フェイスブック、スマホ強化　外部アプリ匿名登録可能に

フェイスブックは 4 月 30 日、米サンフランシスコであった開発者向けのイベントで、スマートフォン（スマホ）で様々なアプリを使う利用者が匿名で登録できるようにするなど、利便性を向上させた新機能を発表した。　マーク・ザッカーバーグ CEO （最高経営責任者）は基調講演で「この数年間、スマホへの対応強化を第一に進めてきた。　アプリの開発者と収益を上げる仕組みを作りたい。」と強調。　フェイスブック利用者がアプリに登録しやすくすることで、スマホの広告収入につなげる姿勢を鮮明にした。

フェイスブックには、利用者がスマホのアプリを使う場合、フェイスブックの ID で登録する機能がすでにある。　アプリごとにパスワードの設定などをしなくてよい半面、「どんなアプリかも知らずに開発者に個人情報を送りたくないという声があった（ザッカーバーグ氏）」という。　今後は一部の情報や匿名での登録でもアプリを利用できるようにする。　スマホのアプリでも「いいね」が押せる機能も追加した。

フェイスブックがアプリの利便性向上に力を入れるのは、スマホの広告による収益が成長のカギになっているからだ。　フェイスブックは今年 1 - 3 月期決算で、純利益を前年同期比約 3 倍の 6 億 4,200 万ドル（約 660 億円）に伸ばした。　それを支えるのが約 20 億ドル（2.040 億円）の広告収入で、うち約 6 割をスマホの広告が占めている。（サンフランシスコ = 宮地ゆう、asahi = 5-1-14)

海外でスマホ、帰国後高額請求も　料金設定確認を

スマートフォン（スマホ）を海外で使い、帰国後に高額な通信料が発生していることに気づくケースが相次いでいる。　全国の消費生活センターに寄せられた昨年度の相談は 100 件以上。　スマホを持ち始める高齢者も増えている。　5 月の大型連休を前に、国民生活センターは「海外旅行に携帯を持っていく場合は事前に下調べをしてから」と呼びかけている。 (nikkei = 5-1-14)

スマホ契約数、年内にガラケー超え　MM 総研予測

スマートフォンの契約数が「ガラケー」と呼ばれる従来の携帯電話の契約数を今年中に上回る - -。　調査会社の MM 総研（東京）がこんな予測を発表した。　安い料金プランが売りの「格安スマホ」が増えていることが理由という。　携帯各社が発表する契約数などをもとに推計した。

今年 3 月末の契約数は、スマホが 5,734 万件（前年比 1,376 万件増）で、ガラケーが 6,468 万件（同 867 万件減）。　1 年間で差は約 2,200 万件縮まった。　携帯会社から回線を借りる MVNO （仮想移動体通信事業者）による格安スマホの普及も進み、今年中にスマホがガラケーを上回ることが確実という。 (下山祐治、asahi = 4-30-14)

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スマホ普及率、5 割超える　タブレットは 2 割、内閣府

内閣府が 17 日発表した消費動向調査によると、3 月末時点でスマートフォンを所有している世帯の割合（普及率）が 54.7% だった。　タブレット端末は 20.9% だった。　100 世帯当たりの保有台数でみると、スマートフォンが 101.5 台、タブレット端末が 26.2 台だった。　「ガラケー」と呼ばれる従来型を含めた携帯電話全体では 229.7 台だった。　内閣府は、スマートフォンとタブレット端末を今回から調査品目に加えた。 (信濃毎日新聞 = 4-17-14)

スマホの通信速度表示を見直し　総務省、統一基準設置へ

総務省は 25 日、スマートフォンのデータ通信の速度表示について、来年度から携帯業界で統一の基準を新たに設ける方針を決めた。　広告などの表示速度と実際の値に差があるとの指摘が絶えないためで、統一の新基準をつくって実際の通信速度に近づける。

夏以降に実証実験を重ね、基準づくりに向けて細かな手法を検討する。　通信速度は現在、携帯会社などがそれぞれの基準で調べている。　比較が難しく、広告では最も条件がよい場合の速度が示されることが多かった。　このため、利用者からは「契約時に聞いたほど速度が出ない」といった苦情が増えていた。 (竹山栄太郎、asahi = 4-25-14)

ドコモ、2014 年度中に最大 225Mbps のサービスを提供へ

NTTド コモは、2014 年度中に「LTE-Advanced」を導入し、最大 225Mbps の高速通信の提供を開始する。　今夏から LTE 回線を使用した音声通話の「VoLTE」もスタートさせる。　25 日開催の決算説明会で明かした。　同社は決算説明会で、LTE の対応状況について説明。　2014 年度末の LTE 基地局を 2013 年度比 1.7 倍の 9 万 5,300 局に増加させる方針を示した。　100Mbps 以上の対応基地局は 2013 年度末の 3,500 局から 4 万局に増やす。

VoLTE についても今夏からスタートする。　VoLTE により、3G 回線を利用した場合の音声通話と比較して、周波数利用効率が 3 倍アップするという。　利用者側のメリットとして、遅延が少なく、高音質の通話が可能になる。 VoLTE は今後発表される 2014 年夏モデルスマートフォンが対応予定。

