シリーズは、我々が考える「ウィンドウズパソコン」であり、Pro ではない Surface シリーズは「いわゆるパソコンとは違う、ちょっと特殊なウィンドウズデバイス」です。 (西田宗千佳、asahi = 7-17-14) ◇ ◇ ◇ マイクロソフト、新タブレット発表 サーフェス・プロ 3 米マイクロソフト (MS) は 20 日、新型のタブレット端末「サーフェス・プロ 3」を発表した。 従来の機種より画面サイズを大きくし、軽くした。 まずは北米で 6 月 20 日に発売し、日本を含む 26 カ国・地域では 8 月下旬までに売り出す。 MS のサーフェスシリーズは、取り外し可能なキーボードを取り付け、ノートパソコンの感覚でも使えるのが特徴だ。 今回の新機種は、画面サイズを前の機種の 10.6 インチから 12 インチ(約 30.5 センチ)にした。 重さ(800 グラム)と厚さ(9.1 ミリ)は前機種より軽く、薄くした。 米国での価格は 799 ドル(約 8 万 1 千円)から。 日本の価格は今後発表するという。 MS は 2012 年秋から自社ブランドでタブレット端末市場に参入したが、販売は伸び悩んでいる。 新機種を投入し、先行している米アップルの「iPad (アイパッド)」などに対抗するねらいだ。(ニューヨーク = 畑中徹、asahi = 5-21-14) サイバー攻撃防げ レスキュー隊発足 国や企業を狙ったサイバー攻撃が相次いでいることを受けて、独立行政法人の情報処理推進機構は 16 日、攻撃を受けた際の被害の拡大を防ぎ、復旧を支援するサイバーレスキュー隊を発足させました。 このサイバーレスキュー隊は、ネット上の情報の分析や、入手したウイルスの解析を行うことで、サイバー攻撃を受けた組織の被害の拡大を防ぐとともに、復旧の支援を行います。 16 日は、東京・文京区の情報処理推進機構で発足式が行われ、藤江一正理事長が 12 人の隊員を前に、「高度な技術力でサイバー攻撃の連鎖を止めなければならない。 日頃から、対策力の向上に真摯に取り組んでほしい。」と訓示しました。 国や企業の機密情報を狙ったサイバー攻撃に関する相談は、昨年度、情報処理推進機構に 76 件寄せられ、このうち 22 件でウイルス感染などの被害が起きていたということで、16 日発足したレスキュー隊は、比較的、規模の小さい企業や省庁の出先機関などを中心に支援を進めることにしています。 サイバーレスキュー隊の青木眞夫主任研究員は「攻撃の手口を調べ、具体的な対策を企業などに知らせることで、セキュリティー意識の向上に貢献したい」と話しています。 (NHK = 7-16-14) グーグル「Chromebook」日本上陸 まずは企業と教育機関向け グーグルは 7 月 14 日、日本国内の企業や教育機関向けに、ノート PC 「Chromebook」および「Chrome 管理コンソール」の提供を開始したと発表した。 Chromebook は、ウェブブラウザである「Google Chrome」を基本ソフトとしたノート PC。 Gmail やドキュメント、スプレッドシートなどのウェブアプリが利用可能で、インターネット接続のない場所でも作業ができる。 オフライン時に作業した差分データは、ネット接続時に更新される。 仮想化技術やサードパーティが提供するソフトウェアを利用すれば、既存のアプリケーションも継続して使用可能だ。 Chrome 管理コンソールを使用することで、組織内で利用する複数の Chromebook のユーザー、デバイス、アプリケーションなどを、管理者が一括管理できるようになる。 なおグーグルによれば、Chromebook を導入する場合、従来のコンピュータと比較して 3 年で約 50 万円の管理費が削減できるという。 販売が決定しているメーカーと発売タイミングは、Acer が 7 月、Asus が 8 月、Hewlett-Packard (HP) が 9 月。 Dell と東芝は近日中に発売日を発表するそうで、他のメーカーによる販売は検討中とのことだ。 価格は未定。 なお、米国ではオープン価格で 200 - 300 ドルとなっている。 グーグルでは、一般向けの販売を引き続き検討している。 今回、日本国内の企業や教育機関向けに先行販売する狙いとして、同社エンタープライズ部門マネージングディレクターの阿部伸一氏は、「パートナー企業と良い事例を作ることで、今後より大きな市場に参入する際に大きなメリットがある。 また、日本の企業で事例があると裾野が広がっていく。」」と語った。 (井指啓吾、Cnet = 7-14-14) 死後のデータ消します ヤフー、新サービス開始 インターネット検索大手のヤフーは 14 日から、亡くなった人がヤフーのクラウドサービスで保存していた画像や文書などを削除するサービスを始めた。 ヤフーの専用サイトから生前に申し込んでおき、亡くなった時にヤフーが提携する葬儀仲介会社を使えば、無料で削除する。 このサービスに申し込んでおけば、ヤフーで利用していたサービスの課金も自動的に停止する。 亡くなった後のデータや課金はこれまで、遺族であっても削除したり止めたりすることの手続きが煩雑だった。 サービスでは、毎月 194 円(税込み)を払えば、亡くなったときに最大 200 人にあらかじめ作っておいたメッセージを送ることもできる。 毎月支払うお金はサーバーにメッセージを保存する費用だという。 サービス利用者が亡くなったことは、市区町村が発行する「火葬許可証」を葬儀会社に送ってもらい、確認する。 今後は削除サービスだけでなく、遺族にデータを移すサービスも始める。 (asahi = 7-14-14) 財政破綻デトロイト、起業で再生を 空きビルに若手集う 「自動車の街」として繁栄した米ミシガン州デトロイト市が財政破綻(はたん)してから約 1 年がたった。 中心部の空きビルにはベンチャー企業が集まり始め、少しずつだが、活気を取り戻しつつある。 若い起業家たちの熱気が、地域の再生につながると期待されている。 「まさかデトロイトで事業ができるとは思っていなかった。」 こう話すのは、新興企業「スティック」を共同で創業したネイサン・ラベンズ氏 (30) とジェイ・ギーラック氏 (30)。 デトロイト市郊外で育った 2 人は高校卒業後、東海岸のハーバード大に進学。 その後、「シリコンバレーで起業家になる」と目標を立て、2010 年に西海岸地区で創業した。 スティックは、弁護士や歯科医、不動産業者などのサービスの満足度について利用者が採点する口コミサイトを運営する。 創業から 2 年、事業拡大を考えていたところ、デトロイトのベンチャーキャピタル (VC) から「地元を拠点に活動するなら資金を提供したい」と声が掛かった。 市は財政破綻の直前で、人口が減り、治安が悪化していた。 それでも、オフィスの賃料は「西海岸の 3 分の 1 程度(米調査会社)」とされ、市中心部のビルを拠点にできる魅力もあった。 財政破綻も「ビジネスに直接影響しない」と受け止めた。 2 人は、フェイスブック創業者のマーク・ザッカーバーグ氏と同じ大学寮に住み、刺激を受けていた。 だが、ザッカーバーグ氏をはじめ多くの IT 起業家が集う西海岸から離れたことに後悔はないという。 「故郷で仕事ができるのがうれしい。 破綻はしたが、新しいデトロイトの歴史を自分たちでつくれる。」 デトロイト市の人口は、50 年代に 180 万人を超えたが、自動車産業の衰退に伴って急減。 12 年末には、68 万人まで落ち込んだ。 企業も住民も市外に流出し、中心部には空きビルが推計 4 万棟も放置されている。 その結果、「不動産の価格は 5 年前より 7 割下がった(地元の不動産業者)」という。 いまこれが魅力にもなって、新興企業や若い起業家が増えてきた。 「市街地の空きビルを、新興企業の作業場にしたら使いたい人は多いはず。」 