また、現行の LTE の通信速度を大きくを超える「LTE-Advanced」についても今年度中の提供を目指す。　NTT ドコモの加藤薫社長は高速通信サービスについて「(将来的な) 10Gbps での提供も見据えながら推進していく」とコメントした。 (MyNavi = 4-25-14)

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ドコモ、高音質通話スマホを 5 月発売　加藤薫社長

NTT ドコモは 17 日、高速通信規格 LTE を使った高い音質の次世代通話サービスに向け、対応したスマートフォン端末を 5 月半ばにも発売すると明らかにした。　「ボイス・オーバー・LTE （ボルテ）」と呼ばれるサービスで、早ければ 6 月にも始めるとみられる。

加藤薫社長が同日、朝日新聞のインタビューに応じ、「夏の商戦向けのスマホ端末は、ほとんどがボルテに対応する」と話した。　ボルテの通話は、今よりきめ細かくはっきりと聞こえ、ささいなニュアンスが聞き分けられやすくなる。　韓国では実用化済みだ。　現在の音声通話は、LTE 対応のスマホでも、自動的に 1 世代前の通信規格 3G を使っている。 (永島学、竹山栄太郎、asahi = 4-18-14)

携帯メールの絵文字統一 … 5 月以降発売の機種で

NTT ドコモと KDDI (au)、ソフトバンクモバイルなど携帯電話・簡易型携帯電話 (PHS) 事業者 6 社は 24 日、各社で異なるメールの「絵文字」のデザインを統一し、互いに正しく送受信できるようにすると発表した。　5 月以降に発売される新機種が対象で、現在は各社によって異なる絵文字の数も、最終的に 698 個に統一するという。 (yomiuri = 4-24-14)

「どんな言葉でも音声検索可能にする」　グーグル副社長

インターネット検索最大手・米グーグルのベン・ゴメス副社長が、朝日新聞のインタビューに応じた。　音声による検索は最近では、技術の進化で方言やなまりの認識や途切れた音の補完もできるようになっていることを紹介。　将来は「すべての言語、方言に対応できるようにする」と語った。

グーグルは 2009 年、音声で検索できるスマートフォン向けアプリを公開した。　音声認識の精度は日々向上しており、最近は「日本では関西弁、インドでは現地なまりの英語で話しても、一定の認識が出来るようになっている」という。　また、騒がしい場所で声をすべて拾えなかった場合も、足りない言葉を自動的に補って検索結果を探すなど「より人間に近づいている」という。 (伊沢友之、asahi = 4-22-14)

エコなつぶやき仲間、地球のここに　アプリで収集

あなたと似たような環境問題への関心を持つ人は、世界のここにいます - -。　ツイッターのつぶやきを収集・分析し、世界地図上に表示してくれるスマートフォン用アプリの運用が、今月末にも始まる。　地球上の "同志" を知ることが、環境問題解決の第一歩になるのでは、との狙いだ。　総合地球環境学研究所（地球研、京都市北区）が開発したアプリ「環境観でつながる世界（仮称）」。

無料でアプリをダウンロードしたユーザーのつぶやきを、地球研の専用サーバーに集める。　独自に開発したシステムで文脈を解析し、環境問題についてつぶやかれた「大気」、「海」、「リスク」、「食」、「倫理」、「健康」など 50 個ほどの単語を特定して抽出する。 (河野通高、asahi = 4-21-14)

ドコモのスマホで宅配サービス　9,500 店のメニュー

NTT ドコモは 21 日、ピザや寿司、中華料理など全国約 9,500 カ所の店舗の宅配サービスを利用できる「d デリバリー」を 5 月 1 日から提供すると発表した。　スマートフォン（高機能携帯電話）向けネットショッピングサイト「d マーケット」の新サービスとして提供するもので、専用のクーポンも発行する。

スマホで好みのジャンルの店を検索したり、音声検索「じゃべってコンシェル」で音声入力して注文。　支払いは現金や月額料金で一括、クレジット引き落としなどを選択できる。　主な店舗は、ドミノ・ピザ、ピザハット、平禄寿司、ガスト、モスバーガー、バーミヤン、ジョナサンなど。　開設キャンペーンとして 1 - 11 日は 8 店舗の限定メニューが半額で注文できる。 (sankei = 4-21-14)

カラーバーコードで偽札判定　スマホ読み取り、米で開発

ごく小さな高分子化合物（ポリマー）に特殊なバーコードをしこみ、紙幣やクレジットカードに印刷することで、本物か偽物かの判定や偽造防止に役立てる技術を米マサチューセッツ工科大学などのチームが開発した。　英科学誌ネイチャーマテリアルズ電子版に発表した。

同大のパトリック・ドイル教授らは、長さ 0.1 ミリほどのポリマーに、レアアースでできた特殊な結晶でバーコードを「刻印」。　この結晶は近赤外線レーザーをあてるとさまざまな色に光り、色の組み合わせが識別情報になる。　色はスマートフォンなどのカメラで簡単に読み取れるという。　紙幣やカードのほか、薬のカプセルの包装などに使うことで取り違いの防止にも役立つという。 (嘉幡久敬、asahi = 4-21-14)

ドコモの「セット割」解禁、議論本格化　携帯 3 社が舌戦

情報通信審議会（総務相の諮問機関）で、通信政策の見直しに向けた議論が本格化してきた。　15 日は携帯 3 社のトップらが出席し、最大手 NTT ドコモにかけられている規制を撤廃すべきかどうか話し合った。　KDDI (au) とソフトバンクが反対し、撤廃を求める NTT と対立した。

見直し議論は、数年ごとに集中的に実施し、今回は 2 月に始まった。　携帯などの通信サービスをより低価格で使いやすくするねらいで、2020 年に向けて通信業者の競争を促すにはどうすればいいか協議する。　11 月に答申を出す予定だ。 (永島学、竹山栄太郎、asahi = 4-16-14)

米アマゾン、年後半スマホ参入 = 6 月にも発表 - 米紙報道

【シリコンバレー】 米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）は 11 日、米インターネット小売り最大手アマゾン・ドット・コムが、今年後半のスマートフォン（多機能携帯電話）端末市場参入に向けて準備していると報じた。　6 月にも発表し、9 月末までに出荷を始める計画。　先行する韓国サムスン電子や米アップルに対抗する。

アマゾンは最近、アプリ開発者などに製品の概要や発売計画を説明。　特別な眼鏡を使用しなくても 3 次元 (3D) のように画像が浮かび上がって見える機能などで他社製品と差別化を図るという。 (jiji = 4-12-14)

ハイホー、音声通話対応 SIM を 4 月 14 日から提供開始

ハイホーは、SIM ロックフリーのスマホやタブレットなどの端末用にデータ通信に加えて音声通話も可能とする「音声通話対応 SIM カード」の提供を 4 月 14 日から開始する。　これまで発売していたデータ通信専用 SIM でも IP 電話や無料通話アプリの併用で音声通話が可能だったが「音声通話対応 SIM カード」を利用することで緊急通話（警察や消防）などが可能となるほか、より品質の安定した通話が可能となる。

同社の LTE サービス「hi-ho LTE typeD シリーズ」に付加されるサービスとして提供される。　1 枚のミニマムプラン、3 枚のファミリープランなどいくつかのコースが用意され、最低料金は月額 1,000 円(税込 1,080 円)。　音声通話は 20 円/30 秒。　標準 SIM、microSIM、nanoSIM で提供され、4 月 14 日には新規申し込み、音声通話対応 SIM の追加、交換が始まり、5 月中旬には MNP 申し込み可能となる。 (行正和義、ASCII = 4-11-14)

3 月の携帯契約数、ソフトバンク首位奪還　ドコモが 2 位

携帯大手 3 社は 7 日、3 月の携帯電話契約数を発表した。　増加数（新規契約数から解約数を引いた純増数）が最も多かったのはソフトバンクの 64 万 9,500 件で、2 月の 2 位から返り咲いた。

ソフトバンクは、主力端末に据えた米アップルの iPhone （アイフォーン）の販売で、他社から乗り換えてくる契約者へのキャッシュバック（現金還元）を展開。　家族もそろって割引となる学割キャンペーンや、スマホ端末と連携できる体組成計の販売も好調だった。　一方、NTT ドコモは 51 万 5,500 件。　2 月に 2 カ月ぶりに首位に返り咲いたが、再び 2 位にとどまった。　KDDI (au) は 49 万 4,600 件だった。 (asahi = 4-7-14)

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携帯契約、ドコモ 2 カ月ぶり首位　2 月の純増数

携帯大手 3 社は 7 日、2 月の携帯電話の契約数を発表した。　NTT ドコモの増加が最も多く、昨年 12 月以来 2 カ月ぶりに首位に立った。　増加数（新規契約数から解約数を引いた純増数）は 26 万 7,900 件。　2 位のソフトバンクとの差は約 2 千件とわずかだった。

携帯電話をそのままで通信会社を乗り換える番号持ち運び制度 (MNP) の乗り換え数も同時に発表された。　ドコモは他社への乗り換え（流出）が他社からの乗り換え（流入）より 4 万 8,100 件多かった。　KDDI (au) は流入の方が 4 万 1,600 件多く、29 カ月連続で流入数が 1 位だった。 (asahi = 3-7-14)

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1 月の携帯電話純増数、ソフトバンクが 2 カ月ぶり首位返り咲き

［東京］ 携帯電話大手 3 社が 7 日発表した 1 月の携帯電話契約数によると、新規契約から解約を差し引いた純増数で、ソフトバンクが 24 万 9,900 件増となり、2 月ぶりに首位に返り咲いた。　KDDI は 18 万 9,000 件増で 2 位だった。　米アップルの「iPhone （アイフォーン）」効果で 2013 年 12 月に 2 年ぶりに首位に立った NTT ドコモは 14 万 200 件にとどまり、3 位となった。 (志田義寧、Reuters = 2-7-14)