財政破綻直後の昨年 8 月、ブライアン・デービス氏 (25) はそう考え、空きビルのフロアを丸ごと起業家向け共同スペースに改装し、オープンした。 一等地だが、印刷会社が退去してから 10 年以上も空室だった。 月額 99 ドル(約 1 万円)で利用ができる。 現在、約 50 の新興企業や個人の起業家が出入りする。 ビル周辺は、壁面が落書きだらけのビルがまだ目立ち、洗練された印象はない。 それでも、低コストで仕事をしたい人たちが各地から集まってきた。 作業場は「バンブーデトロイト」と名づけた。 デービス氏は「バンブー(竹)のように、ここから多くのベンチャー企業が伸びていってほしい」と期待する。 (デトロイト = 畑中徹、asahi = 7-13-14) タブレット端末出荷、来年にも PC 超え 米調査会社予測 米調査会社ガートナーは 7 日、世界のタブレット型端末の出荷台数が 2015 年に初めてパソコン (PC) を上回るとの予測を発表した。 人気の高まるタブレットが約 3 億 2 千万台に達し、約 2 億 6,100 万台の PC を逆転するという。 今年は、タブレットが約 2 億 5,600 万台、PC が約 2 億 7,600 万台と、まだ PC が上回る見通し。 マイクロソフトの基本ソフト (OS) ウィンドウズ XP のサポート終了に伴う買い替え需要などで、PC 出荷台数の減少ペースが緩むが「減少傾向は変わらない(ガートナー)」という。 スマートフォン、タブレット、PC などすべてを含んだ OS 別の出荷台数のシェアは、グーグルの OS が 13 年の 38.5% から 15 年に 52.8% に広がると予測している。 マイクロソフトとアップルの OS はいずれも 10% 台のシェアを微増させる見込みだ。 「アップルは、(9 月に発表するとみられている) iPhone6 で需要が広がる可能性がある(同)」とみている。 (asahi = 7-8-14) 有名企業の広告料、違法サイトに流入 警察庁、対策強化 ポルノ画像や規制薬物の取引情報を載せたインターネットの違法サイトに有名企業の広告費が流れ込んでいる。 そんな構図が警察庁の調べでわかった。 有名企業から広告配信を請け負った会社が配信先サイトの内容を十分に把握していないためだ。 年数億円の広告収入を得た違法サイトもあり、警察庁は資金流入を断つ取り組みを始めた。 男女の裸を写した無修整のポルノ画像の下に出てくるのは、ネット証券会社と格安航空会社 (LCC) の広告だ。 サイトを見るたびに現れる広告は変わるが、半数は日用品大手や大手共済といった国内の有名企業や団体のものだ。 警察庁によると、こうした企業・団体は広告会社、配信会社を通じて広告を載せている。 広告費は定額制のほか、アクセス数や PR 商品の販売実績に対応する場合もある。 広告掲載サイトは企業が決めるのが原則だが、配信会社が数百のサイトを一つにまとめたパッケージ型の契約も多い。 配信会社の大半は、サイト管理者と配信契約を結ぶときにサイトの内容を審査している。 だが、契約後、配信会社や広告主が気づかないうちに、ポルノ画像や禁制品の取引情報を載せ、違法サイトに内容を一変させる管理者が後を絶たない。 一定のアクセス数が見込め、相応する広告料収入が得られるからだという。 (八木拓郎、asahi = 7-5-14) 上上下下左右左右 BA って? 隠しコマンドと裏技の魅惑 ![]() ツイッターの「隠しコマンド」がちょっとした話題になっています。 公式ウェブサイトで「上上下下左右左右 BA(上下左右は矢印キー)」と打ち込むと、おなじみの鳥のマークがくるりと回転します。 ツイッターサイトの構造を調べた人たちが見つけて公表したところ、往年のゲームファンが大興奮。 この「上上下下左右左右 BA」は、1980 年代に大ヒットしたシューティングゲーム「グラディウス」で、戦闘力が大幅にアップする有名な裏技だったからです。 