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ドコモが 2 年ぶり首位　「iPhone 効果」で純増

携帯電話大手 3 社は 2014 年 1 月 10 日、13 年 12 月の携帯電話契約数を発表した。　NTT ドコモは新規契約数から解約数を引いた「純増」でトップ（27 万 9,100 件）となり、11 年 12 月以来、2 年ぶりの首位になった。　 クリスマス商戦に加え、品薄だった iPhone （アイフォーン）が安定供給されるようになったことが、好調の要因とみられる。　ソフトバンクモバイルは 2 位（22 万 4,300 件）、KDDI (au) は僅差で 3 位（22 万 2,600 件）だった。 (Jcast = 1-11-14)

携帯端末、不正サイト急増　2 年で 20 倍、サイバー犯罪の新標的に

スマートフォン（高機能携帯電話）やタブレット端末などの携帯端末を狙った不正サイトの数が過去 2 年間で約 20 倍に急増し、今年 3 月末時点で 5 万 7,000 に達したことが 6 日、情報セキュリティー会社トレンドマイクロの調べで分かった。

携帯端末は急速に普及が進んでいるが、パソコンに比べてセキュリティー対策の意識が薄い利用者が多く、サイバー犯罪の新たな標的になっている。　携帯端末向けの不正アプリ（応用ソフト）も急増しており、トレンドマイクロは「携帯端末は個人情報の宝庫。　家族や知人の連絡先などが盗まれる恐れもあり、注意が必要だ。」と警告している。

パソコンの利用者を狙った不正サイトは以前からあったが、スマホ普及が本格化した 2012 年ごろからモバイル端末を標的としたサイトが増加。　12 年 3 月末時点では 2,900 だったが、13 年 3 月末には 1 万 9,000、14 年 3 月末には 5 万 7,000 にまで増えた。

内容はパソコンを狙った不正サイトと同様、アダルトサイトなどを装って架空請求したり、偽ブランドを販売したりする詐欺サイトが中心だ。　フェイスブックやツイッターなどの正規サイトを装って ID やパスワードなどの個人情報を入力させて盗み出すサイトや、グーグルのアプリ配布サイトを装ってウイルスの仕込まれたアプリをダウンロードさせるサイトも出現している。　トレンドマイクロは、国内の携帯端末から不正サイトに対して、13 年 12 月から 14 年 2 月までの 3 カ月で 2,500 万回のアクセスを確認したという。 'sankei = 4-7-14)

不正サイト インターネット利用者から金銭をだまし取ったり、個人情報を盗み出したりする目的で開設されたウェブサイト。　アダルトサイトなどを装って年齢認証を求め、クリックした人に高額な会員登録料を一方的に請求する「ワンクリック詐欺」や、実在する正規のサイトを装って ID やパスワードを入力させる「フィッシング詐欺」などの被害が出ている。

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スマホ向け不正サイト、2 年間で 14 倍の 7 万 3,000 件に - トレンドマイクロ調査

トレンドマイクロは 3 月 13 日、モバイル向けの不正サイトが過去 2 年間で約 14 倍となる 7 万 3,000 件に急増していると同社のセキュリティブログで警告している。　同社が定義する「モバイル向け不正サイト」は、モバイル向け Web サイトのトップレベルドメインとなる「.mobi」をはじめ、サブドメインである「/mobile」「/sp」「sp.」「m.」などが含まれるサイト。

これらの不正サイトは 2012 年 1 月時点で 5,300 件しかなかったのに対して、2013 年 1 月には 2 万件、2014 年 1 月に 7 万 3,000 件まで増大した。　1 年間で 3.65 倍、2 年間で約 14 倍となり、「脅威の急増を表わしている(トレンドマイクロ)」としている。　PC 向けも増加傾向にあるが、モバイル向けの不正サイトを含めても 2 年間で約 4 倍程度となっており、モバイル向けの増加率が際立つ結果だ。

モバイル向けの不正サイトは「フィッシング詐欺」や「ワンクリック詐欺」、「出会い系詐欺」、「偽サイト」、「スケアウェア詐欺(脅迫)」、「金銭、儲け話」系に大別され、いずれも「オンライン詐欺」として分類できる。

トレンドマイクロでは、同社のモバイル向けセキュリティソフトユーザーがこれらのサイトへアクセスしようとして阻止した回数を集計しており、2013 年 12 月 - 2014 年 2 月の 3 カ月間で 2,500 万回に達したという。　これは 1 分間に 190 回で、月平均 10 万台以上の端末が不正サイトへアクセスしようとしていた。　同社は「不正サイトは、不正アプリと異なり、iOS/Android といったプラットフォームを問わない脅威」として警戒を呼びかけている。 (MyNavi = 3-14-14)