グーグル画像検索では、「atari breakout」と入力すると、画面がブロック崩しに! ゲームなどのプログラムやウェブサービスには、こうした「裏技」、「隠しコマンド」が仕掛けられていることがよくあります。 朝日新聞デジタルの連載「デジタルトレンド・チェック!」でおなじみの IT ライター西田宗千佳さんによれば、アーケードゲームの「ハイパーオリンピック」のやり投げ競技では、わざと失敗して空にやりを投げると火星人に当たって千点もらえたそうです。 シューティングゲーム「ゼビウス」は、隠しコマンドや隠しキャラクターを本格的に持ち込み、それ自体がファンの熱狂的関心を集めました。 (丹治吉順、asahi = 7-4-14) 「誤発注おむすびだらけ」 SOS ツイート、2 千個完売 「店内おむすびだらけです ・・・。」 岡山市内のスーパーが先月末、いつもは約 60 個仕入れるおにぎりを誤って 2 千個発注し、ツイッターで助けを求めた。 スーパーは岡山大、岡山商科大などが集まる地区のフレスタ津島店。 「店の情報を発信しよう」とツイッターに力を入れ始めた矢先の「事件」だった。 学生らが「助けに行くか」などと呼びかけたリツイートは約 4 千件にのぼる「善意の拡散」となり、一日で完売。 世の中、まだまだ捨てたもんじゃない? (asahi = 7-2-14) 電子書籍配信 100 社、5 年後は数社だけ? 市場規模が拡大している電子書籍市場だが、配信会社の撤退は今後も続くとみられている。 米アップルが本格参入を表明した 2010 年は「電子書籍元年」と呼ばれ、多くの企業が書籍配信事業に参入した。 民間調査によると、13 年度の電子書籍の市場規模は 936 億円で、前年より 200 億円伸びている。 しかし、業界に詳しい関係者は「伸びているのは一部の大手だけ」と指摘し、「大半の会社は利用者数やダウンロード数が伸び悩んでいる」と見る。 別の関係者は「売り上げの 8 割は漫画で、現在 100 社近くの配信会社がひしめきあっている。 これからは集約され、5 年後には数社しか残らないのではないか」と話している。 (yomiuri = 6-30-14) 米を席巻、動画配信ネットフリックス 業界再編を刺激 米国のネット動画配信大手ネットフリックスの成長が続いている。 好きなドラマや映画をいつでも低料金で楽しめるサービスが受け、有料会員の数は米国の全世帯の 4 分の 1 を超えた。 ただ、テレビの見方を根っこから覆したことで、様々な摩擦も生んでいる。 「好きな時に見られるのがいいんだ。 ほぼ毎日 2 時間は見ている。」 首都ワシントンに住む連邦職員のアリエル・ワイコフさん (39) は、3 年前からネットフリックスで動画を楽しんでいる。 会費は月 7.99 ドル(約 800 円)。 昨年には、月 100 ドル以上かかっていたケーブルテレビの契約をやめた。 ワイコフさんの画面を見せてもらうと、「おすすめ」という欄に好きな日本の映画やドラマが並ぶ。 1 件の有料契約で 5 人までが利用でき、自分と妻の別々のプロフィルを登録している。 それぞれの利用者が過去にどんな動画を見たかによって、おすすめ画面に並ぶ作品も変わる仕組みだ。 ネットフリックスは 1997 年に創業。 翌年、郵送で DVD を配送・回収するレンタル事業を始めた。 ネットでの動画配信に乗り出したのは 2007 年だ。 自宅のテレビでも外出先のタブレット端末でも楽しめる手軽さが受け、急成長した。 立て続けにお酒を飲むように動画を見る「ビンジ(飲み騒ぎ)・ウオッチング」との言葉も生まれた。 昨年には、独自に制作した政治サスペンスドラマ「ハウス・オブ・カード」の配信を開始。 米テレビ界の優秀作品に送られるエミー賞をネット配信会社で初めて受賞した。 (ワシントン = 五十嵐大介、asahi = 6-29-14) ネット配信 海外企業にも消費課税を インターネットで電子書籍などを配信する海外の企業には消費税が課税されないことから、国内の企業が価格競争で不利になっている問題で、政府税制調査会は海外の企業にも納税を義務づけるとした税制の見直し案をまとめ、来年度の税制改正を目指すことになりました。 国境を越えた電子商取引などに対する消費税の課税を検討してきた政府税制調査会の専門家グループは、26 日、税制の見直し案を大筋で了承しました。 それによりますと、海外の企業がインターネットを通じて電子書籍や音楽などを日本の消費者に販売した場合には、国内の取引と見なし、消費税を課税するよう税制を改めるとしています。 具体的には、国内で課税対象となる売り上げが年間で 1,000 万円を超える海外の企業には、税務署への申告納税を義務づけることを盛り込むとしています。 海外の企業によるインターネットを通じた電子商取引は、今の税制では国内の取引と見なされないため、消費税が課税されず、同業の国内企業が価格競争で不利になっていました。 見直し案は 27 日の政府税調の総会で正式に取りまとめられ、これを受けて、政府は具体的な作業を進めて来年度の税制改正を目指すことにしています。 (NHK = 6-26-14) ベビーシッター仲介サイト、身元確認厳格化へ 厚労省 埼玉県富士見市でインターネットを通じて依頼したベビーシッターに預けられた男児が死亡した事件を受け、厚生労働省は、ベビーシッター仲介サイトに保育者の身元確認の厳格化を求める方針を固めた。 事件後の調査で、これらサイトの多くが保育者の登録情報を自己申告のみで確認しているなどの危うい実態がわかったためだ。 近く有識者の専門委員会を設置し、新たな指針作りに着手する。 来春の導入を目指す。 新たな指針の中身としては、都道府県などに事前に届け出た保育者しか仲介サイトに登録できないようにし、届け出時や登録時に身分証明書提出を求めることなどを検討する。 新設する専門委で、今秋までに具体策をまとめる。 事件を受けて厚労省は主要な仲介サイト 8 業者にアンケートをし、5 業者から回答を得た。 保育者の登録数は約 400 - 約 6 千人で、利用者は最も多いサイトで約 1 万 6 千人いた。 保育士資格を所有する人の割合は 3 業者で 25% 未満、2 業者で 50% 未満だった。 (畑山敦子、asahi = 6-22-14) ネット授業、地方のチカラに 「塾が少なくて …」克服 インターネットで公開されている無料授業や教材を、中山間地の公立学校で活用する試みが日米両国で広がっている。 都市部の学校や生徒と比べて不利な条件を、ネットの力で何とか克服しようという狙いだ。 ■ 「田舎の子どもたちに世界を」 湖のほとりの丘陵地帯にある米アイダホ州ホープは人口が約 90 人にすぎない。 ホープ小には周囲の地域からスクールバスで 2 時間かけて通う子どももいるが、それでも全児童数は約 100 人だ。 昨秋から、19 人の 6 年生は始業直後に新しい日課ができた。 先生から iPad を受け取り、無料オンライン授業を提供するカーンアカデミーのウェブサイトにログオンし、算数の練習問題を解き始める。 15 年間、同校で教えてきたパーリー・デッカーさん (66) は「貧困家庭の子どもや、転出入も多く、算数はいつも大変。 カーンアカデミーの練習問題を通して、児童の理解が足りない部分が分かり、補える。」と話す。 実は、カーンアカデミーの導入は昨年 9 月から同州の全域で行われている。 地元のスーパーマーケット「アルバートソンズ」の創業者が作った基金がタブレットやパソコンを購入するための資金を用意。 学校から「どのように活用するのか」という提案を募り、小学校から高校まで 48 校で実際に始めた。 カーンアカデミーも直接のサポートをしているほか、地元のノースウエスト・ナザリーン大学 (NNU) も協力し、ソフトウエアの使い方やデータの活用方法で教師たちを支援している。 基金のブロッサム・ジョンストンさんは導入した理由の一つに、「アイダホ州は過疎地も多く、都市部の生徒と比べて機会や施設がない」ことを挙げる。 「カーンアカデミーを使うことで、田舎の子どもたちに世界を持ち込むことができる。」と語る。 州内の高校卒業生のうち大学に進むのは 4 割、大学を卒業するのは 1 割にすぎない。 小中学生でも、算数・数学の遅れが目立つ。 結果的に「現代の職業に求められる技能を身につけていない生徒が多い」という。 この状況を何とかして打開したい期待がある。 州都のボイジーから車で 30 分ほどのクナ中学校で数学を教えるシェルビー・ハリスさんも、カーンアカデミーを使い始めた一人。 以前は、黒板の前に立って生徒に講義をする伝統的な授業だったが、今では生徒をグループに分け、教室内で対話しながら進める。 各生徒のデータは、常に手元のパソコンで参照できる。 「個々人の数学の理解に応じて、教えられることがすごく大きい」という。 一方で、生徒の進路も心配だ。 「多くは大学に進むわけでもなく、地元に残ってぶらぶらする。 数学の必要性はなかなか理解してもらえないが、少しでも選択肢を広げられるようにしたい。」と話す。 コーチ役としてプログラムにかかわる、NNU のエリック・ケルラー教授によると、学校ごとに生徒の成績の変化や教師の使い方などについて検証をしている。 1 年間を通じて、どのような結果が見えるのかをまとめ、効果的な運用を公表する予定。 「我々にとっても、カーンアカデミーにとっても学ぶことがすごく多い。 データに基づいて、教室で何が可能なのかを探るチャンスだ。」という。(アイダホ州ホープ = 中井大助、asahi = 6-19-14) W 杯負けてもごみ拾い 日本サポーターに世界から拍手 ブラジルで開催中のサッカー・ワールドカップ(W 杯)で、日本の初戦を現地で観戦したサポーターが、スタンドのごみを拾ってから帰ったことが話題となり、称賛されている。 日本のサポーターは、レシフェで 14 日にあった日本とコートジボワールとの試合後、応援に使っていた青いポリ袋を使って、スタンドのゴミを集めて回った。 この様子を、スタンドに居合わせた観客が写真や動画に収め、フェイスブックやツイッターなどのソーシャルメディアに載せた。 地元テレビ局グロボが運営するニュースサイトは、日本が 1 - 2 で敗れた試合結果と共にこうした動きに触れ「結果に満足していなかったにもかかわらずごみを拾い、教育と民度の高さを示した」と紹介。 地元紙フォーリャ・デ・サンパウロ(電子版)も「試合には負けたが、礼儀正しさで高得点を挙げた」と評価し、読者からも「市民の模範」、「得点は 1 億点」などと書き込みがあった。 写真や動画は、英語やスペイン語、中国語などでも紹介され、各国のファンから称賛を浴びた。(ナタル = 岩田誠司、asahi = 6-17-14) 薬のネット販売、違反 306 件 分類説明の未掲載など 厚生労働省は 13 日、市販薬のインターネット販売について、サイトに店舗の外観写真や医薬品の分類の説明を掲載していないなどのルール違反が全国 306 件であったと発表した。 また、未承認薬の輸入代行や無許可業者のサイト計 35 件(5 月末時点)を、プロバイダーを通じて削除した。 12 日、ネット販売が解禁されたのを受けて発表した。 中には、禁止されている購入者のクチコミを掲載していた例もあった。 同省は 13 日、販売を届け出た全国の薬局・薬店 1,028 店(5 月末現在)を同省の ホームページ で公開した。 (伊藤綾、asahi = 6-13-14) 複数の Web サービスでパスワードを使い回している人は 9 割以上 トレンドマイクロは 6 月 12 日、ID/パスワードでのログインが必要な Web サービスの利用者 518 名を対象に実施した「パスワードの利用や管理の実態を調べる Web アンケート調査」の結果を発表した。 