イオン、月額 2,980 円のスマホ　8,000 台限定、大手の半額以下

イオンが、通信サービスをセットにしたスマートフォン（高機能携帯電話）を低価格で発売することが 30 日、分かった。　端末代金と基本料、定額のネット接続料を含め、携帯電話大手の半額以下の月額 2,980 円（税抜き）で提供する。　4 月 1 日から予約を受け付け、4 日から総合スーパー「イオン」の携帯電話売り場で販売する。

端末は米グーグルと韓国 LG 電子が開発した「ネクサス 4」で本体価格は 3 万 4,080 円（24 回払いの月 1,420 円）。　これに基本料とネット定額を 1,560 円にした携帯電話用 IC カード「SIM カード」を組み合わせる。

携帯電話事業者から回線を借りて割安な料金でサービスを提供する仮想移動通信事業者 (MVNO) を活用、ネット接続の通信速度を抑えることで低価格を実現した。　メールやインターネットの閲覧の利用が中心の主婦や学生などを中心に売り込む。　当面は 8,000 台限定で販売し、売れ行きをみて今後の展開を検討する。 (sankei = 3-30-14)

TV 番組 → ネット → スマホで見る　ソニーが新サービス

ソニーは 25 日、ブルーレイディスク録画機で受信中のテレビ番組を、インターネットを通じ、スマートフォンなどの携帯端末でリアルタイムでみられるサービスを始めた。　国内初の試み。　ワンセグ放送が受信しにくい地下鉄や建物などの中や、海外でも高画質で番組が楽しめる。

テレビ番組をネットを通じ携帯端末でみられるようにすると、「テレビの売れ行きに影響が出る」との見方から、業界団体の取り決めで複数のデータ変換機器を組み合わせないとできなかった。　だが、スマホの普及を受けて、この規定が改定され、ソニーが先んじてサービスを始めた。　録画番組をみることもできる。

視聴には、新しく開発したアプリの「テレビサイドビュー（税込み 500 円）」を携帯端末にダウンロードしておく。　昨秋以降にソニーが発売したブルーレイディスク録画機とネットでつなぐと、新サービスが使える。　単身赴任の人が自宅にある録画機とつなげば、離れて暮らす家族と一緒に地方局の番組を生放送でみることもできる。 (沢友之、asahi = 3-26-14)

格安携帯サービスに追い風か　ドコモ、回線貸出料半額に

NTT ドコモは 24 日、ほかの通信会社に回線を貸す際の貸出料を、2013 年度は 12 年度の約 50% 弱にすると発表した。　13 年 4 月にさかのぼって適用する。　回線を借りて格安携帯サービスを提供する会社 (MVNO) にとって追い風で、格安サービスの料金も下がるとみられる。　総務省が 3 月に貸出料の計算方法を改定したため、後日さらに安い料金が示される可能性がある。 (asahi = 3-25-14)

指輪・腕輪・メガネ型 …　ウエアラブル、日本の技に期待

スマートフォンに続く次世代端末として、世界で注目を集めるウエアラブル（身につけられる）端末。　身体の色々な部位に装着すれば、スマホと連携した新しい生活スタイルが楽しめる。　ベンチャーから大手まで日本企業が開発した端末も続々登場している。

見た目は、指輪そのもの。　スマホのような液晶画面もない。　指で空間に「C」を描くと、離れた場所にあるスマホのカメラが起動。　指輪を軽くたたくと、写真が撮れる。　指輪型端末「リング」の日本初の実演は来場者の注目を集めた。　25 日に東京ミッドタウンで開幕した「ウエアラブル・テック・エキスポ（26 日まで）」は、ウエアラブル端末の国際見本市だ。　米国で始まった業界関係者向けのエキスポで今回、朝日新聞社などが日本で初めて開催。　最先端の端末と新サービスが披露される。 (伊沢友之1、asahi = 3-25-14)

スマホ、夜 9 時以降は親が保管　愛知・刈谷の全小中学校

スマートフォン（スマホ）や携帯電話のトラブルから子どもを守ろうと、愛知県刈谷市の小、中学校全 21 校が新年度から、午後 9 時以降はスマホなどを保護者が預かり、使わせないようにする試みを始める。　現在、約半数の学校で取り組みを始めており、全校で足並みをそろえる。　家庭でのルール作りに学校側が踏み込んだ形で、文部科学省も注目している。

刈谷市教育委員会によると、無料通話アプリ「LINE （ライン）」などを巡って、悪口を書き込むいじめやトラブル、犯罪に巻き込まれる事例が県内でも発生。　メールの返信に気を取られ、生活習慣が乱れたり、勉強に集中出来なかったりするなどの実態もあるという。

昨年秋、刈谷市の生活指導担当の教員や警察などでつくる「市児童生徒愛護会」が、夜間の使用制限を提案。　PTA の賛同を得て今年 2 月、愛護会と PTA 連絡協議会の連名で 21 校の保護者に、�@ 夜 9 時以降は預かる、�A 必要のない携帯電話やスマホは持たせない、�B 親子で使用に関する約束を決め、有害サイトの閲覧を制限する「フィルタリング」のサービスを受ける、の 3 点を呼びかけた。　夜に塾に通うことも考慮して午後 9 時にしたという。 (森山敏男、asahi = 3-24-14)

「Web 検索だけが PC 時代のまま」　スマホ特化型検索アプリ「SmartSearch」、ヤフーから

ヤフーは 3 月 19 日、スマートフォン利用に特化した検索アプリ「SmartSearch」を公開した。　現在 iPhone 版のみの提供で、iPad 版、Android 版も今後公開予定。　スマートフォンが普及し、ネットの使い方や情報の取り入れ方が変わる中で「Web 検索だけが PC 時代から形を変えていない」とし、"検索を「探す」から「見つかる」に変える" がコンセプト。　移動時間中、テレビを見ながら - - など、すきま時間の検索を便利にしたいという。

ホーム画面には検索急上昇中ワードを 40 個表示し、テレビやネットのトレンドをリアルタイムにチェックできる。　検索画面では、代表的な画像や辞書情報、関連ニュース、関連「NAVER まとめ」記事へのリンクなどがまとめられ、1 画面で大まかな概要がつかめるデザインに。　Web 検索の結果を詳細表示すると、各サイトの該当ページがサムネイル状で並び、サイトの雰囲気や内容で直感的に選ぶことができる。

アプリのパフォーマンスを確保するため、現在は人数限定で配信中。　ユーザーの要望を素早く反映し検証を重ねる実験的な開発手法を取り入れており、随時バージョンアップしていくという。 (ITmedia　= 3-19-14)

グーグルが Android Wear 発表、腕時計型端末が今夏発売

米グーグルは現地時間 18 日、アンドロイド OS をウェアラブル端末に拡張する新プロジェクト「Android Wear （アンドロイド・ウェア）」を公式ブログで発表。　まずは腕時計型スマートウォッチの開発に乗り出していることを明かし、ユーチューブでイメージ動画も紹介している。

Android Wear 対応スマートウォッチにはタッチディスプレイを搭載。　音声操作にも対応しており、タッチ操作や音声操作により、飛行機の離陸時間や、スポーツの試合の対戦スコアを確認したり、タクシーを呼んだり、文章を送信したり、レストランの予約をしたり、目覚ましアラームをセットしたりなどが可能だ。　SNS やメッセージングアプリとも連携し、最新の投稿やメッセージの受信を通知してもらうこともできる。　ヘルス & フィットネスでの利用にも対応する。

また、Android Wear はマルチスクリーンの中心的存在に位置付けられ、他の機器との連動機能も搭載。　Android Wear 対応スマートウォッチに話しかけるように指示することで、携帯電話の音楽を再生したり、好きな映画をテレビに映したりすることができるように、アプリや機器の開発を想定している。

開発者向けにはプレビューを公開し、既存アプリを Android Wear 向けにカスタマイズしたり、新たなアプリの開発を促進。　すでにエイスースや HTC、LG 電子、モトローラ、サムスン電子といった電子メーカーをはじめ、ブロードコムやイマジネーション、インテル、メディアテック、クアルコムなどのチップメーカー、ファッションブランドのフォッシルなどとともに開発を進めているという。

なかでもモトローラは Android Wear 対応スマートウォッチとして「Moto 360」を発表し、今年の夏に発売予定であることを公表。　海外メディアの報道では、LG 電子も「G Watch」を今年の第 2 四半期に発売予定だという。

スマートウォッチはソニーモバイルコミュニケーションズとサムスン電子がすでに製品化しているが、今回のいわば "アンドロイドウォッチ" が加わることで、今年の後半はスマートウォッチ市場に注目が集まりそうだ。　スマホのように市場として確立していけば、アプリ開発など関連業界への波及効果も期待される。 (加藤 宏之、ASCII = 3-19-14)

店や病院、場所限定で電子書籍配信　大日本印刷のアプリ

大日本印刷は 6 日、店や病院など場所を限定して電子書籍を配信するサービス「チェックインマガジン・ゼロ」を始めた。　スマホに専用アプリを入れて配信場所にいけば、「自遊人」、「月刊山と渓谷」など 16 種の雑誌記事の一部を無料で無線受信できる。　まずは首都圏の携帯電話販売店 10 店で始め、徐々に利用場所を広げる。　導入店は大日本に運営費を払うが、客の待ち時間のサービス改善につなげられる。 (asahi = 3-8-14)

ＮＴＴ が陸自と通信確保訓練　独自に機動的な装備を開発

ＮＴＴ グループと陸上自衛隊東部方面隊は 6 日、災害発生時に被災地の通信をいち早く確保するための共同訓練を陸自朝霞訓練場（埼玉県朝霞市、新座市）で実施した。　この日は、首都直下地震が発生し、陸路が寸断された想定で、別の場所から大型輸送ヘリで NTT の車両を被災地に見立てた朝霞訓練場に運搬。　技術者や機材が運ばれ、衛星通信ができる簡易基地局を設置し、携帯電話をかけられるようにしたほか、特設公衆電話も置いた。