Web サービスを利用するためのパスワードに関して、93.1% のユーザーが「複数の Web サービスでパスワードを使い回している」と回答した。 その理由を聞いたところ、「異なるパスワードを設定すると忘れてしまう (74.7%)」、「異なるパスワードを考えるのが面倒 (46.5%))」と、異なるパスワードを設定することへの課題が浮き彫りになった。 パスワードの管理方法は「手帳やノートにメモする」が最も多く (44.2%)、これに、「書いたり、保存せずに覚えておく (36.5%)」が続く。 Web サービスのパスワードというデジタル情報の管理に、手書きのメモや記憶に頼るというアナログな方法をとるユーザーが依然多いことがわかった。 一方、「現在の自分のパスワード管理方法ではセキュリティ上リスクがある (70.1%)」と、多くの回答者が現在のパスワード管理方法に課題を認識しているようだ。 昨今、複数の Web サービスに同じ ID/パスワードを使い回すユーザーを標的に不正ログインを行う「アカウントリスト攻撃」が顕著であり、2013 年は 68 万件以上のアカウントへの不正ログインが確認されているという。 これにより、同社はアカウントリスト攻撃への対策として、1 つのマスターパスワードで複数の ID/パスワードを管理できるパスワード管理ツールなどを利用して、安全に Web サービスを利用することを勧めている。 (MyNavi = 6-13-14) 夢の国から食玩まで プロジェクションマッピング脚光 ![]() コンピューター・グラフィックス (CG) の映像を壁や建物などに投影する「プロジェクションマッピング」の活用が広がっている。 アミューズメント施設や食玩、ライブに CM ・・・。 様々な場面で演出手法として浸透し、その映像自体が「作品」としても楽しまれている。 闇を裂く鮮やかな光。 高さ 51 メートルのシンデレラ城の壁面が表情を変える。 くまのプーさん、白雪姫やアリス、美女と野獣といったおなじみのディズニーキャラクターが飛び出しそうな勢いで壁を動いていく。 東京ディズニーランドで先月末から始まったプロジェクションマッピングの新プログラム「ワンス・アポン・ア・タイム」。 見に来ていた東京都八王子市の大学生石井遥さん (19) は「幻想的できれい。 年間パスポートがあるので毎日でも来たい。」と興奮気味に話した。 投資額は約 20 億円。 米国のウォルト・ディズニー・イマジニアリング社とオリエンタルランドが 2 年以上かけて開発した。 映像を投影する 20 台のプロジェクターを使い、花火や炎、レーザーを織り交ぜ、約 20 分の「夢の時間」を演出する。 「ビルに比べ、城は奥行きがあり造形が複雑。 その分、映像の精度を高めた。」と同社担当者は言う。 (斉藤佑介、asahi = 6-11-14) 米 Google、送受信者以外読めない Gmail 暗号「End-To-End」プロジェクトを発表 〜 Chrome 拡張機能のアルファ版ソースコードを公開 米 Google は 3 日、Gmail のメールを送受信者以外読めないようにエンドツーエンドで暗号化できる Chrome 拡張機能「End-To-End」のアルファ版ソースコードを公開した。 将来的には誰もが簡単にエンドツーエンド暗号化機能を利用できるように、Chrome ウェブストアで公開する予定だ。 エンドツーエンド暗号化とは、メール送信者が暗号化してウェブブラウザーで送信した暗号を、メール受信者がウェブブラウザー上で解読するまで誰も読むことができないという意味だ。 理論的に暗号鍵保有者以外は誰もメールを読むことができないため、鍵をなくした場合には誰であれ二度と解読できないことになる。 これまでのエンドツーエンド暗号化ソフトには「PGP」や「GnuPG」等が有名だ。 