東日本大震災では基地局が停電や損壊で機能を停止し、広域で長時間の通信障害が発生した。　電線が寸断され復旧に時間がかかるケースもあったため、同グループは独自に機動的な装備を開発し、配備を進めている。　通信大手各社は東日本大震災を教訓に災害対策を強化している。　KDDI は 10 日に陸自中部方面隊と災害協定を結ぶほか、ソフトバンクも気球型の基地局を独自開発するなど早期復旧に向けた態勢を整備している。 (sankei = 3-7-14)

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携帯基地局の停止、一時 18 都県 588 局に　大雪、停電、道路寸断が影響

新藤義孝総務相は 18 日の閣議後の記者会見で、大雪や暴風の影響で機能を停止した携帯電話大手 3 社の基地局が、ピーク時の 16 日午後 8 時時点で群馬や栃木、愛知、福島など全国 18 都県 588 局に上ったことを明らかにした。　17 日午後 6 時時点でも 17 都県 325 基地局で機能が停止し、携帯電話がつながりにくくなるなどの通信障害が続いた。　新藤総務相は「地方自治体からの要請があれば、災害対策用の移動通信機器、移動電源車の貸与も行う」と述べた。

基地局停止の原因は約 9 割が停電で、回線の寸断が約 1 割だった。　NTT ドコモ、KDDI (au)、ソフトバンクの 3 社は東日本大震災の後、非常用電源の拡充などの対策を講じてきたが、今回の大雪では停電が長時間に及び、道路の寸断で復旧作業ができなかったりしたことで、被害が広範囲に拡大した。 (SankeiBiz = 2-18-14)

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ドコモ、関東や東海、九州の一部で通信障害　雪など響く

NTT ドコモは 15 日、関東や東海、九州の一部地域で携帯電話の通話ができないなどの通信障害が起きたと発表した。　ドコモによると、障害は主に雪や暴風による停電で基地局の機能が停止したためで、14 日午前 3 時 50 分ごろに発生した。

従来の携帯電話やスマートフォンなどが一部の地域で使えず、通話やデータ通信（高速通信規格 LTE を含む）ができないという。　千葉県富津市や勝浦市、栃木県鹿沼市、群馬県下仁田町などで比較的大きな影響が出ているという。　ドコモは復旧を急いでいる。 (asahi = 2-15-14)

iOS 版「Gmail」がバックグラウンド更新に対応、起動したら即、新着メールが

Google は 5 日、「Gmail」の iOS 向けアプリをバージョン 3.0 にアップデートし、バックグラウンド更新に対応した。　アプリを起動していない状態でもメールをあらかじめ読み込んで同期しておくもので、Gmail アプリを起動してすぐに新着メールをチェックできるようになったとしている。

なお、バックグラウンド更新は iOS7 以降で対応する機能だ。　利用するには、iOS の設定の「一般」にある「App のバックグランド更新」および Gmail アプリの「通知」機能を有効にしておく必要がある。　バージョン 3.0 ではこのほか、ログインを簡略化した。　Gmail、Google マップ、Google ドライブ、YouTube、Chrome といった Google のアプリいずれかにログインすると、すべての Google アプリに自動的にログインされる。　ログアウトについても同様だという。 (InternetWatch = 3-6-14)

災害時の安否、ショートメッセージで検索へ　グーグル

米グーグルは 4 日、スマートフォンなど携帯電話のショートメッセージ (SMS) 機能を使って、災害時に家族や知人の安否を調べられるサービスを始めると発表した。　探したい人の名前を SMS でグーグルが指定した番号に送ると、同社の安否情報サービス「パーソンファインダー」に登録された情報を確認できる。

まず 4 日にインドとフィリピンで始めた。　日本も準備が整った段階で運用を始める。　地震などの災害時にはインターネットがつながらなくても SMS は送受信できる場合があり、より災害時の安否確認がしやすくなるとしている。 (伊沢友之、asahi = 3-5-14)

リクルートの「Air レジ」が Square 決済に対応　POS レジを新たな "ハブ" へ

リクルートライフスタイルと Square は 3 月 5 日、POS レジアプリ「Air レジ」とモバイル決済サービス「Square レジ」を、3 月下旬に連携させることを発表した。　これにより店舗は、テーブルごとの注文入力やクレジットカードによる会計、売上管理などの一連の業務を、スマートフォンやタブレットでできるようになる。

Air レジは、小売業や飲食業などのレジ業務を iPhone や Android スマートフォン、iPad などで処理できる無料のクラウドレジアプリで、商品登録機能や会計入力機能、売上集計機能などを利用できる。　レジで受けた情報はリアルタイムにクラウドサーバに連携され、売上額など店舗の状況を PC やスマートフォンからすぐに確認できるほか、レシート印刷機能やキャッシャー連携機能も搭載している。

リクルートライフスタイル代表取締役社長の北村吉弘氏によれば、2013 年 11 月のサービス開始から約 3 カ月で Air レジの登録アカウント数は 3 万を超えるという。　ただし、これらの機能の利用にあたり初期費用や月額利用料はかからない。　では、どうやって収益を得るのか。

同社ではこれまで、グルメ情報サイト「ホットペッパーグルメ」や、ヘアサロン予約サイト「ホットペッパービューティー」などの "メディア" を通じて、店舗へ送客するビジネスモデルを確立してきた。　そこで、この Air レジも「ひとつのハブ機能（北村氏）」と捉え、まずは無料で顧客に利用価値を体感してもらうことで、新たな送客モデルを構築していきたい考えだ。

たとえば、Air レジに登録した店舗の空席情報を活用すれば、リアルタイムに座席のオンライン予約が可能になる。　同社では、すでにホットペッパーグルメやポイントサービス「リクルートポイント」などとの連携を進めているという。　また、インフラ環境を整えるため、3 月末までに飲食店 2 万店舗に iPad Air を無料で配布するとしている。　さらに、2 月からは Air レジやポイントアプリ「Air ウォレット」を使って、観光地への誘客や地元店舗での購買を促す O2O (Online to Offline) 施策を熱海エリアで開始した。

Square とシームレスに連携

Air レジの提供を開始して 3 カ月が経ったが、北村氏によれば店舗とのヒアリングを通じて、「決済サービスとの連携」を求める声が多く寄せられたという。　そこで、スマートフォンデバイスのイヤホンジャックに切手サイズの端末を差し込むだけで、クレジットカードリーダとして使える「Square」に対応することにしたそうだ。　今後は、Air レジで注文内容を入力をし、会計時に支払い方法として Square を選ぶだけでクレジットカード決済ができるようになる。　決済手数料は 3.25%。

Square カントリーマネージャの水野博商氏は、Air レジについて「これまでも同様の機能をもったサービスは世の中にあったが、それを無料で簡単に利用できることが非常に革新的だと感じた。　このサービスを使えば日々の業務に追われている顧客を少しでも楽にして、本業である商売に集中してもらえるのではないか」と評価。　両社が掲げるミッションの親和性の高さから提携を決めたと説明した。

リクルートライフスタイルでは、2015 年 3 月までに約 10 万店舗に Air レジを導入したい考えだ。　また、Square 以外の決済サービスとの連携も検討していきたいとしている。 (Cnet = 3-5-14)

タフさを売りに　パナソニック、法人向けスマホで再挑戦

パナソニックが、落としてもぬらしても壊れにくいスマートフォンを 6 月中旬から国内で売り出す。　昨年、国内の個人向けスマホ事業から撤退しており、今回は法人向け。　建設現場などでも使える頑丈さで、再出発する。　24 日に発表し、モバイル・ワールド・コングレス (MWC) でも海外用の試作機を出した。　売りは耐久性。　本体は高さ 3 メートルから落としても壊れず、液晶画面は 400 グラムの鋼球を 80 センチの高さから落としても割れない。　水深 1.5 メートルで 30 分耐え、零下 20 度の極寒や 60 度の炎暑でも動く。

1996 年からつくるノートパソコン「タフブック」の技術を応用した。　同様の機能を持つタブレット端末「タフパッド」のシリーズの位置づけだ。　通話しやすさも特徴で、騒音下でも声を聞こえやすくした。　想定小売価格は 13 万円程度（税抜き）。　2016 年度に世界で 10 万台前後の販売を見込む。 (asahi = 2-25-14)

「Xperia Z2」発表　ハイレゾ音源再生にノイズキャンセリング、4K 動画撮影

ソニーモバイルコミュニケーションズは 2 月 24 日、Android スマートフォンのフラッグシップ「Xperia Z2」を 3 月から順次各国市場で発売すると発表した。　ハイレゾリューション音源の再生に対応するほか、ノイズキャンセリング機能、4K 動画撮影機能などを搭載する。　日本での発売は未定。

Android 4.4 と Snapdragon 801/2.3GHz、3G バイトメモリ、3200mAhバッテリーを搭載。　ディスプレイは 5.2 インチフルHD（1,080 x 1,980 ピクセル）の「トリルミナスディスプレイ for mobile」を採用し、新搭載のバックライト制御システム「Live Color LED」により鮮やかに映像を再現するという。

カメラは 1/2.3 イ ンチ約 2,070 万画素 CMOS センサー「Exmor RS for mobile」に画像処理エンジン「BIONZ for mobile」と「G レンズ」を Z1 から受け継ぎ、新たに 3,840 x 2,160 ピクセル/30p の 4K 動画撮影機能と電子式手ブレ補正機能「SteadyShot」などを搭載する。

音楽再生では、スマートフォンでは初というデジタルノイズキャンセリング機能を搭載し、周囲の騒音を約 98% カットするという。　ただし利用には対応の専用ヘッドホン「MDR-NC31EM」が必要となる。 ハイレゾ音源の再生にも対応する（対応フォーマットは AAC、AMR-NB、AMR-WB、FLAC、MIDI、MP3、PCM、Vorbis、WMA）。　本体の厚さは 8.2 ミリ。　IPX5/8 相当の防水性能と IP5X 相当の防塵性能を備える。 (ITmedia = 2-24-14)