しかしこれらのソフトを利用するには高度な技術力が必要で、お世辞にも誰もが利用できるソフトとは言えなかった。 「End-To-End」は、オープンな標準規格「OpenPGP」を使った同等の暗号化機能を誰もが利用できるようにすることを目標とする。 公開されたソースコードはまだアルファ版だ。 Google では、まず公開することにより、十分にテストと評価が行われ、安心して使用できるレベルの安全性が確認されることが重要だと考えている。 それで Google は「End-To-End」を「Vulnerability Reward Program」に加えた。 これはセキュリティ脆弱性発見者に賞金を与える Google のプログラムだ。 「End-To-End」が採用したのは、新たに開発されたJavaScript による暗号化ライブラリ、OpenPGP 標準規格、IETF RFC 4880。 機能としては鍵生成、暗号化、復号化、デジタル署名、署名検証を有する。 暗号化はメール本文のみで、添付ファイルには適用されない。 なお、もともと OpenPGP によるメールでは、メールタイトルと受信者リストは暗号化されない。 また、現時点で「End-To-End」は Chrome 拡張機能として実装されているため、拡張機能のないモバイル向け Chrome では利用できない。 文字化け対策は行われているが、まだ完全でないそうだ。 特に日本語利用者には改良が必要となりそうだ。 (InternetWatch = 6-4-14) ものづくり x クラウドソーシングの新サービス「メイカーズワークス」登場 「メイカーズワークス」は、製造業・建設業などの "ものづくり" の現場と、プロダクトデザイナーや機械・回路・建築・雑貨などの CAD 設計者・オペレーターをはじめとした全国のフリーランスをつなぐためのクラウドソーシングサービス。 これまで、「クラウドワークス」ではWeb・IT 分野のクラウドソーシングを中心に行っていたが、企画・設計・検証・販売などの、ものづくりにまつわる各種工程の業務のクラウドソーシングを円滑に行うため、新たなプラットフォームを公開した。 また、サービス開始当初はすでに依頼案件が多い雑貨・建築の分野を中心に、企画・デザイン、設計、販売に関する業務のマッチングを促進。 順次、プロダクト領域とスキル・業務領域の充実を図っていく予定という。 そのほか、3D プリントサービスや OEM・EMS などの製造施設・設備をもった事業者とも提携し、「メイカーズワークス」で試作・量産段階に至ったプロダクトアイデアに関して、製造プロセスへの橋渡しを行うことも目指しているとのことだ。 なお、同サービスの利用は、クラウドワークスへの会員登録が必要。 Yahoo!ID あるいは Facebook アカウントでも利用することができる。 (MyNavi = 6-2-14) ネット動画、エンタメの主役に 新たな「体験」生み出す インターネットの動画が、文化産業の主役に躍り出つつある。 大手メディアの「KADOKAWA」が「ニコニコ動画」のドワンゴと経営統合を決めたのも、ネット動画が若者の娯楽の中心になってきたためだ。 影響力は「口コミ」による話題づくりを超え、新たな「体験型文化」を生み出すようになってきた。 日本で歴代 3 位、世界でも歴代 5 位の興行収入を記録しているディズニー映画「アナと雪の女王」。 動員を後押しするのが世界最大の動画サイト「ユーチューブ」に投稿された主題歌「Let It Go」などの「口パク」動画だ。 歌を背景に、世界各国の人たちがまるで自分が歌っているかのような様子を撮影したもので、多いもので 1,300 万回以上再生された。 多くはディズニーの許可なく音楽を使っている。 著作権上の問題について、日本法人の広報部は取材に、「様々な動画が投稿されていることは把握しているが、それ以上の回答はしない」としている。 (高久潤、asahi = 6-1-14) |